2級建築施工管理技士「令和4年（2022年）後期」 | 解答一覧

1. くつずりの材料は、厚さ 1.5 mm のステンレス鋼板とした。

2. 四方枠の気密材は、建て具の気密性を確保するため、クロロプレンゴム製とした。

3. フラッシュ戸の組立てにおいて、中骨は 600 mm 間隔で設けた。

4. 大型で重量のある建具の仮止めは、位置調節用の金物を用いた。

フラッシュ戸の組立てにおいて、中骨は 600 mm 間隔で設けた。

1. アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、下塗りには上塗りと同一材料を用いた。

2. 木部のクリヤラッカー塗りにおける着色は、下塗りのウッドシーラー塗布後に行った。

3. 高粘度、高濃度の塗料による厚膜塗装とするため、エアレススプレーを用いて吹き付けた。

4. 合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、天井面等の見上げ部分では研磨紙ずりを省略した。

木部のクリヤラッカー塗りにおける着色は、下塗りのウッドシーラー塗布後に行った。

1. 電算機室では、床パネルの四隅の交点に 共通の支持脚を設けて支持する共通独立脚方式としたため、方杖を設けて耐震性を高めた。

2. 事務室では、1枚のパネルの四隅や 中間に高さ調整のできる支持脚が付く、脚付きパネル方式とした。

3. 床パネルの各辺の長さが 500 mm だったため、幅及び長さの寸法精度は、±0.5 mm 以内とした。

4. 床パネル取付け後の水平精度は、隣接する床パネルどうしの高さの差を 2 mm 以下とした。

床パネル取付け後の水平精度は、隣接する床パネルどうしの高さの差を 2 mm 以下とした。

1. 山留め工事の計画に当たって、周辺地盤の高低について調査することとした。

2. 工事用資材の搬入計画に当たって、幼稚園や学校の場所を確認し、輸送経路の制限の有無を 調査することとした。

3. 土の掘削計画に当たって、振動が発生するため、近隣の商店や工場の業種を調査することとした。

4. 解体工事の計画に当たって、発生する木くずを処分するため、一般廃棄物の処分場所を調査することとした。

解体工事の計画に当たって、発生する木くずを処分するため、一般廃棄物の処分場所を調査することとした。

1. 塗料や溶剤等の保管場所は、管理をしやすくするため、資材倉庫の一画を不燃材料で間仕切り、設置することとした。

2. 所定の高さを有し、かつ、危害を 十分防止し得る既存の塀を、仮囲いとして使用することとした。

3. 工事用ゲートや通用口ちは必要な場合を除き閉鎖することとし、開放する場合は誘導員を配置することとした。

4. 工事現場の敷地周囲の仮囲いに設置する通用口には、内開き扉を設けることとした。

塗料や溶剤等の保管場所は、管理をしやすくするため、資材倉庫の一画を不燃材料で間仕切り、設置することとした。

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1. 延べ面積が 10 m² を超える建築物の除却

2. 現場で 常時15 人の労働者が従事するための特定元方事業者の事業開始報告

3. 設置期間が 60 日以上のつり足場の設置

4. つり上げ荷重が 3t のクレーンの設置

延べ面積が 10 m² を超える建築物の除却

1. 工事に必要な実働日数に作業休止日を考慮した日数を、暦日という。

2. 工期を横軸に取り、出来高の累計を縦軸とした進捗度グラフは、 直線となる。

3. ネットワーク工程表は、作業の順序関係、開始時期及び終了時期を明確にしたもので、工程の変化に対応しやすい。

4. 工程管理においては、実施工程を分析検討し、その結果を計画工程の修正に合理的に反映させる。

工期を横軸に取り、出来高の累計を縦軸とした進捗度グラフは、 直線となる。

