2級管工事施工管理技士（令和5年度）前期 | 解答一覧

1. 水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のうちSGP−VDは、配管用炭素鋼鋼管（黒）の内面と外面に硬質ポリ塩化ビニルをライニングしたものである。

2. ストレーナーは、配管中のゴミ等を取り除き、弁類や機器類の損傷を防ぐ目的で使用される。

3. 一般配管用ステンレス鋼鋼管は、給水、給湯、冷温水、冷却水等に使用される。

4. ボール弁は、逆流を防止する弁であり、流体の流れ方向を一定に保つことができる。

ボール弁は、逆流を防止する弁であり、流体の流れ方向を一定に保つことができる。

1. シーリングディフューザーは、誘引作用が大きく、気流拡散に優れている。

2. ユニバーサル形吹出口は、羽根が垂直のV形、水平のH形、垂直・水平のVH形等がある。

3. ノズル形吹出口は気流の到達距離が長く、大空間の壁面吹出口や天井面吹出口として使用される。

4. 吹出口とダクトの接続には、たわみ継手を使用する。

吹出口とダクトの接続には、たわみ継手を使用する。

1. ボイラー ――――― 最高使用圧力

2. 吸収冷温水機 ――― 冷却水量

3. 空気清浄装置 ――― 騒音値

4. 換気扇 ―――――― 羽根径

空気清浄装置 ――― 騒音値

1. 契約図書により、工事の内容や工事範囲、工事区分を確認する。

2. 試験成績表により、すべての機器の能力や仕様を確認する。

3. 工事の施工に伴って必要となる官公庁への届出や許可申請を確認する。

4. 工事敷地周辺の道路関係、交通事情、近隣との関係等について現地の状況を確認する。

試験成績表により、すべての機器の能力や仕様を確認する。

1. 11日

2. 12日

3. 13日

4. 14日

14日

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1. ダクトの吊り間隔

2. 防火ダンパー用温度ヒューズの作動試験

3. 埋設排水管の勾配

4. コンクリートの強度試験

埋設排水管の勾配

1. 脚立の脚と水平面との角度は、75度以下とする。

2. 天板高さ70cm以上の可搬式作業台には、手掛かり棒を設置することが望ましい。

3. 建設工事の死亡災害は、全産業の約1割を占め、墜落・転落による事故が多い。

4. 折りたたみ式の脚立は、脚と水平面との角度を確実に保つための金具等を備えたものとする。

建設工事の死亡災害は、全産業の約1割を占め、墜落・転落による事故が多い。

1. 防振装置付きの機器や地震力が大きくなる重量機器は、可能な限り高層階に設置する。

2. 送風機は、レベルを水準器で確認し、水平が出ていない場合には基礎と共通架台の間にライナーを入れて調整する。

3. 冷凍機を据え付ける場合は、凝縮器のチューブ引出しのための有効な空間を確保する。

4. パッケージ形空気調和機を据え付けた場合、冷媒名又はその記号及び冷媒封入量を表示する。

防振装置付きの機器や地震力が大きくなる重量機器は、可能な限り高層階に設置する。

1. 地中埋設配管で給水管と排水管が交差する場合には、給水管を排水管より上方に埋設する。

2. 絶縁フランジ接合は、鋼管とステンレス鋼管を接続する場合等に用いられる。

3. 給水管を地中埋設配管にて建物内へ引き込む部分には、防振継手を設ける。

4. 排水管の満水試験の保持時間は、最小30分とする。

給水管を地中埋設配管にて建物内へ引き込む部分には、防振継手を設ける。

1. 変風量（VAV）ユニットを天井内に設ける場合は、制御部を点検できるようにする。

2. フレキシブルダクトを使用する場合は、有効断面を損なわないよう施工する必要がある。

3. 厨房の排気は、油等が含まれるため、ダクトの継目及び継手にシールを施す。

4. コーナーボルト工法は、フランジ押え金具で接合するので、ボルト・ナットを必要としない。

コーナーボルト工法は、フランジ押え金具で接合するので、ボルト・ナットを必要としない。

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1. 露出配管の上塗り塗料は、一般的に、合成樹脂調合ペイント等を使用する。

2. シートタイプの合成樹脂製カバーの固定は、専用のピンを使用する。

3. 配管用炭素鋼鋼管（白）は、下塗り塗料として変性エポキシ樹脂プライマーを使用する。

4. グラスウール保温材は、ポリスチレンフォーム保温材に比べて、防湿性が優れている。

グラスウール保温材は、ポリスチレンフォーム保温材に比べて、防湿性が優れている。

1. 軸受け部の温度と周囲の空気との温度差が、基準値以内であることを確認する。

2. インバータ制御の場合は、回転数を徐々に上げながら規定風量となるように調整する。

3. Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

4. 送風機を手で回し、異常のないことを確認する。

Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

1. 蒸気 ――― 青

2. ガス ――― うすい黄

3. 油 ―――― 茶色

4. 電気 ――― うすい黄赤

蒸気 ――― 青

1. 事業者は、常時10人以上50人未満の労働者を使用する事業場ごとに、安全衛生推進者を選任しなければならない。

2. 事業者は、作業主任者が必要な場合、都道府県労働局長の免許を受けた者又は都道府県労働局長の登録を受けた者が行う技能講習を修了した者のうちから選任しなければならない。

3. 事業者は、高所作業車を用いて作業を行うときは、当該作業の指揮者を定め、その者に作業計画に基づき作業の指揮を行わせなければならない。

4. 事業者は、移動はしごを使用する場合、はしごの幅は20cm以上のものでなければ使用してはならない。

事業者は、移動はしごを使用する場合、はしごの幅は20cm以上のものでなければ使用してはならない。

1. 使用者は、その雇入れの日から起算して6箇月間継続勤務し全労働日の8割以上出勤した労働者に対して、10労働日の有給休暇を与えなければならない。

2. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き1週間について38時間を超えて、労働させてはならない。

