平成21年度 春期 応用情報技術者試験 | 解答一覧

1. 40

2. 45

3. 50

4. 55

55

1. 6

2. 10

3. 16

4. 20

10

1. 企業の財務評価などで，複数の特性間のバランスを把握するために，円グラフを使用する。

2. 商品価格の最高値と最安値など，ある期間内に幅のある数値を時系列で表現するために，浮動棒グラフを使用する。

3. 全支社の商品ごとの売上高の比率など，二つ以上の関連する要素の比率の変化を比較するために，積上げ棒グラフを使用する。

4. 年度ごとの売上高の内訳の推移など，要素の変化と要素の合計の変化を比較するために，帯グラフを使用する。

商品価格の最高値と最安値など，ある期間内に幅のある数値を時系列で表現するために，浮動棒グラフを使用する。

1. インバスケットは，一定時間内に数多くの問題を処理させることによって，問題の関連性，緊急性，重要性などに対する総合的判断力を高める技法である。

2. ケーススタディは，日常の開発業務の中で，先輩や上司が個別に指導し，実体験から知識を習得させる技法である。

3. ブレーンストーミングは，参加者に特定の役割を演技させることによって，各立場の理解や問題解決力を高める技法である。

4. ロールプレイングは，参加者のアイディアを批判することなく，またそのアイディアから新たなアイディアを導き出そうとする創造的問題解決に適した技法である。

インバスケットは，一定時間内に数多くの問題を処理させることによって，問題の関連性，緊急性，重要性などに対する総合的判断力を高める技法である。

1. 顧客とサービスプロバイダの間で合意されたサービスの目標及び責任範囲

2. サービスデスクとITサポート部門の役割分担

3. サービスプロバイダが提供するすべてのサービスの特徴，構成要素，料金

4. 利用者から出されたITサービスに対する業務要件

顧客とサービスプロバイダの間で合意されたサービスの目標及び責任範囲

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1. 移行計画書には，移行作業で問題が発生した場合に旧システムに戻す際の判断基準が必要である。

