1級電気工事施工管理技士（令和4年度） | 解答一覧

1. 静電容量法

2. 直流高圧法

3. 誘電正接法

4. 直流漏れ電流法

静電容量法

1. インバータ等の変換装置を用いた機器が、高調波の発生源となる。

2. 高調波により変圧器など鉄心を有する機器の損失が増大する。

3. 高調波障害の対策としては、コンデンサと共振するように直列リアクトルを設置する。

4. 高調波障害の対策として、短絡容量の大きな配電系統から受電する。

高調波障害の対策としては、コンデンサと共振するように直列リアクトルを設置する。

1. 292 lx

2. 308 lx

3. 320 lx

4. 340 lx

320 lx

1. 定格電流20Aの配線用遮断器に、定格電流15Aのコンセントを接続し、配線の太さを直径1.6mmとする。

2. 定格電流20Aの配線用遮断器に、定格電流20Aのコンセントを接続し、配線の太さを直径2.0mmとする。

3. 定格電流30Aの配線用遮断器に、定格電流20Aのコンセントを接続し、配線の太さを直径2.0mmとする。

4. 定格電流30Aの配線用遮断器に、定格電流30Aのコンセントを接続し、配線の太さを直径2.6mmとする。

定格電流30Aの配線用遮断器に、定格電流20Aのコンセントを接続し、配線の太さを直径2.0mmとする。

1. 低圧進相コンデンサは、手元開閉器よりも電動機側に接続する。

2. 低圧進相コンデンサを屋内に施設する場合は、周囲温度が40℃を超える場所などを避けて堅固に取り付ける。

3. 低圧進相用コンデンサの容量は、電動機の無効分より大きくする。

4. 低圧進相コンデンサの放電装置は、開路後3分以内にコンデンサの残留電荷を75V以下に低下させる能力のものであること。

低圧進相用コンデンサの容量は、電動機の無効分より大きくする。

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1. 電線のこう長：50m　　電圧降下：3％

2. 電線のこう長：100m　　電圧降下：5％

3. 電線のこう長：150m　　電圧降下：6％

4. 電線のこう長：200m　　電圧降下：7％

電線のこう長：200m　　電圧降下：7％

1. 主遮断装置の形式がPF・S形の場合、受電設備容量は300kV・A以下である。

2. 主遮断装置の形式がCB形の場合、受電設備容量は5000kV・A以下である。

3. 通気孔（換気口を含む。）には、小動物などの侵入を防止する処置として、直径10mmの丸棒が入るような孔又は隙間がないものとする。

4. 本体、屋根、扉及び囲い板は、JISに規定する鋼板を用い、鋼板の厚さは、屋内用は標準厚さ1.6mm以上、屋外用は標準厚さ2.3mm以上とする。

主遮断装置の形式がCB形の場合、受電設備容量は5000kV・A以下である。

1. 限時要素の動作電流の整定値は、契約電力に比例し、変流器（CT）の一次電流に反比例する。

2. 限時要素の動作時間の整定にあたっては、電力会社の配電用変電所との保護協調を図る。

3. 瞬時要素の動作電流の整定値は、変圧器の励磁突入電流などで動作しない値とする。

4. 瞬時要素は過負荷保護用に適用され、限時要素は短絡保護用に適用される。

瞬時要素は過負荷保護用に適用され、限時要素は短絡保護用に適用される。

1. オープンループ方式では、クローズドループ方式と比較して、保護継電方式が複雑となる。

2. オープンループ方式では、送電線の事故処理及び保守停電のための操作を電力会社の指令により行う必要がある。

3. クローズドループ方式では、常時2回線受電となり、片回線の事故では停電しない。

4. クローズドループ方式では、送電線の保守の際、片回線ずつ停止することができ、停電が不要となる。

オープンループ方式では、クローズドループ方式と比較して、保護継電方式が複雑となる。

1. 往復動機関のため、発生振動は大きい。

2. 燃焼用空気量が少ない。

3. 軽負荷時において燃料の完全燃焼が得られにくい。

4. 構成部品点数が少なく、重量も軽い。

構成部品点数が少なく、重量も軽い。

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1. 熱電比とは、建物又は施設の熱需要を電力需要で除した値である。

