高圧室内作業主任者（令和5年10月） | 解答一覧

1. 長時間高気圧下にいなければならないときは、吸気の酸素分圧を30kPa程度とする。

2. 中枢神経型酸素中毒は、0.5気圧程度の酸素分圧の呼吸ガスを長期間呼吸したときに生じ、肺型酸素中毒は1.4～1.6気圧程度以上の分圧の酸素に比較的短時間ばく露されたときに生じる。

3. 肺型酸素中毒の症状は、軽度の胸部違和感、咳、痰などが主なもので、通常は致命的になることはない。

4. 酸素中毒は、暑いときや寒いときなど環境条件の悪いときに起こりやすく、作業強度等も影響する。

5. 吸入空気中の二酸化炭素の量が多くなると、酸素中毒にかかりやすくなる。

中枢神経型酸素中毒は、0.5気圧程度の酸素分圧の呼吸ガスを長期間呼吸したときに生じ、肺型酸素中毒は1.4～1.6気圧程度以上の分圧の酸素に比較的短時間ばく露されたときに生じる。

1. 圧外傷は、圧力が身体に不均等に作用することにより生じる。

2. 中耳腔内外の圧力差が0.03ＭPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

3. チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

4. 人体の中に腔がある場合、この腔を取り巻く組織が柔軟な組織であれば、加圧に伴って腔が収縮し、腔内圧と外圧とが等しくなるので、圧外傷は発生しない。

5. 虫歯の処置後に再び虫歯になって内部に密閉された空洞ができた場合、その部分で圧外傷が生じることがある。

チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

1. 減圧のとき息を止めていると、肺は弾性の限界を超えて過膨張状態となり、ついには肺胞が破れてしまう。

2. 肺胞の破れにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患を動脈ガス塞栓症という

3. 破れた肺胞が胸膜腔と通じると、肺は縮んでしまい換気できなくなる。

4. 0.1ＭPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低い。

5. 肺胞から漏れた空気が胸部中央の縦隔洞や頚部にまで入り込み、縦隔気腫や皮下気腫となることがある。

0.1ＭPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低い。

1. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

2. 体内の組織に溶解する窒素の量は、0.2MPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の２倍となる。

3. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは気温が低下する。

4. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→静脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

5. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、ほぼ100％に近い状態である。

体内の組織に溶解する窒素の量は、0.2MPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の２倍となる。

1. 傷病者の肩を軽くたたきながら呼びかけて、反応がない場合は、その場で大声で叫んで周囲の注意を喚起し、応援を呼ぶ。

2. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

3. 傷病者に反応がない場合は、約１分間呼吸の有無を観察し、正常な呼吸がないと判断したときに、胸骨圧迫を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤを用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要とメッセージがあったときには、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

傷病者に反応がない場合は、約１分間呼吸の有無を観察し、正常な呼吸がないと判断したときに、胸骨圧迫を開始する。

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1. 不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

2. 作業室とは、潜函工法その他の圧気工法による作業を行うための大気圧を超える気圧下の作業室をいう。

3. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は炭酸ガスによる中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

4. 高圧室内業務とは、潜函工法その他の圧気工法により、大気圧を超える気圧下の作業室又はシャフトの内部において行う作業に係る業務をいう。

5. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 法定の高圧室内作業については、高圧室内作業主任者免許を受けた者のうちから、事業場ごとに、高圧室内作業主任者を選任しなければならない。

3. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から１年間は、免許を受けることができない。

4. 作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は効力の一時停止の処分を受けることがある。

法定の高圧室内作業については、高圧室内作業主任者免許を受けた者のうちから、事業場ごとに、高圧室内作業主任者を選任しなければならない。

1. 作業室の気積が50ｍ³であるので、同時に高圧室内業務に従事させる作業者を12人とした。

2. 気こう室の床面積が４ｍ²、気積が7.9ｍ³であるので、同時に加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者を15人とした。

3. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けた。

4. 空気圧縮機と気こう室との間に空気清浄装置を設けた。

5. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径52 ㎜のものとした。

気こう室の床面積が４ｍ²、気積が7.9ｍ³であるので、同時に加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者を15人とした。

1. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、空気圧縮機の付近に、常時配置しなければならない。

2. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

3. 作業の性質上やむを得ない場合には、ゲージ圧力0.1MPa未満の気圧下であれば潜函内で溶接等の作業を行うことができる。

4. 潜函の急激な沈下による高圧室内作業者の危険を防止するため、潜函の刃口の下方を50cm以上掘り下げてはならない。

5. 減圧を終了した者に対して、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、空気圧縮機の付近に、常時配置しなければならない。

1. 圧気工法の知識に関すること。

2. 圧気工法に係る設備に関すること。

3. 急激な圧力低下、火災等の防止に関すること。

4. 救急蘇生法に関すること。

5. 高気圧障害の知識に関すること。

救急蘇生法に関すること。

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1. １ＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)は、100kPaの平均酸素分圧に１分間ばく露したときの毒性量単位である。

2. １日当たりの酸素の許容最大ばく露量は、600ＵＰＴＤである。

3. １週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、3000ＵＰＴＤである。

4. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は 18kPa以上160kPa以下としなければならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

１週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、3000ＵＰＴＤである。

1. 加圧の速度は、毎分1.00MPa以下としなければならない。

2. 気こう室において高圧室内業務従事者に減圧を行うときは、あらかじめ、当該減圧に要する時間を当該高圧室内業務従事者に周知させなければならない。

3. 減圧に要する時間が１時間を超える場合には、高圧室内業務従事者に椅子その他の休息用具を使用させなければならない。

4. 減圧の速度は、原則として、毎分0.08ＭPa以下としなければならない。

5. 気こう室内の温度が10℃以下である場合には、高圧室内業務従事者に毛布その他の適当な保温用具を使用させなければならない。

加圧の速度は、毎分1.00MPa以下としなければならない。

1. 設備: 異常温度の自動警報装置 点検頻度: １週に１回以上

2. 設備: 空気圧縮機 点検頻度: １週に１回以上

3. 設備: 空気清浄装置 点検頻度: １週に１回以上

4. 設備: 潜函に設けた電路 点検頻度: １か月に１回以上

5. 設備: 気こう室からの排気を調節するバルブ 点検頻度: １日に１回以上

設備: 空気清浄装置 点検頻度: １週に１回以上

1. 作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計は、その１目盛りが0.02MPa以下のものでなければならない。

2. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の内部に設けたときは、当該バルブ等を操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

3. 高圧室内作業主任者には、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

4. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の外部に設けたときは、当該場所に、作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

5. 高圧室内業務に用いる圧力計は、１週ごとに１回以上点検しなければならない。

高圧室内業務に用いる圧力計は、１週ごとに１回以上点検しなければならない。

1. 肺活量の測定

2. 尿中の糖の有無の検査

3. 血中尿素窒素の量の検査

4. 血圧の測定

5. 尿中の蛋白の有無の検査

血中尿素窒素の量の検査

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