2 / 3 ページ
| No. | 問題集 | 詳細No. | 内容 | 操作 |
|---|---|---|---|---|
| 26 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
クロスコネクションに関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア クロスコネクションは、水圧状況によって給水装置内に工業用水、排水、井戸水等が逆流するとともに、配水管を経由して他の需要者にまでその汚染が拡大する非常に危険な配管である。 イ 給水管と井戸水配管を直接連結する場合は、逆流を防止する逆止弁の設置が必要である。 ウ 給水装置と受水槽以下の配管との接続もクロスコネクションである。 エ 一時的な仮設として、給水管と給水管以外の配管を直接連結する場合は、水道事業者の承認を受けなければならない。 |
詳細 | |
|
1. 正 正 誤 誤 2. 誤 誤 正 正 3. 正 誤 誤 正 4. 誤 正 誤 正 5. 正 誤 正 誤 |
正 誤 正 誤 |
|||
| 27 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
下図のように、呼び径 25 mm の給水管からボールタップを通して水槽に給水している。 この水槽を利用するときの確保すべき吐水口空間に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。  |
詳細 | |
|
1. 距離Ａを 40 mm 以上、距離Ｃを 40 mm 以上確保する。 2. 距離Ｂを 40 mm 以上、距離Ｃを 40 mm 以上確保する。 3. 距離Ａを 50 mm 以上、距離Ｃを 50 mm 以上確保する。 4. 距離Ｂを 50 mm 以上、距離Ｃを 50 mm 以上確保する。 |
距離Ａを 50 mm 以上、距離Ｃを 50 mm 以上確保する。 |
|||
| 28 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
逆流防止に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 圧力式バキュームブレーカは、バキュームブレーカに逆圧（背圧）がかかるところにも設置できる。 イ 減圧式逆流防止器は、逆止弁に比べ損失水頭が大きいが、逆流防止に対する信頼性は高い。しかしながら、構造が複雑であり、機能を良好に確保するためにはテストコックを用いた定期的な性能確認及び維持管理が必要である。 ウ 吐水口と水を受ける水槽の壁とが近接していると、壁に沿った空気の流れにより壁を伝わって水が逆流する。 エ 逆流防止性能を失った逆止弁は二次側から逆圧がかかると一次側に逆流が生じる。 |
詳細 | |
|
1. 正 誤 誤 正 2. 誤 正 正 正 3. 誤 正 正 誤 4. 正 誤 正 誤 |
誤 正 正 正 |
|||
| 29 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
凍結深度に関する次の記述の [ ]内に入る語句の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 凍結深度は、 [ ア ] 温度が [ イ ] になるまでの地表からの深さとして定義され、気象条件の他、 [ ウ ] によって支配される。屋外配管は、凍結深度より [ エ ] 布設しなければならないが、下水道管等の地下埋設物の関係で、やむを得ず凍結深度より [ オ ]布設する場合、又は擁壁、側溝、水路等の側壁からの離隔が十分に取れない場合等凍結深度内に給水装置を設置する場合は保温材（発泡スチロール等）で適切な防寒措置を講じる。 |
詳細 | |
|
1. 地中 0℃ 管の材質 深く 浅く 2. 管内 -4℃ 土質や含水率 浅く 深く 3. 地中 -4℃ 土質や含水率 深く 浅く 4. 管内 -4℃ 管の材質 浅く 深く 5. 地中 0℃ 土質や含水率 深く 浅く |
地中 0℃ 土質や含水率 深く 浅く |
|||
| 30 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水装置工事の基本調査に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 水道事業者への調査項目は、工事場所、使用水量、屋内配管、建築確認などがある。 イ 基本調査のうち、道路管理者に確認が必要な埋設物には、水道管、下水道管、ガス管、電気ケーブル、電話ケーブル等がある。 ウ 現地調査確認作業は、既設給水装置の有無、屋外配管、現場の施工環境などがある。 エ 給水装置工事の依頼を受けた場合は、現場の状況を把握するために必要な調査を行う。 |
詳細 | |
|
1. 誤 正 正 誤 2. 誤 正 誤 正 3. 正 誤 誤 正 4. 誤 誤 正 正 5. 正 正 誤 誤 |
誤 誤 正 正 |
|||
|
スポンサー |
||||
