ガンマ線透過写真撮影作業主任者（令和6年10月） | 解答一覧

1. カーマは、間接電離放射線の照射により、単位質量の物質中に発生した二次荷電粒子の初期運動エネルギーの総和で、単位としてGy が用いられる。

2. 吸収線量は、電離放射線の照射により単位質量の物質に付与されたエネルギーで、単位としてGy が用いられる。

3. 等価線量は、人体の特定の組織・臓器が受けた吸収線量に、放射線加重係数を乗じたもので、単位としてSv が用いられる。

4. 実効線量は、人体の各組織・臓器が受けた等価線量に、各組織・臓器ごとの組織加重係数を乗じ、これらを合計したもので、単位としてSvが用いられる。

5. 等価線量と実効線量は放射線管理上の実用量であるが、直接測定することが困難であるため、それらの評価には、防護量である１cm 線量当量や70μm 線量当量が用いられる。

等価線量と実効線量は放射線管理上の実用量であるが、直接測定することが困難であるため、それらの評価には、防護量である１cm 線量当量や70μm 線量当量が用いられる。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ

1. シンチレータに混入される微量のタリウムは、発光波長の調整や発光量増加の役割を果たす活性剤である。

2. 50 keV 以下の低エネルギーのガンマ線の測定に適している。

3. シンチレータから放射された光は、光電子増倍管の光電面で光電子に変換され、増倍された後、電流パルスとして出力される。

4. 光電子増倍管から得られる出力パルス波高には、入射ガンマ線のエネルギーの情報が含まれている。

5. 光電子増倍管の増倍率は印加電圧に依存するので、高圧電源は安定化する必要がある。

50 keV 以下の低エネルギーのガンマ線の測定に適している。

1. 光刺激ルミネセンス(ＯＳＬ)線量計は、輝尽性蛍光を利用した線量計で、素子には炭素添加酸化アルミニウムなどが用いられている。

2. 光刺激ルミネセンス(ＯＳＬ)線量計の素子は、光照射によるアニール処理により再利用できる。

3. 電離箱式ＰＤ型ポケット線量計は、充電により先端がＹ字状に開いた石英繊維が、放射線の入射により閉じてくることを利用した線量計で、線量の読み取りは随時行うことができる。

4. 半導体式ポケット線量計は、固体内での放射線の電離作用を利用した線量計で、検出器としてＰＮ接合型シリコン半導体が用いられている。

5. 蛍光ガラス線量計は、放射線により生成された蛍光中心に緑色のレーザー光を当て、発生する蛍光を測定することにより、線量を読み取る。

蛍光ガラス線量計は、放射線により生成された蛍光中心に緑色のレーザー光を当て、発生する蛍光を測定することにより、線量を読み取る。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｃ

スポンサー

1. 電離箱……………………………………… 飽和領域

2. 比例計数管………………………………… ガス増幅

3. 半導体検出器……………………………… 空乏層

4. 光刺激ルミネッセンス線量計…………… グロー曲線

5. ＧＭ計数管………………………………… 電子なだれ

光刺激ルミネッセンス線量計…………… グロー曲線

1. 半導体検出器において、放射線が半導体中で１個の電子・正孔対を作るのに必要な平均エネルギーをε 値といい、シリコンの場合は約3.6 eV である。

2. 入射放射線の線量率が低く、測定器の検出限界に達しないことにより計測されないことを数え落としという。

3. 気体に放射線を照射したとき、１個のイオン対を作るのに必要な平均エネルギーをＷ値といい、気体の種類にあまり依存せず、放射線のエネルギーに応じてほぼ一定の値をとる。

4. 線量率計の積分回路の時定数は、線量率計の指示の即応性に関係した定数で、時定数の値を小さくすると、指示値の相対標準偏差は小さくなるが、応答速度は遅くなる。

5. ＧＭ計数管の動作特性曲線において、印加電圧の変動が計数率にほとんど影響を与えない範囲をプラトーといい、ＧＭ計数管は、プラトー領域より少し高い印加電圧で使用する。

