一級ボイラー技士（令和3年10月）試験B | 解答一覧

1. 常温で流動性の悪い燃料油をストレージタンクに貯蔵する場合は、タンク底面にコイル状の蒸気ヒータを装備して加熱する。

2. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に減圧弁が設けられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。

4. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に減圧弁が設けられる。

1. 散布式ストーカでは、散布ロータにより大粒径の石炭は遠方に、小粒径の石炭は近くに散布され、火格子は散布ロータに対して遠方から近いところに移動させるので、大粒径の石炭に多くの燃焼時間が与えられる。

2. バブリング形流動層燃焼装置は、水冷壁で囲まれた燃焼室、底部の風箱及び空気分散板から成っている。

3. 直接式微粉炭供給方式は、微粉炭機で粉砕された微粉炭を、一旦、貯槽に集めた後、バーナに送るものである。

4. 貯蔵式微粉炭供給方式は、微粉炭機が故障の際にバーナ燃焼に影響を与えないが、貯槽及びこれからバーナまでの附帯設備が必要である。

5. 微粉炭バーナは、一般に、微粉炭を一次空気と予混合して炉内に噴出させ、二次空気はバーナの周囲から噴出させるものである。

直接式微粉炭供給方式は、微粉炭機で粉砕された微粉炭を、一旦、貯槽に集めた後、バーナに送るものである。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ａ，Ｂ，Ｄ

4. Ａ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. サーマルＮＯＸは、燃料中の窒素化合物が酸化されて生じる。

2. 排ガス中のＮＯＸは、大部分がＮＯである。

3. ばいじんは、慢性気管支炎の発症に影響を与える。

4. ＳＯＸは、呼吸器のほかに循環器にも影響を与える有害物質である。

5. すすは、燃料の燃焼により分解した炭素が遊離炭素として残存したものである。

サーマルＮＯＸは、燃料中の窒素化合物が酸化されて生じる。

1. 排ガス熱による損失は、煙突へ排出されるガスの保有熱による損失である。

2. 不完全燃焼ガスによる損失は、燃焼ガス中にＣＯ、Ｈ₂などの未燃ガスが残ったときの損失である。

3. ボイラー周壁からの放散熱損失[％](燃料の低発熱量に対する放散熱量の割合)は、ボイラーの容量が大きいほどその割合は小さくなり、蒸発量５～10t/h程度のボイラーでは5～１％程度である。

4. 空気比を小さくして完全燃焼させることは、排ガス熱による熱損失を小さくするために有効である。

5. ボイラーの熱損失には、蒸気や温水の放出による損失を含まない。

ボイラーの熱損失には、蒸気や温水の放出による損失を含まない。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、空気予熱器の面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーのセクションのスタッドの面積は、伝熱面積に算入しない。

5. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。

鋳鉄製ボイラーのセクションのスタッドの面積は、伝熱面積に算入しない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ，Ｃ

1. 急激な負荷の変動を与えないように努めること。

2. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

3. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

4. 通風装置の機能の保持に努めること。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

通風装置の機能の保持に努めること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 安全弁が２個以上ある場合において、１個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の３％増以下で作動するように調整することができる。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

1. ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. 燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

4. ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

5. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

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1. ボイラーの煙管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの煙管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。

2. 近接した２以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを１の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。

3. 燃料の供給を遮断してもなおボイラーへの熱供給が続く蒸気ボイラーには、原則として、随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を２個備えなければならない。

4. 最高使用圧力１ＭPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁は取り付けなくてもよい。

5. 給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

最高使用圧力１ＭPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁は取り付けなくてもよい。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

2. 自動給水調整装置を有するボイラー(貫流ボイラーを除く。)には、低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

3. 低水位燃料遮断装置は、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合は警報を発するだけで燃料の供給は遮断しないが、ボイラーの運転時に水位が安全低水面以下になった場合には、燃料の供給を遮断する装置である。

4. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

低水位燃料遮断装置は、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合は警報を発するだけで燃料の供給は遮断しないが、ボイラーの運転時に水位が安全低水面以下になった場合には、燃料の供給を遮断する装置である。

1. ボイラーには、ガラス水面計を２個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750㎜以下のもの又は遠隔指示水面測定装置を２個取り付けたボイラーにあっては、そのうちの１個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力6Ｍ㎩を超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

5. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、３個以上取り付けなければならないが、胴の内径が900㎜以下で、かつ、伝熱面積が20ｍ２未満のボイラーでは、２個とすることができる。

ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、３個以上取り付けなければならないが、胴の内径が900㎜以下で、かつ、伝熱面積が20ｍ２未満のボイラーでは、２個とすることができる。

1. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において３個以上取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3ＭPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

4. 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものについては、この限りでない。

ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において３個以上取り付けなければならない。

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