エックス線作業主任者（令和6年4月） | 解答一覧

1. 制動エックス線のエネルギー分布は、連続スペクトルを示す。

2. 特性エックス線は、ターゲットの元素に特有な波長をもつ。

3. 特性エックス線は、原子核のエネルギー準位の遷移に伴い、原子核から放出される。

4. エックス線は、間接電離放射線である。

5. エックス線の波長λと振動数νとの間には、光の速度をｃとすると、 λν＝ｃ の関係が成立する。

特性エックス線は、原子核のエネルギー準位の遷移に伴い、原子核から放出される。

1. エックス線管の管電流は、陽極から陰極に向かって流れる。

2. 陰極で発生する熱電子の数は、フィラメント電流を変えることで制御される。

3. 陽極のターゲットはエックス線管の軸に対して斜めになっており、エックス線が発生する領域である実焦点より、これをエックス線束の利用方向から見た実効焦点の方が小さくなるようにしてある。

4. 管電圧がターゲット元素に固有の励起電圧を超える場合、発生するエックス線は、連続エックス線と特性エックス線が混在したものになる。

5. 連続エックス線の発生効率は、ターゲット元素の原子番号と管電圧の２乗との積にほぼ比例する。

連続エックス線の発生効率は、ターゲット元素の原子番号と管電圧の２乗との積にほぼ比例する。

1. 全強度は、管電流に比例して大きくなる。

2. 最大強度を示す波長は、短くなる。

3. 最短波長は、短くなる。

4. 最大エネルギーは、管電流に比例して大きくなる。

5. 線質は、硬くなる。

全強度は、管電流に比例して大きくなる。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｄ

1. 再生係数は、入射エックス線のエネルギーや物質の種類によって異なる。

2. 再生係数は、物質への照射面積が大きいほど大きくなる。

3. 再生係数は、物質の厚さが薄くなるほど小さくなる。

4. 再生係数は、透過後、物質から離れるほど小さくなり、その値は１に近づく。

5. 太い線束のエックス線では、散乱線が加わるため、細い線束のエックス線より減弱曲線の勾配は緩やかになり、見かけ上、減弱係数が大きくなる。

太い線束のエックス線では、散乱線が加わるため、細い線束のエックス線より減弱曲線の勾配は緩やかになり、見かけ上、減弱係数が大きくなる。

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1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｃ

1. 9 m

2. 12 m

3. 17 m

4. 22 m

5. 27 m

22 m

1.

2.

3.

4.

5.

1. エックス線マイクロアナライザー ……………… 散乱

2. エックス線単結晶方位測定装置 ………………… 回折

3. 蛍光エックス線分析装置 ………………………… 分光

4. エックス線応力測定装置 ………………………… 回折

5. エックス線ＣＴ装置 ……………………………… 透過

エックス線マイクロアナライザー ……………… 散乱

1. 22 mm

2. 35 mm

3. 42 mm

4. 45 mm

5. 62 mm

62 mm

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1. 放射線装置室内で放射線業務を行う場合、その室の入口に放射線装置室である旨の標識を掲げたときは、管理区域を標識により明示する必要はない。

2. 管理区域には、放射線業務従事者以外の者が立ち入ることを禁止し、その旨を明示しなければならない。

3. 管理区域に立ち入る労働者は、放射線測定器を用いて外部被ばくによる線量を測定することが著しく困難な場合を除き、管理区域内において、放射線測定器を装着しなければならない。

4. 管理区域内の見やすい場所に、放射線業務従事者が受けた外部被ばくによる線量の測定結果の一定期間ごとの記録を掲示しなければならない。

5. 管理区域設定に当たっての外部放射線による実効線量の算定は、一般に、１cm線量当量により行うが、70µm線量当量が１cm線量当量の10倍を超えるおそれのある場合においては、70µm線量当量により行うものとする。

管理区域に立ち入る労働者は、放射線測定器を用いて外部被ばくによる線量を測定することが著しく困難な場合を除き、管理区域内において、放射線測定器を装着しなければならない。

1. エックス線又はエックス線装置の研究又は教育のため、使用のつど組み立てる方式のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

2. 海外から輸入されたエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

3. 波高値による定格管電圧が100kV未満のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

4. この構造規格が適用されるエックス線装置は、登録型式検定機関による型式の検定を受けなければならない。

5. この構造規格が適用されるエックス線装置は、医療用のものでも工業用のものでも、エックス線管について必要とされる遮蔽の基準は等しい。

エックス線又はエックス線装置の研究又は教育のため、使用のつど組み立てる方式のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

1. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が頭・頸部であり、次に多い部位が腹・大腿部である男性の放射線業務従事者 ………………………………………………………… 胸部及び頭・頸部

2. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が胸・上腕部であり、次に多い部位が手指である男性の放射線業務従事者 ……… 胸部のみ

3. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が手指であり、次に多い部位が胸・上腕部である男性の放射線業務従事者 ……… 胸部及び手指

4. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が手指であり、次に多い部位が頭・頸部である女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。) …………………………………… 腹部及び手指

5. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が頭・頸部であり、次に多い部位が手指である女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。) …………………………………… 腹部及び頭・頸部

最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が手指であり、次に多い部位が頭・頸部である女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。) …………………………………… 腹部及び手指

1. エックス線作業主任者は、エックス線装置を用いて放射線業務を行う事業場ごとに１人選任しなければならない。

2. 満20歳未満の者は、エックス線作業主任者免許を受けることができない。

3. 診療放射線技師免許を受けた者又は原子炉主任技術者免状若しくは第一種放射線取扱主任者免状の交付を受けた者は、エックス線作業主任者免許を受けていなくても、エックス線作業主任者として選任することができる。