| 31 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水方式に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 受水槽式の長所として、事故や災害時に受水槽内に残っている水を使用することができる。 イ 配水管の水圧が高いときは、受水槽への流入時に給水管を流れる流量が過大となるが、給水用具に支障をきたさなければ、対策を講じる必要はない。 ウ ポンプ直送式は、受水槽に受水した後、ポンプで高置水槽へ汲み上げ、自然流下により給水する方式である。 エ 直結給水方式の長所として、配水管の圧力を利用するため、エネルギーを有効に利用することができる。 |
詳細 | |
|
1. 正 誤 誤 正 2. 誤 正 誤 正 3. 正 誤 正 誤 4. 誤 正 正 誤 5. 誤 誤 正 正 |
正 誤 誤 正 |
|||
| 32 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 直結給水システムの計画・設計に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 直結給水システムにおける対象建築物の階高が 4 階程度以上の給水形態は、基本的には直結増圧式給水であるが、配水管の水圧等に余力がある場合は、直結直圧式で給水することができる。 2. 直結給水システムにおける高層階への給水形態は、直結加圧形ポンプユニットを直列に設置する。 3. 給水装置工事主任技術者は、既設建物の給水設備を受水槽式から直結式に切り替える工事を行う場合は、当該水道事業者の直結給水システムの基準等を確認し、担当部署と建築規模や給水計画を協議する。 4. 建物の高層階へ直結給水する直結給水システムでは、配水管の事故等により負圧発生の確率が高くなることから、逆流防止措置を講じる。 5. 給水装置は、給水装置内が負圧になっても給水装置から水を受ける容器などに吐出した水が給水装置内に逆流しないよう、末端の給水用具又は末端給水用具の直近の上流側において、吸排気弁の設置が義務付けられている。 |
給水装置は、給水装置内が負圧になっても給水装置から水を受ける容器などに吐出した水が給水装置内に逆流しないよう、末端の給水用具又は末端給水用具の直近の上流側において、吸排気弁の設置が義務付けられている。 |
|||
| 33 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
直結式給水による 25 戸の集合住宅での同時使用水量として、次のうち、最も適当なものはどれか。 ただし、同時使用水量は、標準化した同時使用水量により計算する方法によるものとし、1 戸当たりの末端給水用具の個数と使用水量、同時使用率を考慮した末端給水用具数、並びに集合住宅の給水戸数と同時使用戸数率は、それぞれ表－ 1 から表－ 3 までのとおりとする。  |
詳細 | |
|
1. 2. 3. 4. 5. |
|
|||
| 34 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
図－ 1 に示す直結式給水による戸建て住宅で、口径決定に必要となる全所要水頭として、適当なものはどれか。 ただし、計画使用水量は同時使用率を考慮して表－ 1 により算出するものとし、器具の損失水頭は器具ごとの使用水量において表－ 2 により、給水管の動水勾配は表－ 3 によるものとする。なお、管の曲がり、分岐による損失水頭は考慮しないものとする。  |
詳細 | |
|
1. 8.7 m 2. 9.7 m 3. 10.7 m 4. 11.7 m 5. 12.7 m |
9.7 m |
|||
| 35 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
受水槽式による総戸数 50 戸（ 2 LDK が 20 戸、 3 LDK が 30 戸）の集合住宅 1 棟の標準的な受水槽容量の範囲として、次のうち、最も適当なものはどれか。 ただし、 2 LDK 1 戸当たりの居住人員は 2.5 人、 3 LDK 1 戸当たりの居住人員は 3 人とし、 1 人 1 日当たりの使用水量は 250 L とする。 |
詳細 | |
|
1. 14 ㎥～21 ㎥ 2. 17 ㎥～24 ㎥ 3. 20 ㎥～27 ㎥ 4. 23 ㎥～30 ㎥ 5. 26 ㎥～33 ㎥ |
14 ㎥～21 ㎥ |
|||
|
スポンサー |
||||
| 36 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 指定給水装置工事事業者（以下、本問においては「指定事業者」という。）及び給水装置工事主任技術者（以下、本問においては「主任技術者」という。）に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 指定事業者は、厚生労働省令で定める給水装置工事の事業の運営に関する基準に従い適正な給水装置工事の事業の運営に努めなければならない。 2. 主任技術者は、指定事業者の事業活動の本拠である事業所ごとに選任され、個別の給水装置工事ごとに水道事業者から指名されて、調査、計画、施工、検査の一連の給水装置工事業務の技術上の管理を行う。 3. 指定事業者から選任された主任技術者は、水道法の定めにより給水装置工事に従事する者の技術力向上のために、研修の機会を確保することが義務付けられている。 4. 指定事業者及び主任技術者は、水道法に違反した場合、厚生労働大臣から指定の取り消しや主任技術者免状の返納を命じられることがある。 |