2. 移行するデータ量が多いほど，切り替え直前に一括してデータの移行作業を実施すべきである。

3. 新旧両システムで環境の一部を共有することによって，移行の確認が容易になる。

4. 新旧両システムを並行運用することによって，移行に必要な費用が低減できる。

移行計画書には，移行作業で問題が発生した場合に旧システムに戻す際の判断基準が必要である。

1. 各工程での作業手順を定義することが容易になり，開発・保守時の作業のミスを防止することができる。

2. 各工程での作業予定と実績を関連付けて管理することが可能になり，作業の進捗管理が容易になる。

3. 各工程での成果物を一元管理することによって、開発・保守作業の効率が良くなり，用語を統一することができる。

4. 各工程での発生不良を管理することが可能になり，ソフトウェアの品質分析が容易になる。

各工程での成果物を一元管理することによって、開発・保守作業の効率が良くなり，用語を統一することができる。

1. システム監査人は，監査対象部門に関係する管理者の中からヒアリングの対象者を選ぶ。

2. ヒアリングで被監査部門から聞いた話を裏付けるための文書や記録を入手するよう努める。

3. ヒアリングの中で気がついた不備事項について，その場で被監査部門に改善を指示する。

4. 複数人で行うと記録内容に相違が出ることがあるので，1人のシステム監査人がすべてのヒアリングを行う。

ヒアリングで被監査部門から聞いた話を裏付けるための文書や記録を入手するよう努める。

1. CPUの性能評価レポート

2. アクセスログ

3. 計算チェックプログラムの単体テストの結果報告書

4. ソフトウェア導入の費用対効果分析表

アクセスログ

1. インターネットからの不正アクセスがWebサーバの被害にとどまるので，LAN上の配置は現状のDMZのままとする。

2. 水害を避けるために安全な高台にコンピュータセンタを移設する。

3. 大規模な災害によるシステムの長時間停止に備えて，保険に加入する。

4. ノートPCの紛失に備えて，指紋認証の機能とPC内に保存するデータの暗号化ソフトを取り入れる。

インターネットからの不正アクセスがWebサーバの被害にとどまるので，LAN上の配置は現状のDMZのままとする。

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1. 業務要件定義

2. 経営事業目標

3. システム化計画

4. システム設計

経営事業目標

1. 企業の全体業務と使用される情報の関連を整理し，情報システムの全体像を明確化すること

2. システム化の範囲や開発規模を把握し，システム化に要する期間，開発工数，開発費用を見積もること

3. 情報システムの構築のために必要なハードウェア，ソフトウェア，ネットワークなどの構成要素を洗い出すこと

4. 情報システムを実際に運用するために必要なユーザマニュアルや運用マニュアルを作成するために，業務手順を確認すること

企業の全体業務と使用される情報の関連を整理し，情報システムの全体像を明確化すること

1. 0.3

2. 0.5

3. 0.7

4. 1.0

0.7

1. 各業務システムを段階的に導入するのではなく，必要なすべての業務システムを同時に導入し稼動させることが重要である。

2. 現場部門のユーザの意見を十分に尊重し，現行業務プロセスと合致するようにパッケージのカスタマイズを行うことが重要である。

3. 最初に会計システムを導入し，その後でほかの業務システムを導入することが重要である。

4. パッケージが前提としている業務モデルに配慮して，会社全体の業務プロセスを再設計することが重要である。

パッケージが前提としている業務モデルに配慮して，会社全体の業務プロセスを再設計することが重要である。

1. 新しい業務のあり方や運用をまとめた上で，業務上実現すべき要件を定義する。

2. 企業で将来的に必要となる最上位の業務機能と組織モデルを検討する。

3. システム化機能の整理とネットワーク構成などのシステム方式を策定する。

4. システムが提供する信頼性，性能，セキュリティなどのサービスレベルを定義する。

新しい業務のあり方や運用をまとめた上で，業務上実現すべき要件を定義する。

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1. IFB

2. RFI

3. RFP

4. RFQ

RFI

1. 目標として設定したプロモーション効果を測定するために，自ら置かれた立場を評価する。

2. 目標を設定し，資源配分の優先順位を設定するための基礎として，自らの置かれた立場を評価する。

3. 目標を設定し，製品の品質を高めることによって、市場での優位性を維持する方策を評価する。

4. 目標を設定するために，季節変動要因や地位的広がりを加味することによって、市場の変化を評価する。

目標を設定し，資源配分の優先順位を設定するための基礎として，自らの置かれた立場を評価する。

1. 企業の財務諸表を基に，収益性及び安全性を分析する手法である。

2. 経営戦略を立てるために，自社の強みと弱み，機会と脅威を分析する手法である。

3. 自社製品・サービスの市場での位置付けや評価を明らかにする手法である。

4. 自社製品の価格設定のために，市場での競争力を分析する手法である。

経営戦略を立てるために，自社の強みと弱み，機会と脅威を分析する手法である。

1. 購買，生産，販売及び物流を結ぶ一連の業務を，企業間で全体最適の視点から見直し，納期短縮や在庫削減を図る。

2. 個人が持っているノウハウや経験などの知的資産を共有して，創造的な仕事につなげていく。

3. 社員のスキルや行動特性を管理し，人事戦略の視点から適切な人員配置・評価などを行う。

4. 多様なチャネルを通して集められた顧客情報を一元化し，活用することで，顧客との関係を密接にしていく。

購買，生産，販売及び物流を結ぶ一連の業務を，企業間で全体最適の視点から見直し，納期短縮や在庫削減を図る。

1. 企業からの委託研究，又は共同研究を受け入れる窓口として，企業と大学との調整を行う。

2. 研究者からの応募に基づき，補助金を支給して先進的な研究を発展させる。

3. 大学の研究成果を特許化し，又は企業への技術移転を支援し，産学の仲介役を果たす。

4. 民間企業が保有する休眠特許を発掘し，他企業にライセンスして活用を図る。

大学の研究成果を特許化し，又は企業への技術移転を支援し，産学の仲介役を果たす。

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1. 80

2. 90

3. 95

4. 105

90

1. 4

2. 5

3. 6

4. 7

4

1. 企業間取引の契約内容

2. システム運用時間

3. 伝送制御手順

4. メッセージの形式

メッセージの形式

1. FA機器又は医療機器を制御するシステム

2. 音響・映像機器を制御するシステム

3. 銀行のATM端末システム

4. 列車の座席予約を管理するホストシステム

列車の座席予約を管理するホストシステム

1. 企業が事業活動を営む上で，社会に与える影響に責任を持ち，あらゆるステークホルダからの要求に対し適切な説明を果たすための取組のこと

2. 形式知だけでなく，暗黙知を含めた幅広い知識を共有して活用することで，新たな知識を想像しながら経営を実践する経営手法のこと

3. 災害やシステム障害など予期せぬ事態が発生した場合でも，重要な業務の継続を可能とするために事前に策定される行動計画のこと

4. 組織体の活動に伴い発生するあらゆるリスクを，統合的，包括的，戦略的に把握，評価，最適化し，価値の最大化を図る手法のこと

災害やシステム障害など予期せぬ事態が発生した場合でも，重要な業務の継続を可能とするために事前に策定される行動計画のこと

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