高圧室内作業主任者(令和5年4月) | 解答一覧


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26 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 減圧症に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

2. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすりい。

3. 減圧症による四肢や関節の痛みを、一般にベンズという。

4. 減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1MPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

5. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、骨幹部に発症した場合は大きな障害はないが、肩関節や股関節に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こす。

減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1MPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

27 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 圧外傷等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 肺胞の破れにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患をエア・エンボリズムという。

2. チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

3. 人体の中に腔がある場合、この腔を取り巻く組織が柔軟な組織であれば、加圧に伴って腔が収縮し、腔内圧と外圧とが等しくなるので、締め付け障害は発生しない。

4. リバーススクイーズによる障害は、減圧の際に発生する圧外傷である。

5. 肺の圧外傷は、0.03MPa(ゲージ圧力)程度の低い環境圧からの減圧でも発症することがある。

チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

28 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高気圧下での作業環境、高気圧作業に伴う人体への影響等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 体内の組織に溶解する窒素の量は、温度が一定であれば、0.2MPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の3倍となる。

2. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

3. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→静脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

4. 高圧下でも空気全体に対する窒素の比率は変わらないが、窒素分圧はその場所での圧力に応じて上昇する。

5. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは、断熱圧縮により気温が低下する。

高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは、断熱圧縮により気温が低下する。

29 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高気圧下における人体への影響等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 酸素中毒は、暑いときや寒いときなど環境条件の悪いときに起こりやすく、作業強度等も影響する。

2. 破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

3. 副鼻腔に障害が生じても、同じ圧力下にしばらくいると痛みが和らぐことが多い。

4. 中耳腔内外の圧力差が0.03MPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

5. 歯髄腔や歯の周囲組織に締め付け障害を起こすことにより、歯が痛んだり、歯ぐきが腫れることがある。

破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

30 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 一次救命処置に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 傷病者に反応がなく、周囲に協力者がいる場合は、119番通報やAED(自動体外式除細動器)の手配を依頼する。

3. 傷病者の胸と腹部の動きを観察し、胸と腹部が上下に動いていない場合やよくわからない場合には、心停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約5cm沈む強さで、1分間に60~80回のテンポで行う。

5. AEDを用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要と判断されたときには、音声メッセージに従い、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

胸骨圧迫は、胸が約5cm沈む強さで、1分間に60~80回のテンポで行う。


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31 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内作業主任者の免許及びその選任に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許に係る業務に現に就いている者は、免許証を損傷したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

3. 免許に係る業務に現に就いている者は、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

4. 高圧室内作業を行う作業室が2以上ある場合においては、作業室ごとに作業主任者を選任しなければならない。

5. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を2人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

免許に係る業務に現に就いている者は、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

32 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内作業の用語に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

2. 不活性ガスとは、窒素及びヘリウムの気体をいう。

3. 有害ガスとは、一酸化炭素、メタンガス、硫化水素その他炭酸ガス以外のガスであって、爆発、火災その他の危険又は健康障害を生ずるおそれのあるものをいう。

4. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は硫化水素による中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

5. 作業室とは、潜函工法その他の圧気工法による作業を行うための大気圧を超える気圧下の作業室をいう。

高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は硫化水素による中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

33 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内作業に関し、労働者を次の業務に就かせるときに、法令上、特別教育が義務付けられていないものはどれか。 詳細

1. 再圧室を操作する業務

2. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

3. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調整を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

4. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

5. 作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を運転する業務

高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

34 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内業務の設備等に関する次の措置のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径55㎜のものとする。

2. 作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通すことなく当該作業室へ配管する。

3. 気こう室の床面積及び気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者1人について、それぞれ0.3m2以上及び0.6m3以上とする。

4. 圧力0.1MPa(ゲージ圧力)以上の気圧下における高圧室内業務を行うときは、気こう室に、自記記録圧力計を設ける。

5. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設ける。

潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径55㎜のものとする。

35 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内業務の管理に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 減圧を終了した者には、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

2. 高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。

3. 作業室内において発破を行ったときは、作業室内の空気が発破前の状態に復するまで高圧室内作業者を入室させてはならない。

4. 必要のある者以外の者が再圧室を設置した場所及び当該再圧室を操作する場所に立ち入ることを禁止し、その旨を見やすい箇所に表示しておかなければならない。

5. 作業の性質上やむを得ない場合には、ゲージ圧力0.1MPa未満の気圧下であれば潜函内で溶接等の作業を行うことができる。

高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。


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36 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内業務に係るガス分圧に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 酸素の分圧は、原則として160kPaを超えてはならない。

2. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

3. ヘリウムの分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

5. 酸素の分圧は、18kPa未満であってはならない。

ヘリウムの分圧は、400kPaを超えてはならない。

37 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 気こう室における加圧又は減圧時に行う措置に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 気こう室において高圧室内作業者に加圧を行うときは、毎分0.08MPa以下の速度で行わなければならない。

2. 気こう室の照明の照度を20ルーメン以上としなければならない。

3. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行うときは、あらかじめ、当該減圧に要する時間を当該高圧室内作業者に周知させなければならない。

4. 減圧の速度は、原則として、毎分0.08MPa以下としなければならない。

5. 健康に異常を生じた高圧室内作業者を救出するときは、必要な限度において、法令に規定する減圧の速度を速めることができる。

気こう室の照明の照度を20ルーメン以上としなければならない。

38 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内業務に常時従事する労働者に対して行う高気圧業務健康診断における健康診断項目のうち、医師が必要と認めた者に対して追加して行う健康診断の項目に該当するものはどれか。 詳細

1. 四肢の運動機能の検査

2. 肺換気機能検査

3. 鼓膜及び聴力の検査

4. 尿中の蛋白の有無の検査

5. 尿中の糖の有無の検査

肺換気機能検査

39 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 高圧室内業務に係る設備とその点検頻度との組合せとして、法令上、定められていないものはどれか。 詳細

1. 気こう室からの排気を調節するためのバルブ ……… 1日に1回以上

2. 避難用具 ………………………………………………… 1日に1回以上

3. 作業室への送気を調節するためのバルブ …………… 1日に1回以上

4. 空気清浄装置 …………………………………………… 1週に1回以上

5. 潜函に設けられた電路 ………………………………… 1か月に1回以上

空気清浄装置 …………………………………………… 1週に1回以上

40 高圧室内作業主任者(令和5年4月) 次の器具のうち、法令上、高圧室内作業主任者に携行させなければならないものに該当しないものはどれか。 詳細

1. 携帯式の圧力計

2. 炭酸ガスの濃度を測定するための測定器具

3. 非常の場合の信号用器具

4. 窒素の濃度を測定するための測定器具

5. 懐中電灯

窒素の濃度を測定するための測定器具


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