指定事業者は、厚生労働省令で定める給水装置工事の事業の運営に関する基準に従い適正な給水装置工事の事業の運営に努めなければならない。 |
|||
| 37 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水装置工事の記録及び保存に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 給水装置工事主任技術者は、施主の氏名又は名称、施行場所、完了年月日、給水装置工事主任技術者の氏名、竣工図、使用した材料に関する事項、給水装置の構造材質基準への適合性確認の方法及びその結果についての記録を作成し、保存しなければならない。 イ 指定給水装置工事事業者は、給水装置工事の施行を申請したとき用いた申請書に記録として残すべき事項が記載されていれば、その写しを記録として保存してもよい。 ウ 給水装置工事主任技術者は、単独水栓の取り替えなど給水装置の軽微な変更であっても、給水装置工事の記録を作成し、保存しなければならない。 エ 指定給水装置工事事業者は、水道法に基づき施主に給水装置工事の記録の写しを提出しなければならない。 |
詳細 | |
|
1. 誤 正 誤 正 2. 正 正 誤 誤 3. 誤 誤 正 正 4. 正 誤 正 誤 |
正 正 誤 誤 |
|||
| 38 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 建築基準法に基づき建築物に設ける飲料水の配管設備に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 給水立て主管からの各階への分岐管等主要な分岐管には、分岐点に近接した部分で、かつ、操作を容易に行うことができる部分に安全弁を設けること。 2. ウォーターハンマーが生ずるおそれがある場合においては、エアチャンバーを設けるなど有効なウォーターハンマー防止のための措置を講ずること。 3. 給水タンク内部に飲料水の配管設備以外の配管設備を設けないこと。 4. 給水タンクの上にポンプ、ボイラー、空気調和機等の機器を設ける場合は、飲料水を汚染することのないように衛生上必要な措置を講ずること。 |
給水立て主管からの各階への分岐管等主要な分岐管には、分岐点に近接した部分で、かつ、操作を容易に行うことができる部分に安全弁を設けること。 |
|||
| 39 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水装置の構造及び材質の基準に係る認証制度に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 自己認証は、給水管、給水用具の製造業者等が自ら又は製品試験機関等に委託して得たデータや作成した資料等に基づき、性能基準適合品であることを証明するものである。 イ 自己認証において各製品は、設計段階で基準省令に定める性能基準に適合していることを証明することで、認証品として使用できる。 ウ 第三者認証は、中立的な第三者機関が製品や工場検査等を行い、基準に適合しているものについては基準適合品として登録して認証製品であることを示すマークの表示を認める方法である。 エ 日本産業規格（JIS 規格）に適合している製品及び日本水道協会による団体規格等の検査合格品は、全て性能基準適合品である。 |
詳細 | |
|
1. 正 正 誤 誤 2. 誤 正 正 誤 3. 誤 正 誤 正 4. 正 誤 正 誤 5. 正 誤 誤 正 |
正 誤 正 誤 |
|||
| 40 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水装置用材料の基準適合品に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 給水装置用材料が使用可能か否かは、基準省令に適合しているか否かであり、この判断のために製品等に表示している適合マークがある。 イ 厚生労働省では、製品ごとのシステム基準への適合性に関する情報を全国で利用できるよう、給水装置データベースを構築している。 ウ 厚生労働省の給水装置データベースに掲載されている情報は、製造者等の自主情報に基づくものであり、その内容は情報提供者が一切の責任を負う。 エ 厚生労働省の給水装置データベースの他に、第三者認証機関のホームページにおいても情報提供サービスが行われている。 |
詳細 | |
|
1. 誤 正 誤 正 2. 誤 誤 正 正 3. 正 誤 正 誤 4. 正 正 誤 誤 |
誤 誤 正 正 |
|||
|
スポンサー |
||||
| 41 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
