ガンマ線透過写真撮影作業主任者（令和8年4月） | 解答一覧

1. 吸収線量及びカーマは物理量であり、等価線量及び実効線量は防護量である。

2. カーマは、電離放射線の照射により、単位質量の物質中に生成された荷電粒子の電荷の総和であり、単位としてGyが用いられる。

3. 等価線量は、人体の特定の組織・臓器が受けた吸収線量に、放射線加重係数を乗じたもので、単位としてSvが用いられる。

4. 実効線量は、人体の各組織・臓器が受けた等価線量に、各組織・臓器の組織加重係数を乗じ、これらを合計したもので、単位としてSvが用いられる。

5. eV(電子ボルト)は、放射線のエネルギーの単位として使用され、１eVは約1.6×10???Ｊに相当する。

カーマは、電離放射線の照射により、単位質量の物質中に生成された荷電粒子の電荷の総和であり、単位としてGyが用いられる。

1. 蛍光ガラス線量計 ………………… ラジオフォトルミネセンス

2. シンチレーション検出器 ………… 緑色レーザー光

3. 熱ルミネセンス線量計 …………… グロー曲線

4. ＧＭ計数管 ………………………… 電子なだれ

5. 半導体検出器 ……………………… 空乏層

シンチレーション検出器 ………… 緑色レーザー光

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1. 電荷蓄積式(ＤＩＳ)線量計は、電荷を蓄積する不揮発性メモリ素子(ＭＯＳＦＥＴトランジスタ)を電離箱の構成要素の一部とした線量計で、線量の読み取りは専用のリーダを用いて行う。

2. 半導体式ポケット線量計は、固体内での放射線の電離作用を利用した線量計で、検出器にはＰＮ接合型シリコン半導体が用いられている。

3. 光刺激ルミネセンス(ＯＳＬ)線量計は、放射線にさらされた硫酸カルシウムの検出素子に紫外線を当てて発する蛍光を利用したもので、画像情報を得ることもできる。

4. ＰＤ型ポケット線量計は、充電により先端がＹ字状に開いた石英繊維が放射線の入射により閉じてくることを利用したもので、随時、線量の読み取りを行うことができる。

5. 熱ルミネセンス線量計(ＴＬＤ)は、放射線照射後、素子を加熱することによって発する蛍光の強度から線量を読み取る線量計で、線量を読み取ると素子から情報が消失してしまうので、１回しか線量を読み取ることができない。

光刺激ルミネセンス(ＯＳＬ)線量計は、放射線にさらされた硫酸カルシウムの検出素子に紫外線を当てて発する蛍光を利用したもので、画像情報を得ることもできる。

1. 半導体式サーベイメータは、小形で高感度であり、かつ、ガンマ線のエネルギー分析が可能である。

2. ＧＭ計数管式サーベイメータは、他のサーベイメータに比べエネルギー依存性は小さいが、湿度の影響を受けやすく、安定性が十分でない。

3. ＧＭ計数管式サーベイメータは、電離箱式サーベイメータに比べ方向依存性が大きい。

4. 電離箱式サーベイメータは、エネルギー依存性及び方向依存性が小さいので、散乱線の多い区域の測定に適している。

5. ＮaI(Ｔl)シンチレーション式サーベイメータは、感度が良く、自然放射線レベルの低線量率の放射線も検出することができるので、施設周辺の微弱な漏えい線の有無を調べるのに適している。

ＧＭ計数管式サーベイメータは、他のサーベイメータに比べエネルギー依存性は小さいが、湿度の影響を受けやすく、安定性が十分でない。

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1. シンチレータに放射線が入射すると、可視領域の減衰時間の短い光が放射される。

2. シンチレータに混入される微量のタリウムは、発光波長の調整や発光量増加の役割を果たす活性剤である。

3. シンチレータから放射される光の最大放出波長は約420nm、１光子の発生に必要な平均エネルギーは約30eVである。

4. 光電子増倍管から得られる出力パルス波高は、入射ガンマ線の線量率に比例する。

5. 光電子増倍管の増倍率は、印加電圧に依存するので、光電子増倍管に印加する高圧電源を安定化させる必要がある。

光電子増倍管から得られる出力パルス波高は、入射ガンマ線の線量率に比例する。

1. 気体に放射線を照射したとき、１対のイオン対を作るのに必要な平均エネルギーをＷ値といい、放射線の種類やエネルギーにあまり依存せず、気体の種類に応じてほぼ一定の値をとる。

