1級土木施工管理技術（平成29年度）問題B | 解答一覧

1. [試験の名称]標準貫入試験　　　　　　　　　　　　[試験結果から求められるもの]Ｎ値　　　　　　[試験結果の利用]盛土の締固め管理の判定

2. [試験の名称]スウェーデン式サウンディング試験　　[試験結果から求められるもの]静的貫入抵抗　　[試験結果の利用]層の締まり具合の判定

3. [試験の名称]平板載荷試験　　　　　　　　　　　　[試験結果から求められるもの]地盤反力係数　　[試験結果の利用]地下水の状態の判定

4. [試験の名称]ポータブルコーン貫入試験　　　　　　[試験結果から求められるもの]せん断強さ　　　[試験結果の利用]トラフィカビリティーの判定

[試験の名称]スウェーデン式サウンディング試験　　[試験結果から求められるもの]静的貫入抵抗　　[試験結果の利用]層の締まり具合の判定

1. 土の掘削・運搬中の土量の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は、原則として変化率に含まれない。

2. 土量の変化率Cは、地山の土量と締め固めた土量の体積比を測定して求める。

3. 土量の変化率は、実際の土工の結果から推定するのが最も的確な決め方である。

4. 土量の変化率Lは、土工の配分計画を立てる上で重要であり、工事費算定の要素でもある。

土量の変化率Lは、土工の配分計画を立てる上で重要であり、工事費算定の要素でもある。

1. 振動ローラは、締固めによっても容易に細粒化しない岩塊などの締固めに有効である。

2. ブルドーザは、細粒分は多いが鋭敏比の低い土や低含水比の関東ロームなどの締固めに有効である。

3. タイヤローラは、単粒度の砂や細粒度の欠けた切込砂利などの締固めに有効である。

4. ロードローラは、細粒分を適度に含み粒度が良く締固めが容易な土や山砂利などの締固めに有効である。

振動ローラは、締固めによっても容易に細粒化しない岩塊などの締固めに有効である。

1. 発生土を安定処理して使う場合は、改良土の品質や強度を画一的に定めるのではなく、埋戻し後の機能や原地盤の土質性状などの諸条件を幅広く検討して柔軟な対応をする。

2. 埋設管の近傍など狭あいな箇所は、締め固めにくく、道路では埋戻し材の上部に路盤、路床と同等の支持力を要求される場合もあるので、使用場所に応じた材料を選定する。

3. 埋戻し材の最大粒径に関する基準は、所定の締固め度が得られるとともに、埋設物への損傷防止のための配慮も含まれているため、埋設物の種類にかかわらず同じ基準を用いる。

4. 埋設管などの埋戻しに用いる土は、埋設管下部への充てん性、埋設物への影響を考慮するとともに、道路の供用開始後に工作物との間にすきまや段差が生じないように圧縮性の小さい材料を用いる。

埋戻し材の最大粒径に関する基準は、所定の締固め度が得られるとともに、埋設物への損傷防止のための配慮も含まれているため、埋設物の種類にかかわらず同じ基準を用いる。

1. 圧密・排水工法は、地盤の排水や圧密促進によって地盤の強度を増加させることにより、道路供用後の残留沈下量の低減をはかることなどを目的とするもので、緩速載荷工法などがある。

2. 締固め工法は、地盤に砂などを圧入又は動的な荷重を与え地盤を締め固めることにより、液状化の防止や沈下量の低減をはかることなどを目的とするもので、サンドマット工法などがある。

3. 固結工法は、セメントなどの添加材を土と混合し、化学反応を利用して地盤の固結をはかることなどを目的とするもので、表層混合処理工法などがある。

4. 荷重軽減工法は、土に比べて軽量な材料で盛土などを構築し地盤中の応力増加を軽減することにより、粘性土層の沈下量の低減をはかることなどを目的とするもので、軽量盛土工法などがある。

締固め工法は、地盤に砂などを圧入又は動的な荷重を与え地盤を締め固めることにより、液状化の防止や沈下量の低減をはかることなどを目的とするもので、サンドマット工法などがある。