4. エックス線作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項について、作業場の見やすい箇所に掲示する等により、関係労働者に周知させなければならない。

5. エックス線作業主任者は、その職務の一つとして、作業場のうち管理区域に該当する部分について、作業環境測定を行わなければならない。

エックス線作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項について、作業場の見やすい箇所に掲示する等により、関係労働者に周知させなければならない。

1. 管理区域内でエックス線装置を固定して使用する場合において、被照射体の位置が一定しているときは、６か月以内ごとに１回、定期に、測定を行わなければならない。

2. 測定を行ったときは、測定日時、測定方法及び測定結果のほか、測定を実施した者の氏名及びその有する資格について、記録しなければならない。

3. 測定結果等の記録は、30年間保存しなければならない。

4. 測定を行ったときは、遅滞なく、その結果を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

5. 測定の結果は、見やすい場所に掲示する等の方法により、管理区域に立ち入る者に周知させなければならない。

測定の結果は、見やすい場所に掲示する等の方法により、管理区域に立ち入る者に周知させなければならない。

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1.

2.

3.

4.

5.

1. 装置の外側における外部放射線による１cm線量当量率が20µSv/hを超えないように遮蔽された構造のエックス線装置を、放射線装置室以外の室に設置して使用している。

2. 工業用のエックス線装置を設置した放射線装置室内で、磁気探傷法や超音波探傷法による非破壊検査も行っている。

3. 管電圧200kVのエックス線装置を放射線装置室に設置して使用するとき、装置に電力が供給されている旨を関係者に周知させる措置として、手動の表示灯を用いている。

4. 工業用のエックス線装置を放射線装置室以外の場所で使用するとき、作業に従事する者が立ち入ることを禁止されている場所を標識により明示していない。

5. 照射中に労働者の身体の一部がその内部に入るおそれのある工業用の特定エックス線装置を用いて透視を行うときは、エックス線管に流れる電流が定格管電流の2.5倍に達したときに、直ちに、エックス線回路を開放位にする自動装置を設けている。

装置の外側における外部放射線による１cm線量当量率が20µSv/hを超えないように遮蔽された構造のエックス線装置を、放射線装置室以外の室に設置して使用している。

1. 放射線業務に配置替えの際に行う健康診断において、被ばく歴のない労働者に対し、「皮膚の検査」を省略している。

2. 定期の健康診断において、その実施日の前６か月間に受けた実効線量が５mSvを超えず、かつ、その後６か月間に受ける実効線量が５mSvを超えるおそれのない労働者に対し、医師が必要と認めないときには、「白内障に関する眼の検査」を除く他の全ての項目を省略している。

3. 定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者以外の労働者については、健康を保持するために必要な措置について、医師の意見を聴いていない。

4. 健康診断の結果に基づき、電離放射線健康診断個人票を作成し、３年間保存した後、厚生労働大臣が指定する機関に引き渡している。

5. 常時10人未満の労働者を使用する事業場において、定期の健康診断を行ったとき、電離放射線健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出していない。

定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者以外の労働者については、健康を保持するために必要な措置について、医師の意見を聴いていない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1. 常時500人を超え1,000人以下の労働者を使用する事業場では、２人以上の衛生管理者を選任しなければならない。

2. ４人以上の衛生管理者を選任すべき事業場では、そのうち２人まで、その事業場に専属でない労働衛生コンサルタントのうちから選任することができる。

3. 常時2,000人を超える労働者を使用する事業場では、２人以上、専任の衛生管理者を選任しなければならない。

4. 常時400人の労働者を使用し、そのうちエックス線にさらされる業務に常時20人の労働者を従事させる事業場では、全て第一種衛生管理者免許を有する者のうちから衛生管理者を選任することができる。

5. 常時800人の労働者を使用し、そのうちエックス線にさらされる業務に常時500人の労働者を従事させる事業場では、その事業場に専属でない産業医を選任することができる。

常時400人の労働者を使用し、そのうちエックス線にさらされる業務に常時20人の労働者を従事させる事業場では、全て第一種衛生管理者免許を有する者のうちから衛生管理者を選任することができる。

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1. 吸収線量は、物理量である。

2. カーマは、物理量である。

3. １cm線量当量は、実用量である。

4. 等価線量は、実用量である。

5. 放射線に関する量は、その目的に応じて異なった量が定義されており、物理量、防護量及び実用量の三つの量に大別される。

等価線量は、実用量である。

1. 電離箱 …………………………… 飽和領域

2. 半導体検出器 …………………… 電子・正孔対

3. ＧＭ計数管 ……………………… 消滅ガス

4. 光刺激ルミネセンス線量計 …… 輝尽性蛍光

5. シンチレーション検出器 ……… グロー曲線

シンチレーション検出器 ……… グロー曲線

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ

1. ＧＭ計数管式サーベイメータを用いて線量率の高い箇所を測定する場合は、時定数を小さく設定する。

2. 電離箱式サーベイメータは、一般に、湿度の影響により零点の移動が起こりやすいので、測定に当たり留意する必要がある。

3. 電離箱式サーベイメータは、感度が良く、自然放射線レベルの低線量率の放射線も検出することができるので、施設周辺の微弱な漏えい線の有無を調べるのに適している。

4. ＮaI(Ｔl)シンチレーション式サーベイメータは、30keV程度のエネルギーのエックス線の測定には適していない。

5. 半導体式サーベイメータは、20keV程度のエネルギーのエックス線の測定には適していない。

電離箱式サーベイメータは、感度が良く、自然放射線レベルの低線量率の放射線も検出することができるので、施設周辺の微弱な漏えい線の有無を調べるのに適している。

1.

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3.

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5.

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