1. 複雑な時間計算が不要であるため、作成しやすい。

2. 工程上の重点管理しなければならない作業が判断しやすい。

3. 各作業の開始時期、終了時期及び所要期間を把握しやすい。

4. 出来高の累計を重ねて表現したものは、工事出来高の進捗状況が把握しやすい。

工程上の重点管理しなければならない作業が判断しやすい。

1. 特性要因図とは、結果の特性とそれに影響を及ぼしている要因との関係を、魚の骨のような図に体系的にまとめたものである。

2. 見える化とは、問題、課題、対象等をいろいろな手段を使って明確にし、関係者全員が認識できる状態にすることである。

3. 管理項目とは、目標の達成を管理するために、評価尺度として選定した項目のことである。

4. QCDS とは、計画、実施、点検、処置のサイクルを確実、かつ、継続的に回して、プロセスのレベルアップを図る考え方である。

QCDS とは、計画、実施、点検、処置のサイクルを確実、かつ、継続的に回して、プロセスのレベルアップを図る考え方である。

1. 鉄筋のガス圧接部のふくらみの 直径の測定は、デジタルノギスを用いて行った。

2. フレッシュコンクリートのスランプの測定は、スランプゲージを用いて行った。

3. 外壁タイル張り後のタイル接着力試験は、油圧式簡易引張り試験器を用いて行った。

4. 硬質ウレタンフォーム断熱材の吹付け作業中の厚さの測定は、ダイヤルゲージを用いて行った。

硬質ウレタンフォーム断熱材の吹付け作業中の厚さの測定は、ダイヤルゲージを用いて行った。

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1. トルシア形高力ボルトの本締め完了は、ピンテールの破断とマーキングのマークのずれによって確認した。

2. スタッド溶接の合否は、打撃曲げ試験によって確認した。

3. 溶接部の欠陥であるブローホールは、目視によって有無を確認した。

4. 溶接後のビード外観は、目視によって表面の不整の有無を確認した。

溶接部の欠陥であるブローホールは、目視によって有無を確認した。

1. 作業中、保護帽の使用状況を監視すること。

2. 作業を 直接指揮すること。

3. 器具及び工具を点検し、不良品を取り除くこと。

4. 型枠支保工の組立図を作成すること。

型枠支保工の組立図を作成すること。

1. 折りたたみ式の脚立は、脚と水平面との角度を 75°以下とし、開き止め具が装備されたものを使用した。

2. 移動式足場（ローリングタワー）の作業床の 周囲には、高さ 10 cm の幅木と高さ90 cm の中桟付きの手すりを設けた。

3. 単管足場の建地間隔は、桁行方向、梁間方向ともに、2 m とした。

4. つり足場の作業床は、幅を 40 cm とし、隙間がないように敷きつめた。

単管足場の建地間隔は、桁行方向、梁間方向ともに、2 m とした。

1. 鋼材の加熱曲げ加工は、青熱脆性域で行った。

2. 鋼材のガス切断は、自動ガス切断機を用いた。

3. 板厚が 13 mm 以下の鋼材のアンカーボルト孔は、せん断孔あけで加工した。

4. 高力ボルトの孔径は、高力ボルトの公称軸径に 5 mm を加えた値とした。

鋼材の加熱曲げ加工は、青熱脆性域で行った。

1. 解体作業に先立ち、各種設備機器の停止並びに 給水、ガス、電力及び通信の供給が停止していることを確認した。

2. 壁及び天井のクロスは、せっこうボードと一緒に撤去した。

3. 騒音防止やコンクリート片の飛散防止のため、全面をメッシュシートで養生した。

4. 各階の解体は、 中央部分を先行して解体し、外周部を最後に解体した。

壁及び天井のクロスは、せっこうボードと一緒に撤去した。

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1. ルーフィング類は、水上部分から張り付け、継目の位置が上下層で同一箇所にならないようにした。

