2級建築施工管理技士「平成29年（2017年）後期」 | 解答一覧

1. 風圧力による自然換気では、換気量は開口部面積と風速に比例する。

2. 換気回数とは、1時間当たりの換気量を室面積で除した値である。

3. 室内での二酸化炭素発生量が多いほど、必要換気量は多くなる。

4. 室内を風が通り抜けることを通風といい、もっぱら夏季の防暑対策として利用される。

換気回数とは、1時間当たりの換気量を室面積で除した値である。

1. 自然換気方式には、屋外の風圧力を利用する方法と、室内外の温度差を利用する方法、又はそれらを組み合わせた方法がある。

2. 全般換気とは、室内全体の空気を外気によって希釈しながら入れ替える換気方式のことである。

3. 局所換気とは、局所的に発生する汚染物質を発生源近くで、捕集して排出する換気方式のことである。

4. 給気系のみに送風機を設けた第2種機械換気方式は、室内で発生した汚染物質が他室に漏れてはならない室に適している。

給気系のみに送風機を設けた第2種機械換気方式は、室内で発生した汚染物質が他室に漏れてはならない室に適している。

1. 昼光は、直射日光と天空光に大別され、天空光は太陽からの光が大気中に拡散したものである。

2. 昼光率は、室内のある点での天空光による照度と、屋外の全天空照度との比率である。

3. 室内のある点における昼光率は、時刻や天候によって変化する。

4. 室内の要求される基準昼光率は、居間より事務室の方が大きい。

室内のある点における昼光率は、時刻や天候によって変化する。

1. 大梁は、曲げ降伏よりもせん断破壊を先行するように設計する。

2. 柱は、軸方向の圧縮力、曲げモーメント及びせん断力に耐えられるように設計する。

3. 耐震壁は、周囲の柱や梁と一体に造られた壁で、地震時の水平力に対して抵抗する。

4. 床スラブは、床の鉛直荷重を梁に伝えるとともに、地震時の水平力に架構が一体となって抵抗できるようにする役割を持っている。

大梁は、曲げ降伏よりもせん断破壊を先行するように設計する。

1. 鋼材は強くて粘りがあり、変形能力の高い骨組が可能である。

2. 鋼材は不燃材料であるため、骨組は十分な耐火性能を有する。

3. 鉄筋コンクリート構造に比べ、大スパンの建築物が可能である。

4. 鉄筋コンクリート構造に比べ、工場加工の比率が高く、現場作業が少ない。

鋼材は不燃材料であるため、骨組は十分な耐火性能を有する。

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1. 柱の形式には、形鋼などの単一材を用いた柱のほか、溶接組立箱形断面柱などの組立柱がある。

2. 梁の形式には、単一材を用いた形鋼梁のほか、プレート梁やトラス梁などの組立梁がある。

3. 筋かいは、棒鋼や形鋼を用いるもので、主に圧縮力に働く部材である。

4. ガセットプレートは、節点に集まる部材相互の接合に用いられる鋼板である。

筋かいは、棒鋼や形鋼を用いるもので、主に圧縮力に働く部材である。

1. 節付き遠心力高強度プレストレストコンクリート杭（節杭）は、杭本体部に外径が軸径よりも大きい節部を多数設けたもので、主に摩擦杭として用いられる。

2. 外殻鋼管付きコンクリート杭は、じん性に富み、大きな水平力が作用する杭に適している。

3. 場所打ちコンクリート杭は、地盤を削孔し、その中に鉄筋かごを挿入したのち、コンクリートを打ち込んで造る。

4. 既製コンクリート杭は、鋼管杭に比べて破損しにくく、運搬、仮置きに際して、取扱いが容易である。

既製コンクリート杭は、鋼管杭に比べて破損しにくく、運搬、仮置きに際して、取扱いが容易である。

1. 地震力は、建築物の固定荷重又は積載荷重を減ずると小さくなる。

2. 風圧力は、地震力と同時に作用するものとして計算する。

3. 積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方の垂直積雪量を乗じて計算する。

4. 固定荷重は、建築物各部自体の体積にその部分の材料の単位体積質量及び重力加速度を乗じて計算する。

風圧力は、地震力と同時に作用するものとして計算する。

1. VA＝ 4 kN、VB＝3 kN

2. VA＝ 3 kN、VB＝4 kN

3. VA＝ 5 kN、VB＝2 kN

4. VA＝ 2 kN、VB＝5 kN

VA＝ 3 kN、VB＝4 kN

1.

2.

3.

4.

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1. SSC 材は、一般構造用軽量形鋼と呼ばれ、冷間成形された軽量形鋼である。