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1. JISに規定されている「コンクリート用スラグ骨材」に適合したスラグ細骨材は、ガラス質で粒の表面組織が滑らかであるため、天然産の細骨材よりも保水性が小さい。

2. コンクリート表面がすりへり作用を受ける場合においては、受けない場合に比べて、細骨材に含まれる微粒分量を大きくする方がよい。

3. アルカリシリカ反応に対して耐久的なコンクリートとするために、安定性損失質量の小さい細骨材を用いる方がよい。

4. 細骨材の骨材粒子が多孔質であると、これを用いたコンクリートの耐凍害性は向上する。

JISに規定されている「コンクリート用スラグ骨材」に適合したスラグ細骨材は、ガラス質で粒の表面組織が滑らかであるため、天然産の細骨材よりも保水性が小さい。

1. ポゾラン活性が利用できる混和材には、フライアッシュがある。

2. 硬化過程において膨張を起こさせる混和材には、膨張材がある。

3. 潜在水硬性が利用できる混和材には、石灰石微粉末がある。

4. オートクレーブ養生によって高強度を得る混和材には、けい酸質微粉末がある。

潜在水硬性が利用できる混和材には、石灰石微粉末がある。

1. 締固め作業高さによる打込み最小スランプは、締固め作業高さが2mと0.5mでは、2mの方の値を小さく設定する。

2. 荷卸しの目標スランプは、打込みの最小スランプに対して、品質のばらつき、時間経過に伴うスランプの低下、ポンプ圧送に伴うスランプの低下を考慮して設定する。

3. 圧送において管内閉塞を生じることなく円滑な圧送を行うためには、できるだけ単位粉体量を減らす必要がある。

4. 高性能AE減水剤を用いたコンクリートは、水セメント比及びスランプが同じ通常のAE減水剤を用いたコンクリートに比較して、細骨材率を1〜2%小さく設定する。

荷卸しの目標スランプは、打込みの最小スランプに対して、品質のばらつき、時間経過に伴うスランプの低下、ポンプ圧送に伴うスランプの低下を考慮して設定する。

1. 暑中コンクリートでは、練上がりコンクリートの温度を低くするために、なるべく低い温度の練混ぜ水を用いる。

2. 暑中コンクリートでは、練混ぜ後できるだけ早い時期に打ち込まなければならないことから、練混ぜ開始から打ち終わるまで1.5時間以内に行う。

3. 暑中コンクリートでは、練上がり温度が10℃上昇する場合、所要のスランプを得るために単位水量が2〜5%増加する。

4. 暑中コンクリートでは、コールドジョイントの発生防止のため、減水剤、AE減水剤及び流動化剤については標準形のものを用いる。

暑中コンクリートでは、コールドジョイントの発生防止のため、減水剤、AE減水剤及び流動化剤については標準形のものを用いる。

1. 呼び強度50以上の高強度コンクリートは、通常のコンクリートと比較して、粘性が高くバイブレータの振動が伝わりやすいので、締固め間隔を広げてもよい。

2. コンクリートを打ち重ねる場合には、上層と下層が一体となるよう、棒状バイブレータを下層のコンクリート中に10cmほど挿入する。

3. 鉄筋のかぶり部分のかぶりコンクリートの締固めには、型枠バイブレータの使用が適している。

4. 再振動を行う場合には、コンクリートの締固めが可能な範囲でできるだけ遅い時期がよい。

呼び強度50以上の高強度コンクリートは、通常のコンクリートと比較して、粘性が高くバイブレータの振動が伝わりやすいので、締固め間隔を広げてもよい。

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1. 重ね継手の重ね合せの部分は、焼なまし鉄線によりしっかりと緊結し、焼なまし鉄線を巻く長さはできるだけ長くするのがよい。