2. ルーフドレン回りの増張りに用いるストレッチルーフィングは、ドレンのつばに 100 mm程度張り掛けた。

3. 保護コンクリートの動きによる立上がり防水層の損傷を防止するため、成形緩衝材を立上がり入り隅部に取り付けた。

4. 保護コンクリートの伸縮調整目地の深さは、保護コンクリートの厚さの 1/2 とした。

ルーフィング類は、水上部分から張り付け、継目の位置が上下層で同一箇所にならないようにした。

1. 張り付け用の接着剤は、所定のくし目ごてを用いて均一に塗布した。

2. シートの張付けは、空気を押し出すように 行い、その後ローラーで圧着した。

3. 継目の溝切りは、シート張付け後、接着剤が硬化する前に行った。

4. 溶接継目の余盛りは、溶接直後に削り取った。

継目の溝切りは、シート張付け後、接着剤が硬化する前に行った。

1. 建築主は、原則として、工事完了から4日以内に、建築主事に到達するように完了検査を申請しなければならない。

2. 建築主は、工事現場の見やすい場所に、国土交通省令で定める様式によって、建築確認があった旨の表示をしなければならない。

3. 施工者は、建築確認申請が必要な工事の場合、設計図書を工事現場に備えておかなければならない。

4. 建築主事は、工事の完了検査の申請を受理した場合、その受理した日から7日以内に検査をしなければならない。

建築主は、工事現場の見やすい場所に、国土交通省令で定める様式によって、建築確認があった旨の表示をしなければならない。

1. 階段に代わる傾斜路の勾配は、 1/8 を超えないものとする。

2. 下水道法に規定する処理区域内においては、汚水管が公共下水道に連結された水洗便所としなければならない。

3. 集会場の 客用の屋内階段の幅は、120 cm 以上とする。

4. 建築物に設ける昇降機の昇降路の周壁及び開口部は、防火上支障がない構造でなければならない。

集会場の 客用の屋内階段の幅は、120 cm 以上とする。

1. 一の都道府県の区域内にのみ営業所を設けて営業をしようとする場合は、原則として、当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。

2. 建設業の許可は、5年ごとに更新を受けなければ、その期間の経過によって、その効力が失われる。

3. 指定建設業と定められている建設業は、7業種である。

4. 一般建設業の許可を受けた業者と特定建設業の許可を受けた業者では、発注者から直接請け負うことができる工事の請負代金の額が異なる。

一般建設業の許可を受けた業者と特定建設業の許可を受けた業者では、発注者から直接請け負うことができる工事の請負代金の額が異なる。

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1. 国又は地方公共団体が発注する建築一式工事以外の建設工事で、請負代金の額が 3,000万円の工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。

2. 共同住宅の建築一式工事で、請負代金の額が 8,000 万円の工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。

3. 主任技術者は、工事現場における建設工事を適正に実施するため、当該建設工事の施工に 従事する者の技術上の指導監督の職務を誠実に行わなければならない。

4. 下請負人として建設工事を請け負った建設業者は、下請代金の額にかかわらず主任技術者を置かなければならない。

国又は地方公共団体が発注する建築一式工事以外の建設工事で、請負代金の額が 3,000万円の工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。

1. 使用者は、妊娠中の女性を、地上又は床上における補助作業の業務を除く足場の組立ての作業に就かせてはならない。

2. 使用者は、満18歳に満たない者について、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならない。

3. 未成年者は、独立して賃金を請求することができる。

4. 親権者又は後見人は、未成年者に代わって労働契約を締結することができる。

親権者又は後見人は、未成年者に代わって労働契約を締結することができる。

1. 20 人

2. 30 人

3. 50 人

4. 100 人

50 人

1. 木造住宅の解体工事に伴って生じた木材

2. 公民館の解体工事に伴って生じたせっこうボード

3. 事務所ビルの解体工事に伴って生じたコンクリート塊及び鉄くず

4. 倉庫の解体工事に伴って生じたコンクリートブロック

公民館の解体工事に伴って生じたせっこうボード

1. 歩道の上部に防護構台を組んで、構台上に現場事務所を設置する。

2. 道路の上部にはみ出して、防護棚（養生朝顔）を設置する。

3. コンクリート打込み作業のために、ポンプ車を道路上に駐車させる。

4. 道路の一部を掘削して、下水道本管へ下水道管の接続を 行う。

コンクリート打込み作業のために、ポンプ車を道路上に駐車させる。

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