1級電気工事施工管理技士（令和元年度） | 解答一覧

1. ほぐした土量　：222.2 m³

2. ほぐした土量　：250.0 m³

3. 締め固めた土量：160.0 m³

4. 締め固めた土量：200.0 m³

ほぐした土量　：250.0 m³

1. 器械高とは、測定器の三脚の高さをいう。

2. 水準測量の基準となる点を、水準点（ベンチマーク）という。

3. 視準軸誤差とは、視準線（視準軸）が気泡管軸と平行でないことによって生じる誤差をいう。

4. 後視とは、レベルを据えて、標高のわかっている点を視準すること、又はその読みをいう。

器械高とは、測定器の三脚の高さをいう。

1. ソイルセメント壁

2. 鋼矢板土留め壁

3. 鋼管矢板土留め壁

4. 親杭横矢板土留め壁

ソイルセメント壁

1. 道床厚さとは、レール直下のまくらぎ下面から表層路盤の上面までの距離をいう。

2. スラックとは、曲線部において車輪を円滑に通過させるための軌間の拡幅をいう。

3. レール締結装置は、レールをまくらぎに定着させて軌間を保持するためのものである。

4. スラブ軌道は、現場打ちコンクリートによりスラブを構築したものである。

スラブ軌道は、現場打ちコンクリートによりスラブを構築したものである。

1. 柱のせん断補強筋をあばら筋、梁のせん断補強筋を帯筋という。

2. 柱や梁の主筋は、部材に作用する曲げモーメントによる引張力を主に負担する。

3. 耐力壁は、上下階とも同じ位置に配置する。

4. スパイラル筋は、コンクリートのはらみをおさえ、粘り強さを増す効果がある。

柱のせん断補強筋をあばら筋、梁のせん断補強筋を帯筋という。

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1. 鋼材は、熱に弱く、火災により柱・梁がある温度以上になると構造材料としての強度を失う。

2. 鋼材は、低温になると粘りを失いもろくなり、破壊しやすくなる性質を有する。

3. 鉄筋コンクリート構造と比べて、工場加工の比率が高いので、現場作業が少ない。

4. 鋼材は強度が大きいため、鉄筋コンクリート構造と比べて、部材断面を小さくできるが、構造体は重くなる。

鋼材は強度が大きいため、鉄筋コンクリート構造と比べて、部材断面を小さくできるが、構造体は重くなる。

1. 文字記号：DGR　　用語：地絡方向継電器

2. 文字記号：ZCT　　用語：零相計器用変圧器

3. 文字記号：UVR　　用語：不足電圧継電器

4. 文字記号：GCB　　用語：ガス遮断器

文字記号：ZCT　　用語：零相計器用変圧器

1. 受注者は、監督員がその職務の執行につき著しく不適当と認められるときは、発注者に対して、その理由を明示した書面により、必要な措置をとるべきことを請求することができる。

2. 受注者は、工事の施工に当たり、設計図書の表示が明確でないことを発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。

3. 発注者は、工事が完成の検査に合格し、請負代金の支払いの請求があったときは、請求を受けた日から40日以内に請負代金を支払わなければならない。

4. 受注者は、発注者が設計図書を変更したため請負代金額が３分の１以上減少したときは、契約を解除することができる。

受注者は、発注者が設計図書を変更したため請負代金額が３分の１以上減少したときは、契約を解除することができる。

1. 発電機の無負荷運転を行い検相を実施した後、送電系統に接続して各種の調整を行った。

2. 調速機（ガバナ）の調整は、全負荷投入時の回転数や電圧の変化を計測することで行った。

3. 負荷試運転において、運転状態を監視し、電圧、電流、出力等の測定や、発電機の温度状態の確認を行った。

4. 負荷試運転を一定期間続けた後、いったん停止してタービン発電機の軸受メタルそのほかの点検を行った。

調速機（ガバナ）の調整は、全負荷投入時の回転数や電圧の変化を計測することで行った。

1. 測定は、電圧降下法によるものとした。

2. 電流回路は、直流によるものとした。

3. 測定用の補助電極相互の交差角を、90度前後とした。

4. 電流回路の接地電流値は、20 A以上とした。

電流回路は、直流によるものとした。

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1. 立金車は、電線の引上げ箇所の鉄塔で電線が浮き上がるおそれのある場所に使用した。