2. 計数率計の積分回路の時定数は、計数率計の指示の即応性に関係した定数で、時定数の値を大きくすると、指示値の相対標準偏差は小さくなるが、応答速度は遅くなる。

3. ＧＭ計数管の動作特性曲線において、印加電圧の変動が計数率にほとんど影響を与えない範囲をプラトーといい、ＧＭ計数管は、プラトー領域より少し高い印加電圧で使用する。

4. ＧＭ計数管で放射線を計数するとき、分解時間内に入射した放射線は計数されないため、その分、計測値が減少することを数え落としという。

5. 半導体検出器において、放射線が半導体中で１個の電子・正孔対を作るのに必要な平均エネルギーをε値といい、シリコン結晶の場合は、約3.6eVである。

ＧＭ計数管の動作特性曲線において、印加電圧の変動が計数率にほとんど影響を与えない範囲をプラトーといい、ＧＭ計数管は、プラトー領域より少し高い印加電圧で使用する。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｄ

1. 17枚

2. 24枚

3. 31枚

4. 38枚

5. 45枚

24枚

1. １％

2. ３％

3. ５％

4. ７％

5. 10％

３％

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1. 男性が受ける実効線量の限度は、５年間につき100mSv、かつ、１年間につき50mSvである。

2. 男性が皮膚に受ける等価線量の限度は、１年間につき500mSvである。

3. 男性が眼の水晶体に受ける等価線量の限度は、５年間につき100mSv及び１年間につき50mSvである。

4. 女性(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊娠と診断されたものを除く。)が受ける実効線量の限度は、３か月間につき５mSvである。

5. 妊娠と診断された女性の腹部表面に受ける等価線量の限度は、３か月間につき２mSvである。

妊娠と診断された女性の腹部表面に受ける等価線量の限度は、３か月間につき２mSvである。

1. １日における被ばく線量が１cm線量当量について１mSvを超えるおそれのある労働者については、線量の測定結果を毎日確認しなければならない。

2. ５年間において、実効線量が１年間につき20mSvを超えたことのある男性の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと、１年ごと及び５年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

3. １か月間に受ける実効線量が1.7mSvを超えるおそれのない女性(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。)の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

4. 放射線業務従事者の人体の組織別の等価線量については、６か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

5. 測定結果に基づいて算定し、記録した線量は、遅滞なく、放射線業務従事者に知らせなければならない。

放射線業務従事者の人体の組織別の等価線量については、６か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

1. １か月以内ごとに１回行う定期自主検査においては、線源容器の遮蔽能力の異常の有無について、自主検査を行わなければならない。

2. 定期自主検査を行ったときは、検査の結果等所定の事項を記録し、これを３年間保存しなければならない。

3. ガンマ線照射装置を移動させて使用したときは、使用後直ちに及びその日の作業の終了後当該装置を格納する際に、放射線源が確実に線源容器に収納されているかどうか等を放射線測定器を用いて点検しなければならない。

4. 放射線源を交換したときは、線源容器の遮蔽能力の異常の有無について、点検を行わなければならない。

5. 放射線源を交換したときは、放射線源送出し装置と線源容器との接続部の異常の有無について、点検を行わなければならない。

１か月以内ごとに１回行う定期自主検査においては、線源容器の遮蔽能力の異常の有無について、自主検査を行わなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ

1. 放射線装置室内でガンマ線照射装置を使用するときは、放射線源送出し装置以外の遠隔操作装置を用いて線源容器から放射線源を取り出すことができる。

2. 装置の外側における外部放射線による１cm線量当量率が20μSv/hを超えないように遮蔽された構造のガンマ線照射装置については、放射線装置室以外の場所に設置することができる。

3. 100TBq以上の放射性物質を装備しているガンマ線照射装置を使用する放射線装置室の出入口で、人が通常出入りするものには、インターロックを設けなければならない。

4. 放射線装置室内に設置するガンマ線照射装置で照射しているときは、装備している放射性物質が500GBq未満である場合を除き、その旨を自動警報装置を用いて関係者に周知させなければならない。

5. ガンマ線照射装置を設置している放射線装置室は、遮蔽壁等の遮蔽物を設けて、労働者が常時立ち入る場所における外部放射線による実効線量を、１週間につき１mSv以下にしなければならない。