2. SN材は、建築構造用圧延鋼材と呼ばれ、性能によりA種、B 種、C 種に分類される。

3. SS 材は、一般構造用圧延鋼材と呼ばれ、一般的に使用される鋼材である。

4. STKR 材は、一般構造用炭素鋼鋼管と呼ばれ、土木・建築等の構造物に使用される鋼管である。

STKR 材は、一般構造用炭素鋼鋼管と呼ばれ、土木・建築等の構造物に使用される鋼管である。

1. 木材の強度は、含水率が同じ場合、密度の大きいものほど大きい。

2. 年輪があるため、縦断面の位置によって柾目面と板目面の木目が生ずる。

3. 密度の大きい木材ほど、含水率の変化による膨張や収縮が大きい。

4. 気乾状態とは、木材の水分が完全に無くなった状態をいう。

気乾状態とは、木材の水分が完全に無くなった状態をいう。

1. アスファルトプライマーは、下地と防水層の接着性を向上させるために用いられる。

2. 砂付あなあきアスファルトルーフィングは、下地と防水層を絶縁するために用いられる。

3. 防水剤を混入したモルタルは、下地に塗布して塗膜防水層を形成するために用いられる。

4. 合成高分子系ルーフィングシートは、下地に張り付けてシート防水層を形成するために用いられる。

防水剤を混入したモルタルは、下地に塗布して塗膜防水層を形成するために用いられる。

1. エポキシ樹脂系塗り床材は、耐薬品性に劣っている。

2. せっこうボードは、防火性に優れている。

3. ビニル床シートには、帯電防止性を有するものがある。

4. けい酸カルシウム板は、軽量で不燃性に優れている。

エポキシ樹脂系塗り床材は、耐薬品性に劣っている。

1. 地中埋設排水管の勾配は、原則として、1/100以上とする。

2. 地中埋設排水管の長さが、その内径又は内法幅の120 倍を超えない範囲内で、桝又はマンホールを設ける。

3. 排水管を給水管に平行して埋設する場合の両配管のあきは、原則として、500 mm以上とする。

4. 雨水用排水桝及びマンホールの底部には、深さ50 mm 以上の泥だめを設ける。

雨水用排水桝及びマンホールの底部には、深さ50 mm 以上の泥だめを設ける。

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1. 避難経路に設ける通路誘導灯は、避難の方向の明示を主な目的とする避難設備である。

2. 劇場の客席に設ける客席誘導灯は、避難上必要な床面照度の確保を主な目的とする避難設備である。

3. 非常警報設備の非常ベルは、火災発生時に煙又は熱を感知し、自動的にベルが鳴る警報設備である。

4. 非常用の照明装置は、火災時等に停電した場合に自動的に点灯し、避難上必要な床面照度を確保する照明設備である。

非常警報設備の非常ベルは、火災発生時に煙又は熱を感知し、自動的にベルが鳴る警報設備である。

1. 二重ダクト方式は、別々の部屋で同時に冷房と暖房を行うことができる。

2. ファンコイルユニット方式は、各ユニットごとの温度調節はできない。

3. 定風量単一ダクト方式は、部分的な負荷変動が少ない劇場、オーディトリウムに適している。

4. パッケージ方式は、機械室、配管、ダクト等のスペースが少なくてすむ。

ファンコイルユニット方式は、各ユニットごとの温度調節はできない。

1. 地下の工作物内に設ける倉庫は、建築物である。

2. 自動車車庫の用途に供する建築物は、特殊建築物である。

3. 主要構造部を準耐火構造とした建築物は、すべて準耐火建築物である。

4. 作業の目的のために継続的に使用する室は、居室である。

主要構造部を準耐火構造とした建築物は、すべて準耐火建築物である。

1. 有料老人ホームの入所者用談話室

2. 幼保連携型認定こども園の職員室

3. 図書館の閲覧室

4. 診療所の診察室

有料老人ホームの入所者用談話室

1. 2以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業しようとする者が、建設業の許可を受ける場合、国土交通大臣の許可を受けなければならない。

2. 建築工事業で特定建設業の許可を受けている者は、土木工事業で一般建設業の許可を受けることができる。

3. 建築工事業で一般建設業の許可を受けている者が、建築工事業で特定建設業の許可を受けた場合、一般建設業の許可は効力を失う。

4. 国又は地方公共団体が発注者である建設工事を請け負う者は、特定建設業の許可を受けていなければならない。

国又は地方公共団体が発注者である建設工事を請け負う者は、特定建設業の許可を受けていなければならない。

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1. 価格等の変動若しくは変更に基づく請負代金の額又は工事内容の変更

2. 工事の履行に必要となる建設業の許可の種類及び許可番号

3. 契約に関する紛争の解決方法

4. 天災その他不可抗力による工期の変更又は損害の負担及びその額の算定方法に関する定め

工事の履行に必要となる建設業の許可の種類及び許可番号

1. 使用者は、労働者が業務上の傷病の療養のために休業する期間及びその後30日間は、原則として解雇してはならない。

2. 使用者は、労働契約の不履行について損害賠償額を予定する契約をすることができる。

3. 使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。

4. 労働者は、使用者より明示された労働条件が事実と相違する場合においては、即時に労働契約を解除することができる。

使用者は、労働契約の不履行について損害賠償額を予定する契約をすることができる。

1. 新たに建設現場の事務職として雇い入れた労働者

2. 作業内容を変更した労働者

3. 新たに職務につくこととなった職長

4. 新たに選任した作業主任者

新たに選任した作業主任者

1. 事業者は、工事に伴って生じた産業廃棄物を自ら処理することはできない。

2. 事業者は、工事に伴って生じた産業廃棄物が運搬されるまでの間、産業廃棄物保管基準に従い、生活環境の保全上支障のないようにこれを保管しなければならない。

3. 事業者は、工事に伴って生じた産業廃棄物の運搬を他人に委託する場合には、委託する産業廃棄物の種類及び数量に関する条項が含まれた委託契約書としなければならない。

4. 事業者は、工事に伴って生じた産業廃棄物の処分を他人に委託する場合には、その産業廃棄物の処分が事業の範囲に含まれている産業廃棄物処分業者に委託しなければならない。

事業者は、工事に伴って生じた産業廃棄物を自ら処理することはできない。

1. 警報設備 　----　 漏電火災警報器

2. 避難設備 　----　 救助袋

3. 消火設備 　----　 連結散水設備

4. 消火活動上必要な施設 　----　 排煙設備

消火設備 　----　 連結散水設備

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