半導体検出器において、放射線が半導体中で１個の電子・正孔対を作るのに必要な平均エネルギーをε 値といい、シリコンの場合は約3.6 eV である。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｃ

1. 1,300

2. 1,450

3. 1,550

4. 1,650

5. 1,750

1,750

1. ６ cm

2. 12 cm

3. 18 cm

4. 24 cm

5. 30 cm

18 cm

スポンサー

1. 管理区域には、放射線業務従事者以外の者が立ち入ることを禁止し、その旨を明示しなければならない。

2. 管理区域内の労働者の見やすい場所に、放射線業務従事者が受けた外部被ばくによる線量の測定結果の一定期間ごとの記録を掲示しなければならない。

3. 管理区域内に一時的に立ち入る労働者については、管理区域内において受ける外部被ばくによる線量を測定する必要はない。

4. 管理区域とは、実効線量が１か月間に1.3 mSv を超えるおそれのある区域をいう。

5. 放射線装置室内で放射線業務を行う場合、その室の入口に放射線装置室である旨の標識を掲げたときであっても、これとは別に管理区域を標識により明示しなければならない。

放射線装置室内で放射線業務を行う場合、その室の入口に放射線装置室である旨の標識を掲げたときであっても、これとは別に管理区域を標識により明示しなければならない。

1. 男性の放射線業務従事者が受ける実効線量の限度…………………………………… ５年間に100 mSv、かつ、１年間に50 mSv

2. 放射線業務従事者が眼の水晶体に受ける等価線量の限度…………………………………………５年間に100 mSv 及び１年間に50 mSv

3. 放射線業務従事者が皮膚に受ける等価線量の限度………………………………………………………………… １年間に500 mSv

4. 女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊娠と診断されたものを除く。)が受ける実効線量の限度………………………………………………………………… １か月間に３ mSv

5. 妊娠と診断された女性の放射線業務従事者が腹部表面に受ける等価線量の限度…………………………………………………………… 妊娠中に２mSv

女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊娠と診断されたものを除く。)が受ける実効線量の限度………………………………………………………………… １か月間に３ mSv

1.

2.

3.

4.

5.

1. １日における被ばく線量が１ cm 線量当量について0.1 mSv を超えるおそれのある放射線業務従事者については、線量の測定結果を毎日確認しなければならない。

2. １か月間に受ける実効線量が1.7 mSv を超えるおそれのない女性(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。)の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

3. 放射線業務従事者の皮膚に受けた等価線量については、３か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

