発破技士（令和7年10月） | 解答一覧

1. トンネル掘進発破は、トンネルを掘進するため、初めに切羽の中心付近に適当な大きさの空洞を作る発破(払い発破)を行い、次にこの空洞を自由面として利用した発破(心抜発破)を行うものをいう。

2. 盤下げ発破は、主に建設工事、道路工事、宅地造成工事などで、平面状の岩盤を一定の深さまで掘り下げるために行う発破で、千鳥状に穿孔し、斉発発破を行う場合が多い。

3. ベンチ発破は、階段状に掘削面を作って行う発破で、山砂利の採掘、ダム工事の不良岩掘削などに用いられる。

4. 水中発破には、穿孔発破、貼付け発破などがあり、使用する爆薬は水深に応じた耐水圧性及び十分な殉爆性を有する必要がある。

5. 小割発破の穿孔法の場合、概ね、玉石等の直径が１～1.5ｍであれば、１孔で十分であり、それ以上の大型玉石では２孔又は３孔の穿孔が必要となる。

トンネル掘進発破は、トンネルを掘進するため、初めに切羽の中心付近に適当な大きさの空洞を作る発破(払い発破)を行い、次にこの空洞を自由面として利用した発破(心抜発破)を行うものをいう。

1. 電気発破の発破後、装填された火薬類が全て爆発したことが確認できなかったので、直ちに発破母線を発破器から取り外してその端を短絡させ、発破器を再点火できないようにしたあと、５分経過したのちに、点検のため、火薬類装填箇所に接近した。

2. 導火線発破において、導火線は燃え尽きているのに工業雷管が不発の場合の原因としては、導火線末端と工業雷管の内管(起爆薬)との接触不良、雷管の吸湿などが考えられる。

3. 導火管発破のシステムにおいて、その回路の導火管付き雷管が一発も発火しないで不発となった場合の原因としては、電気雷管等による起爆の部分の近くで導火管が切断されていることが考えられる。

4. 爆薬の爆轟が中断した場合の原因としては、カットオフが発生した、チャンネル効果が発生した、発破孔内の起爆位置又は起爆の方向が適切でなかったなどが考えられる。

5. 不発の装薬が残ったことが分かったので、不発孔からゴムホースなどによる水流で込め物および火薬類を流し出し、不発火薬類を回収する作業を１人作業で行った。

不発の装薬が残ったことが分かったので、不発孔からゴムホースなどによる水流で込め物および火薬類を流し出し、不発火薬類を回収する作業を１人作業で行った。

1. 310Ⅴ

2. 320Ⅴ

3. 326Ⅴ

4. 374Ⅴ

5. 410Ⅴ

320Ⅴ

1. 油圧式さく岩機は、高速度の穿孔を行うことができ、圧縮空気式さく岩機に比べ効率がよい。

2. さく岩機には、油圧クローラードリル(油圧ドリフタを搭載したもの)といった搭載式のものと、手持式のものがある。

3. 明かりの盤下げ発破やベンチ発破のような広い場所での発破の場合、くり当てのない範囲のところでは装填することができる。

4. さく岩機のビットは、ロッドの先端に取り付ける刃先の種類によりインサートビットとデタッチャブルビットがあり、その形状には一文字や十文字のものがある。

5. ロッドは、強大な打撃力に耐える強度と断面を必要とし、岩質、穿孔長などによって様々な型式、長さおよび太さのものがあるが、継いで使用することはできないので、穿孔長に合うものを使用する。

ロッドは、強大な打撃力に耐える強度と断面を必要とし、岩質、穿孔長などによって様々な型式、長さおよび太さのものがあるが、継いで使用することはできないので、穿孔長に合うものを使用する。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｅ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ，Ｅ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｃ

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1. 電気発破は、多数の発破孔を同時に点火できるが、電気雷管の脚線、補助母線、発破母線との接続、導通試験又は発破回路の抵抗測定などを行わなければならないため、導火線発破よりも作業効率が悪い。

2. 電気発破に用いる電気雷管は耐水性に難があるため、湧水や漏水の多い現場では発破を行うことができない。

3. 導火管発破のシステムは、アルミニウム管体の段発雷管と、点火エネルギーを伝達するプラスチックチューブで構築され、チューブの長さを変えることによる伝ぱ(播)秒時差と、雷管自身の段数との組合せによって、多くの段差、段数をもった段発発破ができる。