2. ガス圧接継手における鉄筋の圧接端面は、軸線に直角とせず傾斜させて切断するのがよい。

3. ガス圧接継手において直近の異なる径の鉄筋の接合は、可能である。

4. フレア溶接継手は、ガス圧接継手や重ね継手に比較して安定した品質が得やすい。

ガス圧接継手において直近の異なる径の鉄筋の接合は、可能である。

1. プレボーリング杭工法では、地盤の掘削抵抗を減少させるため、掘削液を掘削ビットの先端部から吐出させるとともに、孔内を泥土化して孔壁の崩壊を防止する。

2. 中掘り杭工法では、杭の沈設後、負圧の発生によるボイリングを引き起こさないよう、スパイラルオーガや掘削用ヘッドは急速に引き上げるのがよい。

3. プレボーリング杭工法では、根固液は掘削孔の先端部から杭頭部までの孔壁周囲の砂質地盤と十分にかくはんしながら、所定の位置まで確実に注入する。

4. 中掘り杭工法では、中間層が比較的硬質で沈設が困難な場合は、フリクションカッターを併用するとともに杭径以上の拡大掘りを行うのがよい。

プレボーリング杭工法では、地盤の掘削抵抗を減少させるため、掘削液を掘削ビットの先端部から吐出させるとともに、孔内を泥土化して孔壁の崩壊を防止する。

1. 鉄筋かごに取り付けるスペーサーは、鉄筋のかぶりを確保するためのもので、同一深さ位置に4〜6個で取り付けるのが一般的である。

2. 鉄筋かごの組立は、一般に鉄筋かご径が大きくなるほど変形しやすくなるので、組立用補強材はできるだけ剛性の大きいものを使用する。

3. 鉄筋かごの組立は、鉄筋かごの鉛直度を確保できるように鋼材や補強筋を溶接により仮止めし、本組立にはなまし鉄線を用い堅固に結合する。

4. 鉄筋かごを移動する際は、水平につり上げるため、ねじれ、たわみなどがおきやすいので、これを防止するため2〜4点でつるのがよい。

鉄筋かごの組立は、鉄筋かごの鉛直度を確保できるように鋼材や補強筋を溶接により仮止めし、本組立にはなまし鉄線を用い堅固に結合する。

1. 基礎地盤が岩盤の場合は、構造物の安定性を確保するため、底面地盤の不陸を整正し平滑な面に仕上げる。

2. 基礎地盤が砂地盤の場合は、ある程度の不陸を残して底面地盤を整地し、その上に割ぐり石や砕石を敷き均す。

3. 基礎地盤をコンクリートで置き換える場合は、所要の支持力を確保するため、底面地盤を水平に掘削し、浮き石は完全に除去する。

4. 一般に基礎が滑動するときのせん断面は、基礎の床付け面のごく浅い箇所に生じることから、施工時に地盤に過度の乱れが生じないようにする。

基礎地盤が岩盤の場合は、構造物の安定性を確保するため、底面地盤の不陸を整正し平滑な面に仕上げる。

1. 数段の切ばりがある場合は、掘削に伴って設置済みの切ばりに軸力が増加しボルトに緩みが生じることがあるため、必要に応じ増締めを行う。

2. 腹起し材の継手部は、弱点となりやすいため、継手位置は応力的に余裕のある切ばりや火打ちの支点から遠い位置に設けるものとする。

3. 切ばりを撤去する際は、土留め壁に作用している荷重を鋼材や松丸太などを用いて本体構造物に受け替えるなどして、土留め壁の変形を防止する。

4. 切ばりは、一般に圧縮部材として設計されているため、圧縮応力以外の応力が作用しないように、腹起しと垂直にかつ密着して取り付ける。

腹起し材の継手部は、弱点となりやすいため、継手位置は応力的に余裕のある切ばりや火打ちの支点から遠い位置に設けるものとする。

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1. 部材の組立に使用する仮締めボルトとドリフトピンは、架設応力に十分耐えるだけの本数を用いるものとし、片持ち式架設の場合の本数の合計はその箇所の連結ボルト数の10%を原則とする。