3. 使用者は、労働者に対して、毎週少なくとも1回の休日、又は4週間を通じ4日以上の休日を与えなければならない。

4. 使用者は、労働時間が8時間を超える場合においては少なくとも1時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならない。

使用者は、労働者に、休憩時間を除き1週間について38時間を超えて、労働させてはならない。

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1. 工場は、特殊建築物である。

2. 屋根は、主要構造部である。

3. 建築物に設ける昇降機は、建築設備である。

4. 階段は、構造耐力上主要な部分である。

階段は、構造耐力上主要な部分である。

1. 排水槽の通気管は、通気立て管又は伸頂通気管に接続しなければならない。

2. 給水管、配電管その他の管が、防火区画を貫通する場合、貫通する部分及び当該貫通する部分からそれぞれ両側に1m以内の距離にある部分を不燃材料で造らなければならない。

3. 排水再利用配管設備の水栓には、排水再利用水であることを示す表示をしなければならない。

4. 排水トラップは、二重トラップとならないように設けなければならない。

排水槽の通気管は、通気立て管又は伸頂通気管に接続しなければならない。

1. 「国土交通大臣の許可」と「都道府県知事の許可」では、どちらも工事可能な区域に制限はない。

2. 「国土交通大臣の許可」と「都道府県知事の許可」では、どちらも営業所の設置可能な区域に制限はない。

3. 「国土交通大臣の許可」と「都道府県知事の許可」では、どちらも受注可能な請負金額は変わらない。

4. 「国土交通大臣の許可」と「都道府県知事の許可」では、どちらも許可の有効期間は5年間で変わらない。

「国土交通大臣の許可」と「都道府県知事の許可」では、どちらも営業所の設置可能な区域に制限はない。

1. 管工事業の許可を受けた者は、工事1件の請負代金の額が500万円未満の工事を施工する場合でも、主任技術者を置く必要がある。

2. 管工事を下請負人としてのみ施工する者は、請負代金の額に関わらず管工事業の許可を受けなくてもよい。

3. 2級管工事施工管理技士は、管工事業に係る一般建設業の許可を受ける際、営業所ごとに専任で置く技術者の要件を満たしている。

4. 管工事業の許可を受けた者が管工事を請け負う場合、当該工事に附帯する電気工事を請け負うことができる。

管工事を下請負人としてのみ施工する者は、請負代金の額に関わらず管工事業の許可を受けなくてもよい。

1. ガソリンの指定数量は、400リットルである。

2. 軽油の指定数量は、1,000リットルである。

3. 灯油の指定数量は、1,000リットルである。

4. 重油の指定数量は、2,000リットルである。

ガソリンの指定数量は、400リットルである。

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1. 浄化槽を新設する場合は、原則として、合併処理浄化槽を設置しなければならない。

2. 浄化槽からの放流水は、生物化学的酸素要求量を20mg／L以下に処理したものでなければならない。

3. 浄化槽設備士は、その職務を行うときは、浄化槽設備士証を携帯していなければならない。

4. 浄化槽工事業を営もうとする者は、当該業を行おうとする区域を管轄する市町村長の登録を受けなければならない。

浄化槽工事業を営もうとする者は、当該業を行おうとする区域を管轄する市町村長の登録を受けなければならない。

1. 大気汚染防止法 ―――――――――――――――― いおう酸化物の量

2. 水質汚濁防止法 ―――――――――――――――― 水素イオン濃度

3. 建築物における衛生的環境の確保に関する法律 ―― ばいじん量

4. 浄化槽法 ――――――――――――――――――― 溶存酸素量

建築物における衛生的環境の確保に関する法律 ―― ばいじん量

1. 事業者は、現場事務所から排出される生ゴミ、新聞、雑誌等は、産業廃棄物として処理しなければならない。

2. 事業者は、その事業活動に伴って生じた産業廃棄物の運搬先が2以上である場合、運搬先ごとに産業廃棄物管理票を交付しなければならない。

3. 事業者は、産業廃棄物の処理に電子情報処理組織を使用して、情報処理センターに登録する場合、当該産業廃棄物の種類ごとに登録しなければならない。

4. 事業者は、産業廃棄物の運搬又は処分を委託して産業廃棄物管理票を交付した場合、当該管理票の写しは管理票を交付した日から5年間保存しなければならない。

事業者は、現場事務所から排出される生ゴミ、新聞、雑誌等は、産業廃棄物として処理しなければならない。

1. ガントチャート工程表は、各作業の現時点での進行状態を棒グラフで示した図表である。

2. バーチャート工程表は、工期に対する各作業の影響の度合いが正確に把握できる。

3. ネットワーク工程表は、フロート（余裕時間）がわからないため、配員計画を立てにくい。

4. タクト工程表は、同じ作業を繰り返し行う場合に用いられる。

バーチャート工程表は、工期に対する各作業の影響の度合いが正確に把握できる。

1. 揚水ポンプの吐出し側には、ポンプに近い順に、防振継手、仕切弁、逆止め弁を取り付ける。

2. ファンコイルユニットの床置形は、一般的に、室の外壁の窓下等に据え付ける。

3. 送風機の振動が躯体に伝搬するおそれがある場合は、防振基礎とする。

4. 埋込式アンカーボルトとコンクリート基礎の端部は、50mm程度離す。

揚水ポンプの吐出し側には、ポンプに近い順に、防振継手、仕切弁、逆止め弁を取り付ける。

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