4. 導火線発破は、電気発破に比べ不発の心配がなく、後ガスも少ない。

5. 導火線発破で、点火作業に従事する労働者１人が点火できる数は、導火線の長さが３ｍ未満の場合は、退避の時間を確保するため、１発に限られている。

導火管発破のシステムは、アルミニウム管体の段発雷管と、点火エネルギーを伝達するプラスチックチューブで構築され、チューブの長さを変えることによる伝ぱ(播)秒時差と、雷管自身の段数との組合せによって、多くの段差、段数をもった段発発破ができる。

1. 装填作業中に発生する静電気を除去するための装填機の接地では、軌条、鉄管又は常設の電気接地系統を使用することなく、別途設ける。

2. 装填機の本体は、ステンレス製又はアルミニウム製であって、すず、亜鉛などの硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)の分解を助長する物質は用いられていないものを使用する。

3. 硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)を圧縮空気で装填する場合の親ダイの装填では、込め棒ではなく、装填用ホースを使用する。

4. 装填作業を行う際は、必要に応じ、保護メガネ、防じんマスク、保護手袋などの保護具を使用する。

5. 硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)は湿気に弱いので、装填後はできるだけ速やかに点火する。

硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)を圧縮空気で装填する場合の親ダイの装填では、込め棒ではなく、装填用ホースを使用する。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ，Ｅ

4. Ｂ，Ｅ

5. Ｃ，Ｄ，Ｅ

Ａ，Ｃ，Ｅ

1. 発破母線及び補助母線は、帯電するおそれのあるものから離して敷設し、発破母線は、点火するまでは発破器側の端を長短不ぞろいにし、反対側の端を短絡しておく。

2. 電気雷管の脚線を並列結線した場合、脚線に断線箇所があるとその雷管だけが不発となり、あとは爆発させることができるので、できるだけ並列接続を採用する。

3. 脚線と補助母線の結線方法は、心線を２本そろえてねじり合わせて結ぶ、ねじり接続を採用する。

4. 結線後の発破回路の全抵抗の実測値が、計算値の±20％の範囲にある場合は、抵抗不良としての処置をとらなくてよい。

5. 結線部の心線の接地、湧水などによる電流リーク、心線相互の短絡等のおそれがある場合には、その部分を絶縁テープや保護キャップなどにより、適切な絶縁措置を講じる。

結線部の心線の接地、湧水などによる電流リーク、心線相互の短絡等のおそれがある場合には、その部分を絶縁テープや保護キャップなどにより、適切な絶縁措置を講じる。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｄ，Ｅ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｃ

5. Ｄ，Ｅ

Ａ，Ｄ，Ｅ

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1. Ａ，Ｂ，Ｃ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ，Ｄ，Ｅ

4. Ｂ，Ｃ，Ｅ

5. Ｄ，Ｅ

Ｂ，Ｃ，Ｅ

1. 薬質(状態)に関しては、硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)がこう(膠)質又はゲル状であるのに対し、含水爆薬は粒状である。

2. 仮比重(かさ密度)は、含水爆薬より硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)の方が大きい。

3. 爆速は、含水爆薬は4,000～6,000m/sで、硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)は約3,000m/sである。

4. 雷管起爆感度試験において、硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)は起爆されるが、含水爆薬は不爆である。

5. 爆発効果は、含水爆薬より硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)の方が高い。

爆速は、含水爆薬は4,000～6,000m/sで、硝安油剤爆薬(アンホ爆薬)は約3,000m/sである。

1. 工業雷管は金属管体に起爆薬と伝爆薬とを装填した火工品で、導火線を用いて点火し、爆薬を起爆させる目的に使用する。

2. 工業雷管の添装薬は、ペンスリット、テトリルなどが主剤である。

3. 耐熱雷管の起爆薬としてＤＤＮＰを使用する場合は、ＤＤＮＰが銅に接触すると打撃、摩擦に敏感なアジ化物をつくるため、管体内管の材質として銅は使用できないので、アルミニウムが使用されている。

4. 工業雷管は、JISにより鉛板試験、鈍性爆薬試験及び耐水試験に適合しなければならない。

5. 電気雷管は、点火電流試験において0.5Ａの直流電流を30秒間通電しても発火せず、1.0Ａの直流電流では３ｍｓ通電すると発火する性能を有していなければならない。

工業雷管の添装薬は、ペンスリット、テトリルなどが主剤である。

1. 爆燃とは、一部分の燃焼の熱が隣接部分を加熱して急速に反応が開始し、燃焼が進行するもので、反応後の温度は急上昇するが、圧力はほとんど変化なく、密度は低下する。