2. ピークカット運転とは、需要電力のピーク負荷部分に発電電力を供給する運転方式である。

3. コンバインドサイクルとは、高温の熱機関サイクルと低温の熱機関サイクルとを並列に組み合わせたサイクルである。

4. 電力負荷追従運転とは、電力需要を基準に、CGSを運転する運転制御方式である。

コンバインドサイクルとは、高温の熱機関サイクルと低温の熱機関サイクルとを並列に組み合わせたサイクルである。

1. 10Ω

2. 20Ω

3. 30Ω

4. 40Ω

20Ω

1. 配管用炭素鋼鋼管（SGP）相互の接続は、ボールジョイントによる接続とした。

2. ケーブルを造営物の屋側に立ち上げたので、防護材で地表上の高さ2mまで覆った。

3. 多心の電力用ケーブルを収容する地中箱の大きさは、ケーブルの屈曲部の内側半径が仕上がり外径の8倍となるものとした。

4. 電力ケーブルを堅ろうな不燃性の管に収め、その管が地中光ファイバケーブルと直接接触しないように施設した。

ケーブルを造営物の屋側に立ち上げたので、防護材で地表上の高さ2mまで覆った。

1. 天井が低い居室又は狭い居室にあっては、入口付近に設ける。

2. 天井付近に吸気口のある居室にあっては、当該吸気口から離して設ける。

3. 壁又ははりから0.6m以上離れた位置に設ける。

4. 換気口等の空気吹出し口から1.5m以上離れた位置に設ける。

天井付近に吸気口のある居室にあっては、当該吸気口から離して設ける。

1. 自動火災報知設備　　　：10分間

2. 非常コンセント設備　　：20分間

3. 屋内消火栓設備　　　　：30分間

4. 不活性ガス消火設備　　：60分間

非常コンセント設備　　：20分間

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1. 駐車場管制設備は、制御盤、車両検知器、警報灯、信号灯等により構成される。

2. 車両検出方式には、ループコイル式、赤外線式及び超音波式がある。

3. ループコイルは、車両の荷重に耐えられるように金属製配管で保護する。

4. 赤外線式の受光器は、誤検知をしないよう直射日光の当たらない場所に設置する。

ループコイルは、車両の荷重に耐えられるように金属製配管で保護する。

1. ダイヤルイン方式は、局線からの着信により直接電話機を呼出す方式のことをいう。

2. 局線中継台方式は、局線からの着信を検出すると、全て中継台で受信し、専任の交換手が応答し該当する内線番号に転送する方式のことをいう。

3. 分散中継台方式は、局線からの着信が局線表示盤等に表示され、局線受付に指定された電話機により応答する方式のことをいう。

4. ダイレクトインライン方式は、代表番号をダイヤルしたのち1次応答を受け、引き続き内線番号をダイヤルして直接電話機を呼出す方式のことをいう。

ダイレクトインライン方式は、代表番号をダイヤルしたのち1次応答を受け、引き続き内線番号をダイヤルして直接電話機を呼出す方式のことをいう。

1. 高速運転に適している。

2. 断線事故を軽減できる。

3. トンネル断面を小さくすることができる。

4. 曲線引装置又は振止装置が不要である。

高速運転に適している。

1. 直接き電方式は、回路構成は簡単であるが、通信誘導障害が大きい。

2. 並列き電方式は、隣接する変電所が電気的に接続されており、直流き電区間で用いられる。

3. ATき電方式は、一定の間隔ごとに吸上変圧器を設け、帰線電流を吸い上げることで通信誘導障害を軽減している。

4. 同軸き電方式は、ケーブルの内部導体を電車線、外部導体をレールに結ぶ方式で、主に狭隘な区間やトンネル区間に適する。

ATき電方式は、一定の間隔ごとに吸上変圧器を設け、帰線電流を吸い上げることで通信誘導障害を軽減している。

1. 出発信号機とは、停車場に進入する列車に対する信号機をいう。

2. 誘導信号機とは、場内信号機の停止信号現示により停止した列車を構内に誘導する信号機をいう。

3. 入換信号機とは、入換をする車両に対する信号機をいう。

4. 閉そく信号機とは、閉そく区間に進入する列車に対する信号機をいう。

出発信号機とは、停車場に進入する列車に対する信号機をいう。

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1. 同時式オフセットは、隣り合う交差点の信号をほぼ同時に青にするもので、優先オフセット方式に用いられる。

2. 交互オフセットは、隣り合う交差点の信号がほぼ半周期ずれて青にするもので、平等オフセット方式に用いられる。

3. 基本オフセットは、混雑のない交差点間を流れる単純な交通流に対する最適なオフセットである。

4. 優先オフセット方式は、上り下りの両方向の交通量に差がある場合などに、一方向に対して高い系統効果を与えるようにオフセットを設定する方式である。

同時式オフセットは、隣り合う交差点の信号をほぼ同時に青にするもので、優先オフセット方式に用いられる。

1. 配線に高周波信号を重畳して通信を行う通信方式である。

2. 配線に重畳したノイズが、通信速度に影響を与える場合がある。

3. 配線から電磁波が漏洩する。

4. 同相配線間の通信は、異相配線間の場合に比べて、信号が減衰しやすい性質がある。

同相配線間の通信は、異相配線間の場合に比べて、信号が減衰しやすい性質がある。

1. 変風量単一ダクト方式は、給気温度一定で変風量ユニットにより風量を制御して送風する。

2. 定風量単一ダクト方式は、受け持つ空調ゾーンの温度調節器にて給気温度を制御しながら送風する。

3. ファンコイルユニット・ダクト併用方式は、ペリメータ部にファンコイルユニットを設置し主に湿度制御を行う。

4. パッケージ空調機方式では、全熱交換ユニットなどを組み合わせて必要な外気を取り入れる。

ファンコイルユニット・ダクト併用方式は、ペリメータ部にファンコイルユニットを設置し主に湿度制御を行う。

1. A

2. B

3. C

4. D

A

1. 540 m³

2. 600 m³

3. 667 m³

4. 778 m³

540 m³

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