エックス線作業主任者（令和4年10月） | 解答一覧

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1. エックス線管の内部には、効率的にエックス線を発生させるためにアルゴンなどの不活性ガスが封入されている。

2. 陰極のフィラメントには、通常、電気抵抗が低く、融点が低いタングステンが用いられる。

3. 陰極には、熱電子の広がりをおさえるための集束筒(集束カップ)が取り付けられている。

4. 陽極のターゲット上のエックス線が発生する部分を実効焦点といい、これをエックス線束の利用方向から見たものを実焦点という。

5. エックス線管の管電流は、陰極から陽極に向かって流れる。

陰極には、熱電子の広がりをおさえるための集束筒(集束カップ)が取り付けられている。

1. 最大エネルギーは、高くなる。

2. 最大強度を示す波長は、変わらない。

3. 線質は、硬くなる。

4. 最短波長は、管電圧に反比例して短くなる。

5. 発生効率は、管電圧に比例して大きくなる。

最大強度を示す波長は、変わらない。

1. 光電効果とは、エックス線光子が軌道電子にエネルギーを与え、電子が原子の外に飛び出し、光子が消滅する現象である。

2. 光電効果により、原子の外に飛び出した光電子の運動エネルギーは、入射エックス線光子のエネルギーより小さい。

3. 光電効果が起こると、特性エックス線が二次的に発生する。

4. 光電効果が発生する確率は、入射エックス線光子のエネルギーが高くなるほど増大する。

5. 光電効果が発生する確率は、物質の原子番号が大きくなるほど増大する。

光電効果が発生する確率は、入射エックス線光子のエネルギーが高くなるほど増大する。

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1. エックス線応力測定装置 ………………………… 回折

2. エックス線単結晶方位測定装置 ………………… 回折

3. 蛍光エックス線分析装置 ………………………… 分光

4. エックス線マイクロアナライザー ……………… 散乱

5. エックス線厚さ計 ………………………………… 散乱

エックス線マイクロアナライザー ……………… 散乱

1. 測定器は、国家標準とのトレーサビリティが明確になっている基準測定器又は数量が証明されている線源を用いて測定実施日の１年以内に校正されたものを使用する。

2. 測定点の高さは、作業床面上の約１ m の位置とする。

3. 測定は、あらかじめ計算により求めた１cm 線量当量又は１cm 線量当量率の高い箇所から低い箇所へ逐次行っていく。

4. あらかじめバックグラウンド値を調査しておき、これを測定器の指示値から差し引いた値を測定結果とする。

5. 測定器の性能上、正しい測定結果が得られないことが予想される場合は、計算によって３か月間の１ cm 線量当量を求める。

測定は、あらかじめ計算により求めた１cm 線量当量又は１cm 線量当量率の高い箇所から低い箇所へ逐次行っていく。

1. 遮へい体には、原子番号が大きく、密度の高い物質を用いるのがよい。

2. コンクリートの遮へい体は、同一の厚さでの遮へい効果は鉛より小さいが、安価であるため広く用いられている。

3. 照射筒は、照射口に取り付けるラッパ状の遮へい体で、エックス線束及び散乱線が外部へ漏えいしないようにするために用いる。

4. 絞りは、エックス線束の広がりを制限し、エックス線を必要な部分にだけ照射するために用いる。

5. ろ過板は、被写体からの後方散乱線の低減に効果がない。

ろ過板は、被写体からの後方散乱線の低減に効果がない。

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1. 12 m

2. 17 m

3. 22 m

4. 26 m

5. 32 m

32 m

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1. 管理区域とは、実効線量が１か月間に0.3mSv を超えるおそれのある区域をいう。

2. 管理区域に一時的に立ち入る労働者については、管理区域内において受ける外部被ばくによる線量を測定する必要はない。

3. 管理区域には、放射線業務従事者以外の者が立ち入ることを禁止し、その旨を明示しなければならない。

4. 管理区域において、外部放射線による線量当量率又は線量当量を放射線測定器を用いて測定することが著しく困難なときは、計算により算出することができる。

5. 管理区域内の労働者の見やすい場所に、放射線業務従事者が受けた外部被ばくによる線量の測定結果の一定期間ごとの記録を掲示しなければならない。

管理区域において、外部放射線による線量当量率又は線量当量を放射線測定器を用いて測定することが著しく困難なときは、計算により算出することができる。

1. ５年間において、実効線量が１年間につき20 mSv を超えたことのある男性の放射線業務従事者の実効線量については、６か月ごと及び５年ごとの合計

2. ５年間において、実効線量が１年間につき20 mSv を超えたことのない男性の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと及び１年ごとの合計

3. 放射線業務従事者の眼の水晶体に受けた等価線量については、６か月ごと、１年ごと及び５年ごとの合計

4. １か月間に受ける実効線量が1.7 mSv を超えるおそれのある女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。)の実効線量については、１か月ごと及び１年ごとの合計

5. 妊娠中の女性の放射線業務従事者の腹部表面に受ける等価線量については、３か月ごと及び妊娠中の合計

５年間において、実効線量が１年間につき20 mSv を超えたことのない男性の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと及び１年ごとの合計

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1. エックス線装置は、その外側における外部放射線による1cm 線量当量率が30 µSv/h を超えないように遮へいされた構造のものを除き、放射線装置室に設置している。

2. 工業用のエックス線装置を設置した放射線装置室内で、磁気探傷法や超音波探傷法による非破壊検査も行っている。

3. 管電圧200kV のエックス線装置を放射線装置室に設置して使用するとき、装置に電力が供給されている旨を関係者に周知させる措置として、手動の表示灯を用いている。

