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| No. | 問題集 | 詳細No. | 内容 | 操作 |
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| 51 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 |
給水用具の故障と修理に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 大便器洗浄弁のハンドルから漏水していたので、原因を調査した。その結果、ハンドル部のパッキンが傷んでいたので、ピストンバルブを取り出し、Ｕパッキンを取り替えた。 イ 小便器洗浄弁の吐水量が多いので、原因を調査した。その結果、調節ねじが開け過ぎとなっていたので、調節ねじを左に回して吐水量を減らした。 ウ ダイヤフラム式定水位弁の故障で水が出なくなったので、原因を調査した。その結果、流量調節棒が締め切った状態になっていたので、ハンドルを回して所定の位置にした。 エ 水栓から漏水していたので、原因を調査した。その結果、弁座に軽度の摩耗が見られたので、まずはパッキンを取り替えた。 |
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1. 正 誤 誤 正 2. 誤 正 誤 正 3. 正 正 誤 正 4. 正 誤 正 誤 5. 誤 誤 正 正 |
誤 誤 正 正 |
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| 52 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 |
湯沸器に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 地中熱利用ヒートポンプ給湯機は、年間を通して一定である地表面から約 10 m 以深の安定した温度の熱を利用する。地中熱は日本中どこでも利用でき、しかも天候に左右されない再生可能エネルギーである。 イ 潜熱回収型給湯器は、今まで利用せずに排気していた高温（200 ℃）の燃焼ガスを再利用し、水を潜熱で温めた後に従来の一次熱交換器で加温して温水を作り出す。 ウ 元止め式瞬間湯沸器は、給湯配管を通して湯沸器から離れた場所で使用できるもので、2 カ所以上に給湯する場合に広く利用される。 エ 太陽熱利用貯湯湯沸器の二回路型は、給水管に直結した貯湯タンク内で太陽集熱器から送られる熱源を利用し、水を加熱する。 |
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1. 正 正 誤 正 2. 正 誤 正 誤 3. 正 誤 誤 正 4. 誤 正 正 誤 5. 誤 正 誤 正 |
正 正 誤 正 |
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| 53 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 浄水器に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 浄水器は、水道水中の残留塩素等の溶存物質、濁度等の減少を主目的としたものである。 2. 浄水器のろ過材には、活性炭、ろ過膜、イオン交換樹脂等が使用される。 3. 水栓一体形浄水器のうち、スパウト内部に浄水カートリッジがあるものは、常時水圧が加わらないので、給水用具に該当しない。 4. アンダーシンク形浄水器は、水栓の流入側に取り付けられる方式と流出側に取り付けられる方式があるが、どちらも給水用具として分類される。 |
水栓一体形浄水器のうち、スパウト内部に浄水カートリッジがあるものは、常時水圧が加わらないので、給水用具に該当しない。 |
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| 54 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 直結加圧形ポンプユニットに関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 直結加圧形ポンプユニットの構成は、ポンプ、電動機、制御盤、バイパス管、圧力発信機、流水スイッチ、圧力タンク等からなっている。 2. 吸込側の圧力が異常低下した場合は自動停止し、吸込側の圧力が復帰した場合は手動で復帰させなければならない。 3. 圧力タンクは、日本水道協会規格（JWWA B 130：2005）に定める性能に支障が生じなければ、設置する必要はない。 4. 使用水量が少なく自動停止する時の吐水量は、10 L/min 程度とされている。 |
吸込側の圧力が異常低下した場合は自動停止し、吸込側の圧力が復帰した場合は手動で復帰させなければならない。 |
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| 55 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 給水用具に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 自動販売機は、水道水を内部タンクで受けたあと、目的に応じてポンプにより加工機構へ供給し、コーヒー等を販売する器具である。 2. Ｙ型ストレーナは、流体中の異物などをろ過するスクリーンを内蔵し、ストレーナ本体が配管に接続されたままの状態でも清掃できる。 3. 水撃防止器は、封入空気等をゴム等により圧縮し、水撃を緩衝するもので、ベローズ形、エアバッグ形、ダイヤフラム式等がある。 4. 温水洗浄装置付便座は、その製品の性能等の規格を JIS に定めており、温水発生装置で得られた温水をノズルから射出する装置を有した便座である。 5. サーモスタット式の混合水栓は、湯側・水側の 2 つのハンドルを操作し、吐水・止水、吐水量の調整、吐水温度の調整ができる。 |
サーモスタット式の混合水栓は、湯側・水側の 2 つのハンドルを操作し、吐水・止水、吐水量の調整、吐水温度の調整ができる。 |
