高圧室内作業主任者（令和3年4月）試験B | 解答一覧

1. リバーススクイーズによる障害は、減圧の際に発生する圧外傷である。

2. 中耳腔内外の圧力差が0.03ＭPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

3. 副鼻腔に障害が生じても、同じ圧力下にしばらくいると痛みが和らぐことが多い。

4. チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

5. 減圧時に、副鼻腔内の内圧が外圧より高まると、副鼻腔内の淡血性成分が出血しやすくなる。

チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

1. 減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1ＭPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

2. 減圧症の症状として、皮膚のかゆみ、丘疹、大理石斑などが現れることがある。

3. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

4. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

5. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、骨幹部に発症した場合は大きな障害はないが、肩関節や股関節に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こす。

減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1ＭPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

1. 減圧のとき息を止めていると、肺は弾性の限界を超えて過膨張状態となり、ついには肺胞が破れてしまう。

2. 肺胞の破れにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患を空気塞栓症(エア・エンボリズム)という。

3. 破れた肺胞が胸膜腔と通じると、肺は縮んでしまい換気できなくなる。

4. 0.1ＭPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低い。

5. 肺胞から漏れた空気が胸部中央の縦隔洞や頚部にまで入り込み、縦隔気腫や皮下気腫となることがある。

0.1ＭPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低い。

1. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

2. 体内の組織に溶解する窒素の量は、0.2ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の２倍となる。

3. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは気温が低下する。

4. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→静脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

5. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、ほぼ100％に近い状態である。

体内の組織に溶解する窒素の量は、0.2ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の２倍となる。

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

3. 口対口人工呼吸は、傷病者の鼻をつまみ、１回の吹き込みに３秒かけて傷病者の胸の盛り上がりが見える程度まで吹き込む。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要と判断されたときには、音声メッセージに従い、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

口対口人工呼吸は、傷病者の鼻をつまみ、１回の吹き込みに３秒かけて傷病者の胸の盛り上がりが見える程度まで吹き込む。

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1. 高圧室内業務とは、潜函工法その他の圧気工法により、大気圧を超える気圧下の作業室又はシャフトの内部において行う作業に係る業務をいう。

2. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は炭酸ガスによる中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

3. 不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

4. 有害ガスとは、一酸化炭素、メタンガス、硫化水素その他炭酸ガス以外のガスであって、爆発、火災その他の危険又は健康障害を生ずるおそれのあるものをいう。

5. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から１年間は、免許を受けることができない。

3. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

4. 作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

5. 高圧室内作業主任者を選任したときは、その氏名を所轄労働基準監督署長に報告しなければならない。

高圧室内作業主任者を選任したときは、その氏名を所轄労働基準監督署長に報告しなければならない。

1. 気こう室の気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者一人について、0.6ｍ³ 以上としなければならない。

2. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径58mm以下のものとしなければならない。

3. 潜函の作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通すことなく当該作業室へ配管しなければならない。

4. 潜函の作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けなければならない。

5. 空気圧縮機と作業室又は気こう室との間に、作業室及び気こう室へ送気する空気を清浄にするための装置を設けなければならない。

潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径58mm以下のものとしなければならない。

1. 作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を運転する業務

2. 再圧室を操作する業務

3. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

4. 高圧室内業務

5. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

1. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

2. 減圧を終了した者に対して、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

3. 高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。

4. 圧力0.1ＭPa(ゲージ圧力)以上の気圧下における高圧室内業務を行うときは、気こう室に、自記記録圧力計を設けなければならない。

5. 必要のある者以外の者が再圧室を設置した場所及び当該再圧室を操作する場所に立ち入ることを禁止し、その旨を見やすい箇所に表示しておかなければならない。

高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。

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1. １ＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)は、100kPaの平均酸素分圧に１分間ばく露したときの毒性量単位である。

2. １日当たりの酸素の許容最大ばく露量は、600ＵＰＴＤである。

3. １週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、3000ＵＰＴＤである。

4. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上160kPa以下としなければならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

１週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、3000ＵＰＴＤである。

1. 加圧の速度は、毎分1.00ＭPa以下としなければならない。

2. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行うときは、あらかじめ、当該減圧に要する時間を当該高圧室内作業者に周知させなければならない。

3. 減圧に要する時間が１時間を超える場合には、高圧室内作業者に椅子その他の休息用具を使用させなければならない。

4. 減圧の速度は、原則として、毎分0.08ＭPa以下としなければならない。

5. 気こう室内の温度が10℃以下である場合には、高圧室内作業者に毛布その他の適当な保温用具を使用させなければならない。

加圧の速度は、毎分1.00ＭPa以下としなければならない。

1. 空気圧縮機 ………………………………………… １週に１回以上

2. 潜函に設けられた電路 …………………………… １か月に１回以上

3. 空気清浄装置 ……………………………………… １週に１回以上

4. 作業室への送気を調節するためのバルブ ……… １日に１回以上

5. 異常温度の自動警報装置 ………………………… １週に１回以上

空気清浄装置 ……………………………………… １週に１回以上

1. 健康診断は、雇入れの際、高圧室内業務への配置替えの際及び高圧室内業務についた後６か月以内ごとに１回、定期に行わなければならない。

2. 事業場において実施した健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断が行われた日から３か月以内に、医師の意見を聴かなければならない。

3. 高圧室内業務に常時従事する労働者に対し、その雇入れの際に健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

4. 健康診断を受けた労働者に対し、遅滞なく、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを５年間保存しなければならない。

高圧室内業務に常時従事する労働者に対し、その雇入れの際に健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 作業室又は気こう室へ送気する気体の成分組成

2. 加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

3. 当該高圧室内業務における最高の圧力

4. 加圧及び減圧の速度

5. 減圧を停止する圧力及び当該圧力下において減圧を停止する時間

加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

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