2級管工事施工管理技士（令和4年度）後期 | 解答一覧

1. バタフライ弁は、仕切弁に比べ、取付けスペースが小さい。

2. 逆止め弁は、チャッキ弁とも呼ばれ、スイング式、リフト式等がある。

3. 硬質ポリ塩化ビニル管の接合は、接着接合、ゴム輪接合等がある。

4. 硬質ポリ塩化ビニル管のVU管は、VP管に比べて設計圧力が高い。

硬質ポリ塩化ビニル管のVU管は、VP管に比べて設計圧力が高い。

1. 長方形ダクトの板厚は、ダクトの周長により決定する。

2. 長方形ダクトのアスペクト比（長辺／短辺）は、原則として4以下とする。

3. フレキシブルダクトは、一般的に、ダクトと吹出口等との接続用として用いられる。

4. 変風量ユニットは、室内の負荷変動に応じて風量を変化させるものである。

長方形ダクトの板厚は、ダクトの周長により決定する。

1. 空気熱源ヒートポンプユニット　―――　冷温水出入口温度

2. 送風機　――――――――――――――　初期抵抗

3. 冷却塔　――――――――――――――　騒音値

4. 瞬間湯沸器　――――――――――――　号数

送風機　――――――――――――――　初期抵抗

1. 工事に使用する資機材は、石綿を含有しないものとする。

2. 仮設計画は、設計図書に特別の定めがない場合、原則として請負者の責任において定める。

3. 現場説明書と質問回答書の内容に相違がある場合は、現場説明書の内容が優先される。

4. 工事写真は、後日の目視検査が容易でない箇所のほか、設計図書で定められている箇所についても撮影しなければならない。

現場説明書と質問回答書の内容に相違がある場合は、現場説明書の内容が優先される。

1. 1本　―――　15日

2. 1本　―――　16日

3. 2本　―――　15日

4. 2本　―――　16日

1本　―――　16日

スポンサー

1. 抜取検査には、計数抜取検査と計量抜取検査がある。

2. 品物を破壊しなければ検査の目的を達し得ない場合は、全数検査を行う。

3. 不良品を見逃すと人身事故のおそれがある場合は、全数検査を行う。

4. 抜取検査では、ロットとして、合格、不合格が判定される。

品物を破壊しなければ検査の目的を達し得ない場合は、全数検査を行う。

1. 熱中症予防のための指標として、気温、湿度及び輻射熱に関する値を組み合わせて計算する暑さ指数（WBGT）がある。

2. 回転する刃物を使用する作業では、手が巻き込まれるおそれがあるので、手袋の使用を禁止する。

3. 労働者が、就業場所から他の就業場所へ移動する途中で被った災害は、通勤災害に該当しない。

4. ツールボックスミーティングとは、関係する作業者が作業開始前に集まり、その日の作業、安全等について話合いを行うことである。

労働者が、就業場所から他の就業場所へ移動する途中で被った災害は、通勤災害に該当しない。

1. 飲料用受水タンクの上部には、排水設備や空気調和設備の配管等、飲料水以外の配管は通さないようにする。

2. 送風機及びモーターのプーリーの芯出しは、プーリーの外側面に定規、水糸等を当て出入りを調整する。

3. 汚物排水槽に設ける排水用水中モーターポンプは、点検、引上げに支障がないように、点検用マンホールの真下近くに設置する。

4. 壁付洗面器を軽量鉄骨ボード壁に取り付ける場合は、ボードに直接バックハンガーを取り付ける。

壁付洗面器を軽量鉄骨ボード壁に取り付ける場合は、ボードに直接バックハンガーを取り付ける。

1. 呼び径100の屋内横走り排水管の最小勾配は、1／200とする。

2. 排水トラップの封水深は、50mm以上100mm以下とする。

3. 便所の床下排水管は、一般的に、勾配を考慮して排水管を給水管より先に施工する。

4. 3階以上にわたる排水立て管には、各階ごとに満水試験継手を取り付ける。

呼び径100の屋内横走り排水管の最小勾配は、1／200とする。

1. 給排気ガラリの面風速は、騒音の発生等を考慮して決定する。

2. ダクトの断面を変形させるときの縮小部の傾斜角度は、30度以下とする。

3. 送風機の接続ダクトに風量測定口を設ける場合は、送風機の吐出し口の直後に取り付ける。

4. 浴室等の多湿箇所の排気ダクトは、一般的に、その継目及び継手にシールを施す。

送風機の接続ダクトに風量測定口を設ける場合は、送風機の吐出し口の直後に取り付ける。

スポンサー

1. 塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