ライニング鋼管に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア ライニング鋼管は、管の内面、あるいは管の内外面に硬質ポリ塩化ビニルやポリエチレン等のライニングを施し、強度に対してはライニングが、耐食性等については鋼管が分担できるようにしたものである。 イ 硬質塩化ビニルライニング鋼管は、屋内配管には SGP-VA、屋内配管及び屋外露出配管には SGP-VB、地中埋設配管及び屋外露出配管には SGP-VD が使用されることが一般的である。 ウ 管端防食形継手は、硬質塩化ビニルライニング鋼管用、ポリエチレン粉体ライニング鋼管用としてそれぞれ別に規格化されている。 エ 管端防食形継手には、内面を樹脂被覆したものと、内外面とも樹脂被覆したものがある。外面被覆管を地中埋設する場合は、外面被覆等の耐食性を配慮した継手を使用する。 |
詳細 | |
|
1. 誤 正 正 誤 2. 正 誤 正 誤 3. 誤 正 誤 正 4. 正 誤 誤 正 |
誤 正 誤 正 |
|||
| 42 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 合成樹脂管に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. ポリブテン管は、高温時でも高い強度を持ち、しかも金属管に起こりやすい腐食もないので温水用配管に適している。 2. 水道用ポリエチレン二層管は、低温での耐衝撃性に優れ、耐寒性があることから寒冷地の配管に多く使われている。 3. 架橋ポリエチレン管は、耐熱性、耐寒性及び耐食性に優れ、軽量で柔軟性に富んでおり、管内にスケールが付きにくく、流体抵抗が小さい等の特徴を備えている。 4. 硬質ポリ塩化ビニル管は、耐食性、特に耐電食性に優れるが、他の樹脂管に比べると引張降伏強さが小さい。 |
硬質ポリ塩化ビニル管は、耐食性、特に耐電食性に優れるが、他の樹脂管に比べると引張降伏強さが小さい。 |
|||
| 43 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
塩化ビニル管に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 硬質ポリ塩化ビニル管用継手は、硬質ポリ塩化ビニル製及びダクタイル鋳鉄製のものがある。また、接合方法は、接着剤による TS 接合とゴム輪による RR 接合がある。 イ 耐衝撃性硬質ポリ塩化ビニル管は、硬質ポリ塩化ビニル管の耐衝撃強度を高めるように改良されたものであり、長期間、直射日光に当たっても耐衝撃強度が低下することはない。 ウ 耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管は、金属管と比べ温度による伸縮量が大きいため、配管方法によってその伸縮を吸収する必要がある。 エ 耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管は、硬質ポリ塩化ビニル管を耐熱用に改良したものであり、瞬間湯沸器用の配管に適している。 |
詳細 | |
|
1. 正 誤 誤 正 2. 正 誤 正 誤 3. 誤 正 正 誤 4. 誤 正 誤 正 |
正 誤 正 誤 |
|||
| 44 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 銅管に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 引張強度に優れ、材質により硬質・軟質の 2 種類があり、軟質銅管は 4 ～ 5 回の凍結では破裂しない。 2. 耐食性に優れるため薄肉化しているので、軽量で取扱いが容易である。 3. アルカリに侵されず、スケールの発生も少なく、遊離炭酸が多い水に適している。 4. 外傷防止と土壌腐食防止を考慮した被膜管があり、配管現場では、管の保管、運搬に際して凹み等をつけないよう注意する必要がある。 |
アルカリに侵されず、スケールの発生も少なく、遊離炭酸が多い水に適している。 |
|||
| 45 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水用具に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 冷水機（ウォータークーラー）は、冷却タンクで給水管路内の水を任意の一定温度に冷却し、押ボタン式又は足踏式の開閉弁を操作して、冷水を射出する給水用具である。 イ 瞬間湯沸器は、器内の熱交換器で熱交換を行うもので、水が熱交換器を通過する間にガスバーナ等で加熱する構造である。 ウ 貯湯湯沸器は、給水管に直結し有圧のまま給水管路内に貯えた水を加熱する構造の湯沸器で、湯温に連動して自動的に燃料通路を開閉あるいは電源を入り切り（ON／OFF）する機能を持っている。 エ 自然冷媒ヒートポンプ給湯機は、熱源に太陽光を利用しているため、消費電力が少ない湯沸器である。 |
詳細 | |
|
1. 正 誤 誤 正 2. 正 正 誤 誤 3. 誤 正 誤 正 4. 誤 正 正 誤 |
正 正 誤 誤 |
|||
|
スポンサー |
||||