2. 爆轟は、爆発物中を超音速で反応が伝ぱする現象で、先行する衝撃波とその背後で生じる化学変化からなり、爆轟によって生じる力は、主に衝撃力であって、破壊的である。

3. 殉爆とは、一つの爆薬が爆轟した際の衝撃力によって、空気、水その他の媒体を隔てた他の爆薬が感応し、爆轟を起こす現象をいう。爆薬の殉爆する度合いを殉爆度といい、殉爆度が大きいものは残留薬を生じやすい。

4. 爆発反応の伝わる速さを爆発速度又は爆速といい、ペンスリットなどの中には8,000ｍ/ｓに達するものがある。

5. 多くの火薬類は、それ自身の中に可燃体と酸素供給体を持っており、空気中から酸素の供給を受けなくても爆発反応を起こすことができる。

殉爆とは、一つの爆薬が爆轟した際の衝撃力によって、空気、水その他の媒体を隔てた他の爆薬が感応し、爆轟を起こす現象をいう。爆薬の殉爆する度合いを殉爆度といい、殉爆度が大きいものは残留薬を生じやすい。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｅ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ，Ｅ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｄ，Ｅ

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1. 火薬類取扱所は、火薬類の管理及び発破の準備(一定の業務を除く。)をする施設で、１日の消費見込量以下の火薬類を存置することができる。

2. 火薬類取扱所は、火薬類の消費場所が広範囲の場合には１消費場所について２か所まで設けることができる。

3. 火工所とは、薬包に工業雷管、電気雷管などを取り付け、又はこれらを取り付けた薬包を取り扱う作業を行う施設である。

4. 火薬類は、原則として火薬庫を設けて貯蔵するが、一定数量以下の火薬類は、法令に定められた手続きを経て火薬庫外に貯蔵することができる。

5. 火薬類取締法関係法令において、消費場所には、火薬類取扱所、火工所及び発破場所が含まれる。

火薬類取扱所は、火薬類の消費場所が広範囲の場合には１消費場所について２か所まで設けることができる。

1. 硝安を含まないカーリットなどは、使用前に、手で触ってみてしっとりとしているときは、少量を燃やし、その燃え方に勢いがあるか検査する。

2. 一般の電気雷管の導通又は抵抗の検査に使用する試験器は、あらかじめ出力電流を測定し、0.01Ａ以下であることを確認したものを使用する。

3. 工業雷管は、管体の傷や内管の外れの有無、管内空所の起爆薬粉や異物の有無などについて点検する。

4. 硝酸エステルや硝酸エステルを含有する爆薬については、製造後２年以上を経過したものについて、安定度試験として年に１回遊離酸試験又は耐熱試験を行う。

5. 硝酸エステルを含有しない爆薬について、安定度試験を行っていない。

硝酸エステルや硝酸エステルを含有する爆薬については、製造後２年以上を経過したものについて、安定度試験として年に１回遊離酸試験又は耐熱試験を行う。

1. １日の消費作業の終了後、火工所に火薬類を存置する場合、夜間には見張人を配置する。

2. 火工所として建物を設ける場合、その構造は、火薬類を存置するときに見張人を常時配置する場合を除き、平屋建の鉄筋コンクリート造、コンクリートブロック造又はこれと同等程度に盗難及び火災を防ぎ得る構造とする。

3. 火工所に暖房設備を設ける場合は、火薬類の爆発又は発火を防止するための措置を講ずるとともに、燃焼しやすい物と隔離する。

4. 火工所として建物を設けない場合は、一定の要件のもと、エンジン発電機を用いた照明設備を使用することができる。

5. 火工所内には、火工所の除雪のための雪かきスコップなど器具を備え付けておくことができる。

火工所に暖房設備を設ける場合は、火薬類の爆発又は発火を防止するための措置を講ずるとともに、燃焼しやすい物と隔離する。

1. いつも静電安全靴を履いているので、土足のまま火薬庫内に立ち入った。

2. 火薬類を出庫するときに、古いものから先に出した。

3. 火薬類を収納した容器包装を、枕木を置いて、手作業、平積みで、火薬庫の内壁から15cm離して、1.2ｍの高さまで積んだ。

4. 火薬庫内で、廃棄することになった火工品の荷造りをし、廃棄業者に引き渡した。

5. 火薬類を収納した容器を火薬庫内で開梱し、専用の棚に分けて収納した。

火薬類を出庫するときに、古いものから先に出した。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｅ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ

5. Ｄ，Ｅ

Ａ，Ｃ

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