2. I形断面部材を仮置きする場合は、転倒ならびに横倒れ座屈に対して十分に配慮し、汚れや腐食に対する養生として地面から5cm以上離すものとする。

3. 部材を横方向に移動する場合には、その両端における作業誤差が生じやすいため、移動量及び移動速度を施工段階ごとに確認しながら行うものとする。

4. 部材を縦方向に移動する場合には、送出し作業に伴う送出し部材及び架設機材の支持状態は変化しないので、架設計算の応力度照査は不要である。

部材を横方向に移動する場合には、その両端における作業誤差が生じやすいため、移動量及び移動速度を施工段階ごとに確認しながら行うものとする。

1. トルク法によって締め付けたトルシア形高力ボルトの場合には、各ボルト群の1/2についてピンテールの切断の確認とマーキングによる外観検査を行うものとする。

2. ボルト軸力の導入は、ナットを回して行うのを原則とするが、やむを得ずボルトの頭を回して締め付ける場合はトルク係数値の変化を確認する。

3. ボルトの締付けは、連結板の中央のボルトから順次端部ボルトに向かって行い、2度締めを行うものとする。

4. 曲げモーメントを主として受ける部材のフランジ部と腹板部とで、溶接と高力ボルト摩擦接合をそれぞれ用いるような場合には、溶接の完了後に高力ボルトを締め付けるのを原則とする。

トルク法によって締め付けたトルシア形高力ボルトの場合には、各ボルト群の1/2についてピンテールの切断の確認とマーキングによる外観検査を行うものとする。

1. 溶接ビード及びその近傍には、いかなる場合も溶接割れがあってはならないが、割れの検査は肉眼で行うのを原則とし、疑わしい場合には超音波探傷試験を行う。

2. アンダーカットは、いかなる場合もあってはならないが、オーバーラップは規定の範囲内であれば許容され仕上げをしなくてよい。

3. 外観検査で不合格となったスタッドジベルは、全数ハンマー打撃による曲げ検査を行い、外観検査に合格したものは曲げ検査を行わなくてよい。

4. 設計図書において特に仕上げの指定のない開先溶接の余盛りは、ビード幅と余盛高さが規定の範囲内であれば仕上げをしなくてよい。

設計図書において特に仕上げの指定のない開先溶接の余盛りは、ビード幅と余盛高さが規定の範囲内であれば仕上げをしなくてよい。

1. 中性化に伴う鋼材腐食は、通常の環境下において、中性化残り10mm以上あれば軽微な腐食にとどまる。

2. 中性化深さは、一般的に構造物完成後の供用年数の2乗に比例すると考えてよい。

3. 同一水結合材比のコンクリートにおいては、フライアッシュを用いたコンクリートの方が、中性化の進行は速い。

4. 中性化の進行は、コンクリートが比較的乾燥している場合の方が速い。

中性化深さは、一般的に構造物完成後の供用年数の2乗に比例すると考えてよい。

1. 電気防食工法は、陽極システムを設置し、コンクリート中の鋼材に電流を流すことにより、コンクリート中の塩化物イオンを除去するものである。

2. 断面修復工法は、塩化物イオンを多く含むコンクリートを除去し、欠損した部分を断面修復材によって修復する工法であり、コンクリート中の塩化物イオンの除去を主目的とするものである。

3. 表面処理工法には、表面被覆工法や表面含浸工法があり、表面からの塩化物イオンの浸透量の低減や遮断を期待するものである。

4. 脱塩工法は、仮設陽極を配置し、コンクリート中の塩化物イオンを除去し、鋼材の腐食停止や腐食速度を抑制するものである。

電気防食工法は、陽極システムを設置し、コンクリート中の鋼材に電流を流すことにより、コンクリート中の塩化物イオンを除去するものである。

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1. 基礎地盤に極端な段差がある場合は、段差付近の締固めが不十分になるので、盛土に先がけてできるだけ平坦にかきならし、均一な盛土の仕上りとなるようにする。

2. 盛土に用いる土としては、敷均し締固めが容易で締固めたあとの強さが大きく、圧縮性が少なく、河川水や雨水などの侵食に対して強いとともに、吸水による膨潤性の低いことが望ましい。

3. 高含水比粘性土を敷き均すときは、運搬機械によるわだち掘れやこね返しによる強度低下をきたすので、別途の運搬路を設けたり、接地圧の大きいブルドーザによる盛土箇所までの二次運搬を行う。