放射線装置室内に設置するガンマ線照射装置で照射しているときは、装備している放射性物質が500GBq未満である場合を除き、その旨を自動警報装置を用いて関係者に周知させなければならない。

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1. 管理区域に一時的に立ち入るが、放射線業務に常時従事していない労働者に対しては、健康診断を行う必要はない。

2. 雇入れ又は放射線業務に配置替えの際に行う健康診断においては、使用する線源の種類等に応じて、検査項目のうち「白内障に関する眼の検査」を省略することができる。

3. 定期の健康診断において、医師が必要でないと認めるときは、検査項目のうち、「皮膚の検査」を省略することができる。

4. 定期の健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、電離放射線健康診断個人票を作成し、原則として、30年間保存しなければならない。

定期の健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

1. 作業環境測定士の資格を有しない者でも、この測定を行うことができる。

2. 作業環境測定は、１cm線量当量率又は１cm線量当量について行うものとするが、70μm線量当量率が１cm線量当量率の10倍を超えるおそれがある場所又は70μm線量当量が１cm線量当量の10倍を超えるおそれのある場所においては、それぞれ70μm線量当量率又は70μm線量当量について行うものとする。

3. 作業環境測定は、3.7GBq以下の放射性物質を装備している機器を使用するときは、６か月以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

4. 外部放射線による線量当量率又は線量当量の測定結果は、見やすい場所に掲示する等の方法によって、管理区域に立ち入る者に周知させなければならない。

5. 作業環境測定を行ったときは、実施の都度、測定日時、測定箇所、測定結果、測定を実施した者の氏名等一定の事項を記録し、これを30年間保存しなければならない。

作業環境測定を行ったときは、実施の都度、測定日時、測定箇所、測定結果、測定を実施した者の氏名等一定の事項を記録し、これを30年間保存しなければならない。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 管理区域内において１年間につき50mSvを超える実効線量を受けた男性労働者がいるとき。

2. 管理区域について、法令に基づく定期のガンマ線の作業環境測定を行ったとき。

3. 常時40人の労働者を使用する事業場で、労働安全衛生規則に基づき、定期に、医師による健康診断を行ったとき。

4. 常時50人以上の労働者を使用する事業場で、電離放射線障害防止規則に基づく雇入れの際の電離放射線健康診断を行ったとき。

5. 放射線装置室の使用を廃止したとき。

管理区域内において１年間につき50mSvを超える実効線量を受けた男性労働者がいるとき。

1. 衛生管理者を１人選任している。

2. 総括安全衛生管理者を選任していない。

3. 安全衛生推進者を選任していない。

4. 選任している産業医は、事業場に専属の者ではない。

5. 安全委員会と衛生委員会の設置に代えて、安全衛生委員会を設置している。

衛生管理者を１人選任している。

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1. 同位体どうしは、陽子数が同じである。

2. 同位体どうしは、化学的性質がほぼ同じである。

3. 一般に、原子核の壊変に伴い、原子核から放出される電磁波をガンマ線という。

4. β⁻壊変では、原子番号が１減少し、質量数は変わらない。

5. ガンマ線は、波としての性質と粒子としての性質を有する。

β⁻壊変では、原子番号が１減少し、質量数は変わらない。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 光電効果が起こる確率は、ガンマ線のエネルギーが高くなるほど低下する。

2. 電子対生成は、入射ガンマ線のエネルギーが、電子１個の静止質量に相当するエネルギー以上であるときに生じる。

3. ガンマ線光子と原子の軌道電子とが衝突し、電子が原子の外に飛び出し、光子が運動の方向を変える現象をコンプトン効果という。

4. コンプトン効果による散乱ガンマ線の波長は、入射ガンマ線の波長より長い。

5. ガンマ線がレイリー散乱しても、そのエネルギーは変化しない。

電子対生成は、入射ガンマ線のエネルギーが、電子１個の静止質量に相当するエネルギー以上であるときに生じる。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 再生係数は、入射ガンマ線の線量率が高くなるほど大きくなる。

2. 再生係数の値は、１より小さい。

3. 再生係数は、物質への照射面積が大きいほど小さくなる。

4. 再生係数は、物質の厚さが厚くなるほど大きくなる。

5. 再生係数は、透過後、物質から離れるほど大きくなる。

再生係数は、物質の厚さが厚くなるほど大きくなる。

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