潜水士（令和5年10月） | 解答一覧

1. 内耳型減圧症は、ヘリウムと酸素を使用する混合ガス潜水時において、潜水呼吸ガスを混合ガスから空気へ深い深度で切り替えた直後に起きやすい。

2. 耳の障害の症状として、鼓膜の痛みや閉塞感のほか、難聴を起こすこともあり、水中で鼓膜が破裂するとめまいを生じることがある。

3. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、内耳と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

4. 副鼻腔の障害は、鼻の炎症などによって、前頭洞、上顎洞などの副鼻腔と鼻腔を結ぶ管が塞がった状態で潜水したときに起こる。

5. 副鼻腔の障害による症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

潜降の途中で耳が痛くなるのは、内耳と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

1. 二酸化炭素中毒は、二酸化炭素が血液中の赤血球に含まれるヘモグロビンと強く結合し、酸素の運搬ができなくなるために起こる。

2. スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

3. 酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じる症状で、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

4. 脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140～160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

5. 大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

1. 減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 減圧症は、皮膚の痒み、関節の痛みなどを呈する比較的軽症な減圧症と、脳・脊髄、肺などが冒される比較的重症な減圧症とがある。

3. チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

4. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守しても減圧症にかかることがある。

5. 減圧症は、潜水後に航空機に搭乗したり、高所への移動などによって低圧にばく露されたときに発症することがある。

減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

1. 再圧室まで搬送しなければならない場合には、頭が低くならないよう、水平仰臥位(あおむけ)で搬送する。

2. 潜水者が水中で心肺停止となり急浮上させたため再圧が必要な場合は、直ちに再圧室で再圧しながら、ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を使用する。

3. 再圧室で加圧を行うときは、純酸素を使用してはならない。

4. 再圧中には、酸素中毒を発症するおそれがある。

5. 減圧症の再圧治療が終了した後しばらくは、体内にまだ余分な窒素が残っているので、そのまま再び潜水すると減圧症を再発するおそれがある。

潜水者が水中で心肺停止となり急浮上させたため再圧が必要な場合は、直ちに再圧室で再圧しながら、ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を使用する。

1. 潜水作業者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能、聴力などの検査のほか、必要な場合は、作業条件調査などを行う。

2. 潜水作業者に対する健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、骨壊死のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなる。

4. 再圧治療は、減圧症を発症したときに行うものであり、空気塞栓症を発症したときには、行ってはならない。

5. 胃炎は、医師が必要と認める期間、潜水業務に就業することが禁止される疾病に該当しない。

再圧治療は、減圧症を発症したときに行うものであり、空気塞栓症を発症したときには、行ってはならない。

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1. 60L

2. 80L

3. 100L

4. 120L

5. 140L

120L

1. Ａ，Ｃ

2. Ａ，Ｅ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｄ，Ｅ

Ａ，Ｃ

1. 潜降直前に、潜水作業者に対し、当該潜水業務に使用するボンベの現に有する給気能力を知らせなければならない。

2. 潜水作業者に異常がないかどうかを監視するための者を置かなければならない。

3. 圧力１ＭPa(ゲージ圧力)以上の気体を充塡したボンベからの給気を受けさせるときは、２段以上の減圧方式による圧力調整器を潜水作業者に使用させなければならない。

4. 潜水業務を終了し浮上した潜水作業者に対して、重激な業務に従事させてはならないのは、浮上後12時間以内である。

5. さがり綱(潜降索)には、３ｍごとに水深を表示する木札又は布等を取り付けておかなければならない。

潜水業務を終了し浮上した潜水作業者に対して、重激な業務に従事させてはならないのは、浮上後12時間以内である。

1. 潜水器

2. 送気管

3. 信号索

4. 圧力調整器

5. 救命胴衣

救命胴衣

1. 連絡員は、法令に定める特別の教育を受けた者でなければならない。

2. 事業者は、連絡員を潜水作業者２人以下ごとに１人配置する。

3. 連絡員は、潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水作業者に必要な量の空気を送気させる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水作業者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかに潜水作業者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直前に潜水作業者のヘルメットがかぶと台に結合されているかどうかを確認する。

連絡員は、法令に定める特別の教育を受けた者でなければならない。

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1. 空気圧縮機により送気して行う潜水業務(通話装置がない場合)……………… 信号索、水中時計、コンパス、鋭利な刃物

2. 空気圧縮機により送気して行う潜水業務(通話装置がある場合)…………… 水中時計、水深計、鋭利な刃物

3. ボンベ(潜水作業者に携行させたボンベを除く。)からの給気を受けて行う潜水業務(通話装置がない場合)…………… 救命胴衣又は浮力調整具、信号索、水中時計、水深計

4. ボンベ(潜水作業者に携行させたボンベを除く。)からの給気を受けて行う潜水業務(通話装置がある場合)…………… 信号索、水中時計、コンパス

5. 潜水作業者に携行させたボンベからの給気を受けて行う潜水業務…………… 救命胴衣又は浮力調整具、水中時計、水深計、鋭利な刃物

潜水作業者に携行させたボンベからの給気を受けて行う潜水業務…………… 救命胴衣又は浮力調整具、水中時計、水深計、鋭利な刃物

1. 雇入れの際、潜水業務への配置替えの際及び定期に、一定の項目について、医師による健康診断を行わなければならない。

2. 定期の健康診断は、潜水業務についた後６か月以内ごとに１回行わなければならない。

3. 水深10ｍ未満の場所で潜水業務に常時従事する労働者についても、健康診断を行わなければならない。

4. 健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成して、これを３年間保存しなければならない。

5. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成して、これを３年間保存しなければならない。

1. 水深10ｍ以上の場所における潜水業務を行うときは、再圧室を設置し、又は利用できるような措置を講じなければならない。

2. 再圧室を使用するときは、出入りに必要な場合を除き、主室と副室との間の扉を閉じ、かつ、それぞれの内部の圧力を等しく保たなければならない。

3. 再圧室を使用したときは、１週をこえない期間ごとに、使用した日時並びに加圧及び減圧の状況を記録しなければならない。

4. 再圧室については、設置時及びその後１か月をこえない期間ごとに一定の事項について点検しなければならない。

5. 必要のある者以外の者が再圧室を設置した場所及び再圧室を操作する場所に立ち入ることを禁止し、その旨を見やすい箇所に表示しておかなければならない。

再圧室を使用したときは、１週をこえない期間ごとに、使用した日時並びに加圧及び減圧の状況を記録しなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｄ

1. A:18 B:160 C:220

2. A:18 B:160 C:320

3. A:18 B:180 C:360

4. A:20 B:180 C:220

5. A:20 B:200 C:360

A:18 B:160 C:220

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