4. 盛土の施工では、降雨による法面侵食の防止のため適当な間隔で仮排水溝を設けて降雨を流下させたり、降水の集中を防ぐため堤体横断方向に排水勾配を設ける。

高含水比粘性土を敷き均すときは、運搬機械によるわだち掘れやこね返しによる強度低下をきたすので、別途の運搬路を設けたり、接地圧の大きいブルドーザによる盛土箇所までの二次運搬を行う。

1. かごマット工では、底面に接する地盤で土砂の吸出し現象が発生するため、これを防止する目的で吸出し防止材を施工する。

2. 石張り工における張り石は、その重量を2つの石に等分布させるように張り上げ、布積みでなく谷積みを原則とする。

3. 石積み工は、個々の石のすきま（ 胴込め ）にコンクリートを充てんした練石積みと、単に砂利を詰めた空石積みがあり、河川環境面からは空石積みが優れている。

4. コンクリートブロック張り工では、平板ブロックと控えのある間知ブロックが多く使われており、間知ブロックは、流速があまり大きくないところに使用される。

コンクリートブロック張り工では、平板ブロックと控えのある間知ブロックが多く使われており、間知ブロックは、流速があまり大きくないところに使用される。

1. 強度が十分発揮された構造物の埋戻しを行う場合は、構造物に偏土圧を加えないように注意し、構造物の両側から均等に締固め作業を行う。

2. 安定している既設堤防を開削して樋門・樋管を施工する場合は、既設堤防の開削は極力小さくすることが望ましい。

3. 軟弱な基礎地盤で堤防の拡築工事にともなって新規に構造物を施工する場合は、盛土による拡築部分の不同沈下が生じることは少ない。

4. 堤防拡築にともなって既設構造物に継足しを行う場合は、既設構造物とその周辺の堤体を十分調査し、変状があれば補修や空洞充てんなどを行う。

軟弱な基礎地盤で堤防の拡築工事にともなって新規に構造物を施工する場合は、盛土による拡築部分の不同沈下が生じることは少ない。

1. 基礎地盤の掘削は、砂礫基礎では1m以上、岩盤基礎では0.5m以上とするが、これは一応の目途であって、えん堤の高さ、地盤の状態などに応じて十分な検討が必要である。

2. 基礎地盤の掘削は、えん堤本体の基礎地盤へのかん入による支持、固定、滑動、洗掘に対する抵抗力の改善、安全度の向上を目的としている。

3. 砂礫基礎の仕上げ面付近の掘削は、一般に掘削用機械のクローラ（ 履帯 ）などによって密実な地盤をかく乱しないよう0.5m程度は人力で施工する。

4. 露出によって風化が急速に進行する岩質の基礎の場合は、コンクリートの打込み直前に仕上げを行うか、モルタルあるいはコンクリートで吹付けを行っておく必要がある。

基礎地盤の掘削は、砂礫基礎では1m以上、岩盤基礎では0.5m以上とするが、これは一応の目途であって、えん堤の高さ、地盤の状態などに応じて十分な検討が必要である。

1. 床固め工は、縦侵食を防止し河床の安定をはかり、河床堆積物の流出を抑制するとともに、護岸などの工作物の基礎を保護するために設けられる。

2. 水制工は、流水や流送土砂をはねて渓岸構造物の保護や渓岸侵食の防止をはかるものと、流水や流送土砂の流速を減少させて横侵食の防止をはかるものがある。

3. 護岸工は、山脚の固定、渓岸崩壊防止、横侵食の防止などを目的に設置される場合が多く、法勾配は河床勾配、地形、地質、対象流量を考慮して定める。

4. 帯工は、床固め工間隔が大きい場合、局所的洗掘により河岸に悪影響が及ぶことから計画河床を維持するための構造物として設けられる。

水制工は、流水や流送土砂をはねて渓岸構造物の保護や渓岸侵食の防止をはかるものと、流水や流送土砂の流速を減少させて横侵食の防止をはかるものがある。

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