4. 測定結果に基づいて算定し、記録した線量は、遅滞なく、放射線業務従事者に知らせなければならない。

5. 放射線業務従事者についての線量の算定結果の記録は、原則として、30年間保存しなければならない。

１日における被ばく線量が１ cm 線量当量について0.1 mSv を超えるおそれのある放射線業務従事者については、線量の測定結果を毎日確認しなければならない。

1. 透過写真の撮影の作業の方法

2. ガンマ線照射装置の構造

3. ガンマ線照射装置の取扱いの方法

4. 電離放射線の生体に与える影響

5. 放射線測定器の取扱いの実技

放射線測定器の取扱いの実技

スポンサー

1. 測定は、原則として、１年以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

2. 測定は、原則として、外部放射線による１ cm 線量当量率又は１ cm 線量当量について行う。

3. 作業環境測定士の資格を有しない者でも、この測定を行うことができる。

4. 測定を行ったときは、その都度、測定日時、測定結果、測定結果に基づいて実施した措置の概要等一定の事項を記録し、５年間保存しなければならない。

5. 測定の結果は、見やすい場所に掲示する等の方法により、管理区域に立ち入る者に周知させなければならない。

測定は、原則として、１年以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

1. 健康診断は、雇入れ又は放射線業務に配置替えの際及びその後６か月以内ごとに１回、定期に実施している。

2. 放射線業務に配置替えの際に行う健康診断において、被ばく歴のない労働者に対し、医師が必要と認めなかったので、「皮膚の検査」を省略した。

3. 定期の健康診断において、健康診断実施日の属する年の前年１年間に受けた実効線量が５ mSv を超えず、かつ、健康診断実施日の属する１年間に受ける実効線量が５ mSv を超えるおそれのない労働者に対し、医師が必要と認めなかったので、「被ばく歴の有無(被ばく歴を有する者については、作業の場所、内容及び期間、放射線障害の有無、自覚症状の有無その他放射線による被ばくに関する事項)の調査及びその評価」を除く他の項目を省略した。

4. 事業場において実施した健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者について、その結果に基づき、健康を保持するために必要な措置について、健康診断実施日から３か月以内に、医師の意見を聴き、その意見を電離放射線健康診断個人票に記載した。

5. 雇入れ又は放射線業務への配置替えの際の健康診断を行ったときに、電離放射線健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出していない。

放射線業務に配置替えの際に行う健康診断において、被ばく歴のない労働者に対し、医師が必要と認めなかったので、「皮膚の検査」を省略した。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1.

2.

3.

4.

5.

1. 衛生管理者は、３人以上選任しなければならない。

2. 衛生管理者のうち少なくとも１人を専任の衛生管理者として選任しなければならない。

3. 衛生管理者のうち１人を衛生工学衛生管理者免許を受けた者のうちから選任しなければならない。

4. 産業医は、この事業場に専属でない者を選任することができる。

5. 総括安全衛生管理者を選任しなければならない。

産業医は、この事業場に専属でない者を選任することができる。

スポンサー

1. 同位体どうしは、化学的性質がほぼ同じである。

2. ガンマ線は、軌道電子のエネルギー遷移によって放出される電磁波である。

3. ガンマ線は、波としての性質と粒子としての性質を有する。

4. β＋壊変では、原子番号が１減少し、質量数は変わらない。

5. α壊変では、原子番号が２減少し、質量数が４減少する。

ガンマ線は、軌道電子のエネルギー遷移によって放出される電磁波である。

1. ⁶⁰Co は、¹³⁷Cs に比べて、放出されるガンマ線のエネルギーが高い。

2. ⁶⁰Co の半減期は、¹⁶⁹Yb の半減期より長い。

3. ¹⁹²Ir は、¹³⁷Cs に比べて、放出されるガンマ線のエネルギーが低い。

4. ¹⁹²Ir の半減期は、¹³⁷Cs の半減期より短い。

5. ¹⁹²Ir は、¹⁶⁹Yb に比べて、放出されるガンマ線のエネルギーが低い。

¹⁹²Ir は、¹⁶⁹Yb に比べて、放出されるガンマ線のエネルギーが低い。

1. ガンマ線がレイリー散乱しても、そのエネルギーは変化しない。

2. 光電効果の発生する確率は、物質の原子番号が大きくなるほど増大する。

3. 光電効果により、原子の外に飛び出す光電子の運動エネルギーは、入射ガンマ線光子のエネルギーより小さい。

4. 光電効果の生じる確率は、ガンマ線のエネルギーが高くなるほど増大する。

5. ガンマ線が1.02 MeV 以上のエネルギーを持っていないと、電子対生成は生じない。

光電効果の生じる確率は、ガンマ線のエネルギーが高くなるほど増大する。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｄ

1. 再生係数は、入射ガンマ線のエネルギーに応じて異なる値をとる。

2. 再生係数は、物質への照射面積が大きいほど大きくなる。

3. 再生係数は、物質の厚さが薄くなるほど小さくなる。

4. 再生係数は、透過後、物質から離れるほど小さくなる。

5. 再生係数の値は、１より小さい。

再生係数の値は、１より小さい。

スポンサー