潜水士（令和5年4月） | 解答一覧

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害の症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害の症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

1. 二酸化炭素中毒の症状には、頭痛、めまい、体のほてり、呼吸困難などがある。

2. スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

3. ヘルメット式潜水においては、二酸化炭素中毒を予防するため、十分な送気を行う。

4. 二酸化炭素中毒にかかると、酸素中毒、減圧症などにかかりやすくなる。

5. 脳酸素中毒の症状には、吐き気、めまい、視野狭窄、痙攣発作などがある。

スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

1. 潜水すると、水深に応じ呼吸する空気中の窒素分圧が上昇し、肺における窒素の血液への溶解量が増す。

2. 血液に溶解した窒素は、血液循環により体内のさまざまな組織に送られ、そこに溶け込んでいく。

3. 溶け込む窒素の量は、潜水深度が深くなるほど、また潜水時間が長くなるほど大きくなる。

4. 浮上に伴って呼吸する空気の窒素分圧が低下すると、組織に溶け込んでいる窒素は、溶け込みとは逆の経路で、体内外の窒素分圧が等しくなるまで体外へ排出される。

5. 身体組織に溶け込んでいる窒素の排出が不十分な場合は、血管外の組織において気泡をつくることはないが、血管中で気泡となって閉塞を起こす。

身体組織に溶け込んでいる窒素の排出が不十分な場合は、血管外の組織において気泡をつくることはないが、血管中で気泡となって閉塞を起こす。

1. 再圧室は、減圧症を発症した場合に使用するもので、空気塞栓症を発症した場合には使用してはならない。

2. 減圧症を発症し、再圧室まで搬送しなければならない場合には、仰向けにし、血流内の気泡が脳に達することを避けるため、頭を低くした状態で搬送する。

3. 潜水者が水中で心肺停止となり急浮上させたため再圧が必要な場合は、直ちに再圧室で再圧しながら、ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を使用する。

4. 再圧室で加圧を行うときは、純酸素を使用しなければならない。

5. 再圧中には、酸素中毒を発症するおそれがある。

再圧中には、酸素中毒を発症するおそれがある。

1. 潜水作業者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能、聴力などの検査のほか、必要な場合は、作業条件調査などを行う。

2. 潜水作業者に対する健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、骨壊死のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなる。

4. 肺酸素中毒のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があるが、１ＵＰＴＤは、100kPa(約１気圧)の酸素分圧に１時間ばく露されたときの毒性量である。

5. 減圧症の再圧治療が終了した後しばらくは、体内にまだ余分な窒素が残っているので、そのまま再び潜水すると減圧症を再発するおそれがある。

肺酸素中毒のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があるが、１ＵＰＴＤは、100kPa(約１気圧)の酸素分圧に１時間ばく露されたときの毒性量である。

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1. 80Ｌ

2. 107Ｌ

3. 120Ｌ

4. 156Ｌ

5. 189Ｌ

1. 潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

2. 再圧室を操作する業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

3. 水深10ｍ未満の場所における潜水業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

4. 特別の教育を行ったときは、その記録を３年間保存しなければならない。

5. 特別の教育の科目の全部又は一部について十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、その科目についての教育を省略することができる。

水深10ｍ未満の場所における潜水業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

1. 潜水作業者の潜降速度は、毎分10ｍ以下としなければならない。

2. 潜水作業者の浮上速度は、事故のため緊急浮上させる場合を除き、毎分10ｍ以下としなければならない。

3. スクーバ式潜水では、潜降直前に、潜水作業者に対し、当該潜水業務に使用するボンベの現に有する給気能力を知らせなければならない。

4. スクーバ式潜水では、潜水作業者に異常がないかどうかを監視するための者を置かなければならない。

5. 緊急浮上後、潜水作業者を再圧室に入れて加圧するときは、毎分0.08ＭPa以下の速度で行わなければならない。

潜水作業者の潜降速度は、毎分10ｍ以下としなければならない。

1. 空気圧縮機 ……………………………………… １週

2. 送気する空気を清浄にするための装置 ……… １か月

3. 水深計 …………………………………………… ３か月

4. 水中時計 ………………………………………… ３か月

5. 送気量を計るための流量計 …………………… ６か月

水深計 …………………………………………… ３か月

1. 事業者は、連絡員を潜水作業者２人以下ごとに１人配置する。

2. 連絡員は、潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水作業者に必要な量の空気を送気させる。

3. 連絡員は、潜水作業者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水作業者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかに潜水作業者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜水作業者を一旦潜降させて、ヘルメットがかぶと台に結合されているかを確認する。

連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜水作業者を一旦潜降させて、ヘルメットがかぶと台に結合されているかを確認する。

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1. 全面マスク式潜水では、潜水作業者と連絡員とが通話装置により通話することができることとしたときを除き、潜水作業者に、信号索、水中時計、水深計及び鋭利な刃物を携行させなければならない。

2. 全面マスク式潜水で、潜水作業者と連絡員とが通話装置により通話することができることとしたときは、潜水作業者に、鋭利な刃物を携行させなければならない。

3. ヘルメット式潜水では、潜水作業者と連絡員とが通話装置により通話することができることとしたときを除き、潜水作業者に、信号索、水中時計、水深計及び鋭利な刃物を携行させなければならない。

4. ヘルメット式潜水で、潜水作業者と連絡員とが通話装置により通話することができることとしたときは、潜水作業者に、鋭利な刃物を携行させなければならない。

5. スクーバ式潜水では、潜水作業者に、信号索、水中時計、水深計及び鋭利な刃物を携行させるほか、救命胴衣又は浮力調整具を着用させなければならない。

スクーバ式潜水では、潜水作業者に、信号索、水中時計、水深計及び鋭利な刃物を携行させるほか、救命胴衣又は浮力調整具を着用させなければならない。

1. 既往歴及び高気圧業務歴の調査

2. 血圧の測定並びに尿中の糖及び蛋白の有無の検査

3. 鼓膜及び聴力の検査

4. 視力の測定

5. 肺活量の測定

視力の測定

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. 満18歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 潜水器を用い、かつ、空気圧縮機による送気又はボンベからの給気を受けて、水中において行う業務は、潜水士免許を受けた者でなければ、就くことができない。

3. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に就こうとするものは、氏名を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

4. ○ (４）潜水業務に現に就いている者が、免許証を滅失したときは、所轄労働基準監督署長から免許証の再交付を受けなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は６か月以下の免許の効力の停止を受けることがある。

○ (４）潜水業務に現に就いている者が、免許証を滅失したときは、所轄労働基準監督署長から免許証の再交付を受けなければならない。

1. 18　　160　　220

2. 18　　160　　320

3. 18　　180　　360

4. 20　　180　　220

5. 20　　200　　360

18　　160　　220

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