2. 塗装の工程間隔時間は、材料の種類、気象条件等に応じて定める。

3. 塗装場所の気温が5℃以下の場合、原則として、塗装は行わない。

4. 下塗り塗料としては、一般的に、さび止めペイントが使用される。

塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

1. 金属異種管の接合でイオン化傾向が大きく異なるものは、絶縁継手を介して接合する。

2. 配管用炭素鋼鋼管と銅管の接合は、絶縁フランジ接合とする。

3. 配管用炭素鋼鋼管とステンレス鋼管の接合は、防振継手を介して接合する。

4. 配管用炭素鋼鋼管と硬質塩化ビニル管の接合は、ユニオン又はソケットを用いて接合する。

配管用炭素鋼鋼管とステンレス鋼管の接合は、防振継手を介して接合する。

1. ダクト内圧力　―――　直読式検知管

2. ダクト内風量　―――　熱線風速計

3. 室内温湿度　――――　アスマン通風乾湿計

4. 室内気流　―――――　カタ計

ダクト内圧力　―――　直読式検知管

1. 事業者は、労働者の作業内容を変更したときは、当該労働者に対し、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

2. 事業者は、移動はしごを使用する場合、はしごの幅は30cm以上のものでなければ使用してはならない。

3. 事業者は、可燃性ガス及び酸素を用いて行う金属の溶接、溶断又は加熱の業務に使用するガス等の容器の温度を40度以下に保たなければならない。

4. 事業者は、酸素欠乏危険作業に労働者を従事させる場合は、当該作業を行う場所の空気中の酸素の濃度を15％以上に保つように換気しなければならない。

事業者は、酸素欠乏危険作業に労働者を従事させる場合は、当該作業を行う場所の空気中の酸素の濃度を15％以上に保つように換気しなければならない。

1. 労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかった場合においては、使用者は、その費用で必要療養を行い、又は必要な療養の費用を負担しなければならない。

2. 労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合においては、使用者は、平均賃金の60／100の休業補償を行わなければならない。

3. 労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかり、治った場合において、その身体に障害が存するときは、使用者は、その障害の程度に応じて、金銭的障害補償を行わなければならない。

4. 労働者が重大な過失によって業務上負傷したときに、使用者がその過失について行政官庁の認定を受けた場合においても、休業補償又は障害補償を行わなければならない。

労働者が重大な過失によって業務上負傷したときに、使用者がその過失について行政官庁の認定を受けた場合においても、休業補償又は障害補償を行わなければならない。

スポンサー

1. 建築物の外壁又はこれに代わる柱の中心線から水平距離1m突き出たひさしの水平投影面積は、当該建築物の建築面積に算入しない。

2. 建築物の塔屋部分は、その用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入しない。

3. 延べ面積は、建築物の各階の床面積の合計である。

4. 屋根の棟飾りは、建築物の高さに算入しない。

建築物の塔屋部分は、その用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入しない。

1. 浮遊粉じんの量は、おおむね空気1m3につき0.15mg以下とする。

2. 一酸化炭素の含有率は、おおむね100万分の100以下とする。

3. 炭酸ガスの含有率は、おおむね100万分の1,000以下とする。

4. 相対湿度は、おおむね40％以上70％以下とする。

一酸化炭素の含有率は、おおむね100万分の100以下とする。

1. 主任技術者は、当該建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理その他の技術上の管理及び当該建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督の職務を誠実に行わなければならない。