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| 56 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 給水装置工事における施工管理に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 配水管からの分岐以降水道メーターまでの工事は、あらかじめ水道事業者の承認を受けた工法、工期その他の工事上の条件に適合するように施工する必要がある。 2. 水道事業者、需要者（発注者）等が常に施工状況の確認ができるよう必要な資料、写真の取りまとめを行っておく。 3. 道路部掘削時の埋戻しに使用する埋戻し土は、水道事業者が定める基準等を満たした材料であるか検査・確認し、水道事業者の承諾を得たものを使用する。 4. 工事着手に先立ち、現場付近の住民に対し、工事の施工について協力が得られるよう、工事内容の具体的な説明を行う。 5. 工事の施工に当たり、事故が発生した場合は、直ちに必要な措置を講じた上で、事故の状況及び措置内容を水道事業者及び関係官公署に報告する。 |
道路部掘削時の埋戻しに使用する埋戻し土は、水道事業者が定める基準等を満たした材料であるか検査・確認し、水道事業者の承諾を得たものを使用する。 |
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| 57 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 |
宅地内での給水装置工事の施工管理に関する次の記述の 内に入る語句の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 宅地内での給水装置工事は、一般に水道メーター以降 ア までの工事である。 イ の依頼に応じて実施されるものであり、工事の内容によっては、建築業者等との調整が必要となる。宅地内での給水装置工事は、これらに留意するとともに、道路上での給水装置工事と同様に ウ の作成と、それに基づく工程管理、品質管理、安全管理等を行う。 |
詳細 | |
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1. 末端給水用具 施主（需要者等） 施工計画書 2. 末端給水用具 水道事業者 工程表 3. 末端給水用具 施主（需要者等） 工程表 4. 建築物の外壁 水道事業者 工程表 5. 建築物の外壁 施主（需要者等） 施工計画書 |
末端給水用具 施主（需要者等） 施工計画書 |
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| 58 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 給水装置工事における品質管理について、穿孔後に確認する水質項目の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 残留塩素 TOC 色 濁り 味 2. におい 残留塩素 濁り 味 色 3. 残留塩素 濁り 味 色 pH 値 4. におい 濁り 残留塩素 色 TOC 5. 残留塩素 におい 濁り pH 値 色 |
におい 残留塩素 濁り 味 色 |
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| 59 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 |
建設工事公衆災害防止対策要綱に基づく交通対策に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 施工者は、道路上に作業場を設ける場合は、原則として、交通流に対する正面から車両を出入りさせなければならない。ただし、周囲の状況等によりやむを得ない場合においては、交通流に平行する部分から車両を出入りさせることができる。 イ 施工者は、道路上において土木工事を施工する場合には、道路管理者及び所轄警察署長の指示を受け、作業場出入口等に原則、交通誘導警備員を配置し、道路標識、保安灯、セイフティコーン又は矢印板を設置する等、常に交通の流れを阻害しないよう努めなければならない。 ウ 発注者及び施工者は、土木工事のために、一般の交通を迂回させる必要がある場合においては、道路管理者及び所轄警察署長の指示するところに従い、まわり道の入口及び要所に運転者又は通行者に見やすい案内用標示板等を設置し、運転者又は通行者が容易にまわり道を通過し得るようにしなければならない。 エ 施工者は、歩行者用通路とそれに接する車両の交通の用に供する部分との境及び歩行者用通路と作業場との境は、必要に応じて移動さくを等間隔であけるように設置し、又は移動さくの間に保安灯を設置する等明確に区分する。 |
詳細 | |
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1. 正 正 正 誤 2. 正 誤 正 誤 3. 誤 正 正 正 4. 誤 正 正 誤 5. 誤 正 誤 正 |
誤 正 正 誤 |
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| 60 | 給水装置工事主任技術者（令和4年度）学科 | 建設工事公衆災害防止対策要綱に基づく交通対策に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
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1. 施工者は工事用の諸施設を設置する必要がある場合に当たっては、周辺の地盤面から高さ 0.8 m 以上 2 m 以下の部分については、通行者の視界を妨げることのないよう必要な措置を講じなければならない。 2. 施工者は、道路を掘削した箇所を埋め戻したのち、仮舗装を行う際にやむを得ない理由で段差が生じた場合は、10 ％以内の勾配ですりつけなければならない。 3. 施工者は、道路上において又は道路に接して土木工事を施工する場合には、工事を予告する道路標識、標示板等を、工事箇所の前方 50 m から 500 m の間の路側又は中央帯のうち視認しやすい箇所に設置しなければならない。 4. 発注者及び施工者は、やむを得ず歩行者用通路を制限する必要がある場合、歩行者が安全に通行できるよう車道とは別に、幅 0.9 m 以上（高齢者や車椅子使用者等の通行が想定されない場合は幅 0.75 m 以上）、有効高さは 2.1 m 以上の歩行者用通路を確保しなければならない。 5. 発注者及び施工者は、車道を制限する場合において、道路管理者及び所轄警察署長から特に指示のない場合は、制限した後の道路の車線が 1 車線となる場合にあっては、その車道幅員は 3 m 以上とし、 2 車線となる場合にあっては、その車道幅員は 5.5 m 以上とする。 |
施工者は、道路を掘削した箇所を埋め戻したのち、仮舗装を行う際にやむを得ない理由で段差が生じた場合は、10 ％以内の勾配ですりつけなければならない。 |
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