4. ◯特定エックス線装置を用いて作業を行うとき、照射筒又はしぼりを用いると装置の使用の目的が妨げられるので、どちらも使用していない。

5. 照射中に労働者の身体の一部がその内部に入るおそれのある工業用の特定エックス線装置を用いて透視を行うときは、エックス線管に流れる電流が定格管電流の2.5倍に達したときに、直ちに、エックス線回路を開放位にする自動装置を設けている。

◯特定エックス線装置を用いて作業を行うとき、照射筒又はしぼりを用いると装置の使用の目的が妨げられるので、どちらも使用していない。

1. 波高値による定格管電圧が10 kV 未満のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

2. エックス線又はエックス線装置の研究又は教育のため、使用のつど組み立てる方式のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

3. この構造規格が適用されるエックス線装置は、見やすい箇所に、定格出力、型式、製造者名及び製造年月が表示されていなければならない。

4. この構造規格が適用されるエックス線装置は、医療用のものでも工業用のものでも、エックス線管について必要とされる遮へいの基準は等しい。

5. 厚生労働大臣又は都道府県労働局長は、この規格を具備すべきエックス線装置で規格を具備していないものを製造した者が、当該装置を譲渡し、又は貸与した場合には、その者に対し、当該装置の回収又は改善を図ることを命ずることができる。

この構造規格が適用されるエックス線装置は、医療用のものでも工業用のものでも、エックス線管について必要とされる遮へいの基準は等しい。

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1. 測定は、1 cm 線量当量率又は 1 cm 線量当量について行うものとするが、70 µm 線量当量率が1 cm 線量当量率の10倍を超えるおそれがある場所又は70 µm 線量当量が 1 cm 線量当量の10倍を超えるおそれのある場所においては、それぞれ70µm 線量当量率又は70µm 線量当量について行うものとする。

2. 測定を行ったときは、測定日時、測定方法及び測定結果のほか、測定を実施した者の氏名及びその有する資格について、記録しなければならない。

3. 測定を行ったときは、遅滞なく、電離放射線作業環境測定結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

4. 測定結果等の記録は、30年間保存しなければならない。

5. 測定は、１か月以内(被照射体の位置が一定しているときは６か月以内)ごとに１回、定期に、行わなければならない。

測定は、1 cm 線量当量率又は 1 cm 線量当量について行うものとするが、70 µm 線量当量率が1 cm 線量当量率の10倍を超えるおそれがある場所又は70 µm 線量当量が 1 cm 線量当量の10倍を超えるおそれのある場所においては、それぞれ70µm 線量当量率又は70µm 線量当量について行うものとする。

1. 放射線業務に配置替えの際に行う健康診断において、被ばく歴のない労働者に対し、「皮膚の検査」を省略している。

2. 定期の健康診断において、その実施日の前６か月間に受けた実効線量が 5mSv を超えず、かつ、その後６か月間に受ける実効線量が 5mSv を超えるおそれのない労働者に対し、医師が必要と認めないときには、「白内障に関する眼の検査」を除く他の全ての項目を省略している。

3. 定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者以外の労働者については、健康を保持するために必要な措置について、医師の意見を聴いていない。

4. 常時10人未満の労働者を使用する事業場において、定期の健康診断を行ったとき、電離放射線健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出していない。

5. 定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者以外の労働者については、当該健康診断の結果を通知していない。

定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者以外の労働者については、健康を保持するために必要な措置について、医師の意見を聴いていない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｄ

1. 満18歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に就こうとするものは、氏名を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

3. 免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に就こうとするものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

4. 免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に就こうとするものは、免許証を滅失し、又は損傷したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

5. 免許を取り消され、その取消しの日から起算して１年を経過しない者は、免許を受けることができない。

免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に就こうとするものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

1. 選任している衛生管理者は１人である。

2. 選任している衛生管理者は、その事業場に専属の労働衛生コンサルタントであるが、第一種衛生管理者免許又は衛生工学衛生管理者免許のいずれも有していない。

3. 選任している衛生管理者は、衛生管理者としての業務以外の業務を兼任している。

4. 総括安全衛生管理者を選任していない。

5. 選任している産業医は、事業場に専属の者ではない。

選任している衛生管理者は１人である。

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1. 吸収線量 ……………… Gy

2. カーマ ………………… Gy

3. ＬＥＴ ………………… eV

4. 線減弱係数 …………… m⁻¹

5. 粒子フルエンス ……… m⁻²

ＬＥＴ ………………… eV

1. 電離箱 ……………………………… 飽和領域

2. 光刺激ルミネセンス線量計 ……… 輝尽性蛍光

3. ＧＭ計数管 ………………………… 消滅ガス

4. 半導体検出器 ……………………… 空乏層

5. シンチレーション検出器 ………… グロー曲線

シンチレーション検出器 ………… グロー曲線

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1. シンチレータに混入される微量のタリウムは、発光波長の調整や発光量増加の役割を果たす活性剤である。

2. シンチレータにエックス線が入射すると、紫外領域の減衰時間の長い光が放射される。

3. シンチレータから放射された光は、光電子増倍管の光電面で光電子に変換され、増倍された後、電流パルスとして出力される。

4. 光電子増倍管から得られる出力パルス波高は、シンチレーションによる発生光子数に比例する。

5. シンチレーション検出器の分解時間は、10⁻⁶ ～10⁻⁸ 秒程度である。

シンチレータにエックス線が入射すると、紫外領域の減衰時間の長い光が放射される。

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