2. 工事現場における建設工事の施工に従事する者は、主任技術者又は監理技術者がその職務として行う指導に従わなければならない。

3. 発注者から直接建設工事を請け負った特定建設業者は、その工事の下請契約の請負代金の総額が一定額以上の場合、主任技術者の代わりに監理技術者を置かなければならない。

4. 主任技術者は、請負契約の履行を確保するため、請負人に代わって工事の施工に関する一切の事項を処理しなければならない。

主任技術者は、請負契約の履行を確保するため、請負人に代わって工事の施工に関する一切の事項を処理しなければならない。

1. 建設業者は、建設工事の注文者から請求があったときは、請負契約の成立後、速やかに建設工事の見積書を交付しなければならない。

2. 建設業者は、共同住宅を新築する建設工事を請け負った場合、いかなる方法をもってするかを問わず、一括して他人に請け負わせてはならない。

3. 請負人は、現場代理人を置く場合においては、当該現場代理人の権限に関する事項等を、書面により注文者に通知しなければならない。

4. 建設工事の請負契約の当事者は、契約の締結に際して、工事内容、請負代金の額、工事着手の時期及び工事完成の時期等を書面に記載し、相互に交付しなければならない。

建設業者は、建設工事の注文者から請求があったときは、請負契約の成立後、速やかに建設工事の見積書を交付しなければならない。

1. 消火器

2. 屋内消火栓設備

3. 防火水槽

4. スプリンクラー設備

防火水槽

スポンサー

1. コンクリート及び鉄から成る建設資材

2. アスファルト・コンクリート

3. アスファルト・ルーフィング

4. 木材

アスファルト・ルーフィング

1. 1日14時間を超えて行われる作業に伴って発生する騒音

2. 深夜に行われる作業に伴って発生する騒音

3. 連続して6日間を超えて行われる作業に伴って発生する騒音

4. 作業場所の敷地境界線において、85デシベルを超える大きさの騒音

作業場所の敷地境界線において、85デシベルを超える大きさの騒音

1. 地山の掘削により生じる土砂は、産業廃棄物として処理する。

2. 廃エアコンディショナー（国内における日常生活に伴って生じたものに限る。）に含まれるポリ塩化ビフェニルを使用する部品は、特別管理一般廃棄物である。

3. 建築物の改築に伴い生じた衛生陶器の破片は、産業廃棄物として処理する。

4. 建築物の改築に伴い除去したビニル床タイルに、石綿をその重量の0.1％を超えて含有する場合、石綿含有産業廃棄物として処理する。

地山の掘削により生じる土砂は、産業廃棄物として処理する。

1. ガントチャート工程表は、各作業の進行度合いが把握しやすく、建築工事で頻繁に使用される。

2. ガントチャート工程表は、各作業の前後関係が不明等の欠点があり、これを改善し発展させたものがバーチャート工程表である。

3. バーチャート工程表は、作業間の順序関係が理解しやすく、大規模工事を管理するのに適している。

4. ネットワーク工程表は、工期の短縮や遅れなどに速やかに対処・対応できる特徴を持っている。

ガントチャート工程表は、各作業の進行度合いが把握しやすく、建築工事で頻繁に使用される。

1. ユニット形空気調和機の基礎の高さは、ドレンパンからの排水に空調機用トラップを設けるため150mm程度とする。

2. 冷却塔を建物の屋上に設置する場合は、防振装置を取り付けてはならない。

3. 冷凍機に接続する冷水、冷却水の配管は、荷重が直接本体にかからないようにする。

4. 排水用水中モーターポンプは、ピットの壁から50mm程度離して設置する。

冷却塔を建物の屋上に設置する場合は、防振装置を取り付けてはならない。

スポンサー