潜水士（令和4年4月） | 解答一覧

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害の症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害の症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

1. 二酸化炭素中毒は、二酸化炭素が血液中の赤血球に含まれるヘモグロビンと強く結合し、酸素の運搬ができなくなるために起こる。

2. スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

3. 酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じる症状で、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

4. 脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140～160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

5. 大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

1. 減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 減圧症は、皮膚の痒み、関節の痛みなどを呈する比較的軽症な減圧症と、脳・脊髄、肺などが冒される比較的重症な減圧症とがある。

3. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

4. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守しても減圧症にかかることがある。

5. 減圧症は、潜水後に航空機に搭乗したり、高所への移動などによって低圧にばく露されたときに発症することがある。

減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

1. 潜水作業者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能の検査、肺活量の測定などのほか、必要な場合は、心電図検査などを行う。

2. 潜水作業者に対する健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、減圧症の既往歴のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなるが、窒素酔いの発症リスクは低くなる。

4. 空気塞栓症のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があり、１日のばく露量が一定の値以下となるように管理しなければならない。

5. 再圧治療は、減圧症を発症したときに行うものであり、空気塞栓症を発症したときには、行ってはならない。

潜水作業者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能の検査、肺活量の測定などのほか、必要な場合は、心電図検査などを行う。

1. 傷病者に反応はないが普段どおりの呼吸をしている場合は、回復体位をとらせて、呼吸状態の観察を続ける。

2. 胸骨圧迫を行うときは、傷病者を柔らかいふとんの上に寝かせて行う。

3. 胸骨圧迫は、救助者が２人以上いても、交代による中断時間ができるため、交代しないほうがよい。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで胸骨の上半分を圧迫し、１分間に少なくとも60回のテンポで行う。

5. ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を使用する場合は、電流が流れやすいように体表を濡れた状態にすることが効果的である。

傷病者に反応はないが普段どおりの呼吸をしている場合は、回復体位をとらせて、呼吸状態の観察を続ける。

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1. 送気を調節するための空気槽は、潜水作業者ごとに設けなければならない。

2. 予備空気槽内の空気の圧力は、常時、最高の潜水深度に相当する圧力以上でなければならない。

3. 送気を調節するための空気槽が予備空気槽の内容積等の基準に適合するものであるときは、予備空気槽を設けることを要しない。

4. 予備空気槽の内容積等の基準に適合する予備ボンベを潜水作業者に携行させるときは、予備空気槽を設けることを要しない。

5. 潜水作業者に圧力調整器を使用させるときは送気圧を計るための圧力計を、それ以外のときは送気量を計るための流量計を設けなければならない。

予備空気槽内の空気の圧力は、常時、最高の潜水深度に相当する圧力以上でなければならない。

1. 潜水士免許を受けた者でなければ、特別の教育の講師になることはできない。

2. 再圧室操作業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項は、「高気圧障害の知識に関すること」、「救急再圧法に関すること」、「救急そ生法に関すること」、「関係法令」及び「再圧室の操作及び救急そ生法に関する実技」である。

3. 送気調節業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項は、「潜水業務に関する知識に関すること」、「送気に関すること」、「高気圧障害の知識に関すること」、「関係法令」及び「送気の調節の実技」である。

4. 特別の教育の科目の全部について十分な知識と技能を有していると認められる労働者については、特別の教育を省略することができる。

5. 特別の教育を行ったときは、特別の教育の受講者、科目等の記録を作成して、これを３年間保存しておかなければならない。

潜水士免許を受けた者でなければ、特別の教育の講師になることはできない。

1. 潜降直前に、潜水作業者に対し、当該潜水業務に使用するボンベの現に有する給気能力を知らせなければならない。

2. 圧力0.5ＭPa(ゲージ圧力)以上の気体を充塡したボンベからの給気を受けさせるときは、２段以上の減圧方式による圧力調整器を潜水作業者に使用させなければならない。

3. 潜水作業者に異常がないかどうかを監視するための者を置かなければならない。

4. 潜降するときだけでなく、浮上するときにも、さがり綱(潜降索)を潜水作業者に使用させなければならない。

5. さがり綱(潜降索)には、３ｍごとに水深を表示する木札又は布等を取り付けておかなければならない。

圧力0.5ＭPa(ゲージ圧力)以上の気体を充塡したボンベからの給気を受けさせるときは、２段以上の減圧方式による圧力調整器を潜水作業者に使用させなければならない。

1. さがり綱、水中時計

2. 水中時計、送気管

3. 信号索、圧力調整器

4. 送気管、潜水器

5. 潜水器、圧力調整器

潜水器、圧力調整器

1. 事業者は、連絡員を潜水作業者２人以下ごとに１人配置する。

2. 連絡員は、潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する。

3. 連絡員は、潜水作業者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水作業者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかに潜水作業者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直前に潜水作業者のヘルメットがかぶと台に結合されているかどうかを確認する。

連絡員は、潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する。

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1. 水深計　　　残圧計　　鋭利な刃物

2. 水深計　　　水中時計　信号索

3. 残圧計　　　信号索　　鋭利な刃物

4. 水中時計　　水深計　　鋭利な刃物

5. 水中時計　　残圧計　　信号索

水中時計　　水深計　　鋭利な刃物

1. 雇入れの際、潜水業務への配置替えの際及び定期に、一定の項目について、医師による健康診断を行わなければならない。

2. 健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断実施日から６か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

3. 水深10ｍ未満の場所で潜水業務に常時従事する労働者についても、健康診断を行わなければならない。

4. 健康診断を受けた労働者に対し、異常の所見が認められなかった者も含め、遅滞なく、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを５年間保存しなければならない。

健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断実施日から６か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. 満18歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に現に就いているものは、免許証を滅失したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

3. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に現に就いているものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

4. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に就こうとするものは、氏名を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は６か月以下の免許の効力の停止を受けることがある。

免許証の交付を受けた者で、潜水業務に現に就いているものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

1. 酸素の分圧は、18kPa未満であってはならない。

2. 酸素の分圧は、160kPaを超えてはならない。

3. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. ヘリウムの分圧は、300kPaを超えてはならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

ヘリウムの分圧は、300kPaを超えてはならない。

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