2. ジョイントプロテクタは、接続管の電線を保護して金車を通過させるために使用した。

3. 延線作業での架線ウインチのキャプスタンの軸方向は、メッセンジャーワイヤの巻取り方向と直角とした。

4. 緊線作業は、角度鉄塔や耐張鉄塔のように、がいしが耐張状になっている鉄塔区間ごとに行った。

立金車は、電線の引上げ箇所の鉄塔で電線が浮き上がるおそれのある場所に使用した。

1. 金属可とう電線管工事で、管の長さが８mであったので接地工事を省略した。

2. 金属管工事で、管の長さが８mであったので接地工事を省略した。

3. 金属線ぴ工事で、線ぴの長さが８mであったので接地工事を省略した。

4. ケーブル工事で、防護装置の金属製部分の長さが８mであったので接地工事を省略した。

金属可とう電線管工事で、管の長さが８mであったので接地工事を省略した。

1. VVFケーブルをメッセンジャーワイヤでちょう架する場合のハンガの間隔を50 cmとした。

2. 造営材の下面に沿って施設するCVケーブルの支持点間の距離を１mとした。

3. 使用電圧300 V以下の点検できる水気のある隠ぺい場所に、ビニルキャブタイヤケーブルを使用した。

4. 露出場所で造営材に沿って施設する電線太さ2.0 mmのVVFケーブルを器具と接続したので、接続箇所から50 cmの位置でケーブルを支持した。

露出場所で造営材に沿って施設する電線太さ2.0 mmのVVFケーブルを器具と接続したので、接続箇所から50 cmの位置でケーブルを支持した。

1. 一の地区音響装置までの水平距離は、その階の各部分から25 m以下となるように設置した。

2. 音声によらない地区音響装置の音圧は、音響装置の中心から１m離れた位置で90 dB以上となるようにした。

3. 受信機の操作スイッチは、床面から0.5 m以上1.6 m以下の高さに設置した。

4. P型受信機の感知器回路の電路の抵抗は、50 Ω以下となるようにした。

受信機の操作スイッチは、床面から0.5 m以上1.6 m以下の高さに設置した。

1. ロングレールを採用して、帰線抵抗を小さくした。

2. 変電所数を増加し、き電区間を短縮した。

3. 架空絶縁帰線を設けて、レール電位の傾きを大きくした。

4. 道床の排水をよくして、レールからの漏れ抵抗を大きくした。

架空絶縁帰線を設けて、レール電位の傾きを大きくした。

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1. 屋外カメラのハウジングは、水の浸入に対する保護等級として、IP 66の仕様のものを使用した。

2. 屋外カメラの雷保護として、信号ケーブル及び電源ケーブルの監視装置本体側のみに専用のサージ防護デバイス（SPD）をそれぞれ設けた。

3. ネットワークカメラ（IPカメラ）には、PoEタイプのスイッチングハブからLANケーブルを用い、電力を供給した。

4. ネットワークカメラ（IPカメラ）の信号線は、専用のコンバータを用いて既設の同軸ケーブルを流用した。

屋外カメラの雷保護として、信号ケーブル及び電源ケーブルの監視装置本体側のみに専用のサージ防護デバイス（SPD）をそれぞれ設けた。

1. 根切り深さの測定には、精度を高めるためにレーザ鉛直器を用いた。

2. 底面の砂利は、すき間がないように敷き、振動コンパクタで十分締め固めた。

3. マンホールを正確に設置するため捨てコンクリートを打ち、その表面に墨出しを行った。

4. マンホールに管路を接続後、良質の根切り土を使用し、ランマで締め固めながら埋め戻した。

根切り深さの測定には、精度を高めるためにレーザ鉛直器を用いた。

1. 周辺における既存建築物等の外観の状況

2. 仮囲い、現場事務所、警備員詰所等の予定位置

3. 工事用車両の進入・退出経路と周辺交通状況

4. 配電線、通信線、給排水管等の状況及び計画引込予定位置

周辺における既存建築物等の外観の状況

1. 誘導灯

2. 漏電火災警報器

3. 非常警報設備の放送設備

4. ガス漏れ火災警報設備

ガス漏れ火災警報設備

1. 経営管理能力

2. 営業活動の状況

3. 建設業許可の有無

4. 労働安全衛生管理の状況

営業活動の状況

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1. バーチャート工程表は、各作業の所要日数と日程がわかりやすい。

2. バーチャート工程表は、計画と実績の比較が容易である。

3. ガントチャート工程表は、全体工程に影響を与える作業がどれであるかがわかりやすい。

4. ガントチャート工程表は、現時点における達成度がわかりやすい。

ガントチャート工程表は、全体工程に影響を与える作業がどれであるかがわかりやすい。

1. 矢線は作業を示し、その長さは作業に要する時間を表す。

2. イベントに入ってくる矢線がすべて完了した後でないと、出る矢線は開始できない。

3. イベントは、作業と作業を結合する点であり、対象作業の開始点又は終了点である。

4. ダミーは、作業の相互関係を点線の矢線で表し、作業及び時間の要素は含まない。

矢線は作業を示し、その長さは作業に要する時間を表す。

1. アの領域：利益　　イの領域：損失　　ウ：固定原価

2. アの領域：利益　　イの領域：損失　　ウ：変動原価

3. アの領域：損失　　イの領域：利益　　ウ：固定原価

4. アの領域：損失　　イの領域：利益　　ウ：変動原価

アの領域：損失　　イの領域：利益　　ウ：変動原価

1. 現場代理人は、工場立会検査の際、必ず立会わなければならない。

2. 検査員は、検査の実施に先立ち関係者と協議し、検査項目、検査方法及び判定基準を決定する。

3. 検査員は、検査結果がすべて合格の場合には、検査記録に「指摘事項なし」などと記録する。

4. メーカが事前に行った社内検査の試験成績書は、工場立会検査の検査資料として使用できる。

現場代理人は、工場立会検査の際、必ず立会わなければならない。

1. パレート図

2. ヒストグラム

3. 管理図

4. 特性要因図

パレート図

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