| 46 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 直結加圧形ポンプユニットに求められる性能に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 始動・停止による配水管の圧力変動が極小であり、ポンプ運転による配水管の圧力に脈動がないこと。 2. 吸込側の水圧が異常低下した場合には自動停止し、水圧が復帰した場合には自動復帰すること。 3. 使用水量が多い場合に自動停止すること。 4. 圧力タンクは、ポンプが停止した後も、吐出圧力、吸込圧力及び自動停止の性能を満足し、吐出圧力が保持できる場合は設置しなくてもよい。 |
使用水量が多い場合に自動停止すること。 |
|||
| 47 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水用具に関する次の記述の [ ]内に入る語句の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ① 甲形止水栓は、止水部が落しこま構造であり、損失水頭は [ ア ] 。 ② ボール止水栓は、弁体が球状のため 90°回転で全開・全閉することのできる構造であり、損失水頭は [ イ ] 。 ③ 仕切弁は、弁体が鉛直方向に上下し、全開・全閉する構造であり、全開時の損失水頭は[ ウ ] 。 ④ 玉形弁は、止水部が吊りこま構造であり、弁部の構造から流れが S 字形となるため、損失水頭は [ エ ] 。 |
詳細 | |
|
1. 小さい 大きい 小さい 小さい 2. 大きい 大きい 小さい 小さい 3. 小さい 大きい 大きい 大きい 4. 大きい 小さい 小さい 大きい 5. 大きい 小さい 大きい 小さい |
大きい 小さい 小さい 大きい |
|||
| 48 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
給水用具に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア サーモスタット式の混合水栓は、流水抵抗によってこまパッキンが摩耗するので、定期的なこまパッキンの交換が必要である。 イ シングルレバー式の混合水栓は、シングルカートリッジを内蔵し、吐水・止水、吐水量の調整、吐水温度の調整ができる。 ウ 不凍給水栓は、外とう管が揚水管（立上り管）を兼ね、閉止時に揚水管（立上り管）及び地上配管内の水を排水できる構造を持つ。 エ 不凍水抜栓は、排水口が凍結深度より浅くなるよう埋設深さを考慮する。 |
詳細 | |
|
1. 誤 正 正 誤 2. 正 誤 誤 正 3. 正 正 誤 誤 4. 誤 誤 正 誤 5. 誤 正 誤 正 |
誤 正 正 誤 |
|||
| 49 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 | 給水用具に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 | 詳細 | |
|
1. 逆止弁は、逆圧による水の逆流を防止する給水用具であり、ばね式、リフト式等がある。 2. 定流量弁は、オリフィス式、ニードル式、ばね式等による流量調整機構によって、一次側の圧力に関わらず流量が一定になるよう調整する給水用具である。 3. 減圧弁は、設置した給水管や貯湯湯沸器等の水圧が設定圧力よりも上昇すると、給水管路及び給水用具を保護するために弁体が自動的に開いて過剰圧力を逃し、圧力が所定の値に降下すると閉じる機能を持っている。 4. 吸排気弁は、給水立て管頂部に設置され、管内に負圧が生じた場合に自動的に多量の空気を吸気して給水管内の負圧を解消する機能を持った給水用具である。 |
減圧弁は、設置した給水管や貯湯湯沸器等の水圧が設定圧力よりも上昇すると、給水管路及び給水用具を保護するために弁体が自動的に開いて過剰圧力を逃し、圧力が所定の値に降下すると閉じる機能を持っている。 |
|||
| 50 | 給水装置工事主任技術者（令和5年度）学科 |
水道メーターに関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。 ア 水道メーターは、需要者が使用する水量を積算計量する計量器であり、水道法に定める特定計量器の検定に合格したものを設置しなければならない。 イ 水道メーターは、許容流量範囲を超えて水を流すと、正しい計量ができなくなるおそれがあるため、水道メーターの呼び径を決定する際には、適正使用流量範囲、瞬時使用の許容流量等に十分留意する必要がある。 ウ 水道メーターの計量方法は、流れている水の流速を測定して流量に換算する流速式（推測式）と、水の体積を測定する容積式（実測式）に分類され、我が国で使用されている水道メーターは、ほとんどが容積式である。 エ 水道メーターの遠隔指示装置は、設置した水道メーターの表示水量を水道メーターから離れた場所で能率よく検針するために設けるものであり、発信装置（又は記憶装置）、信号伝送部（ケーブル）及び受信器から構成される。 |
詳細 | |
|
1. 正 誤 誤 正 2. 誤 正 正 誤 3. 正 誤 正 誤 4. 誤 誤 正 正 5. 誤 正 誤 正 |
誤 正 誤 正 |
|||
|
スポンサー |
||||
2 / 3 ページ
学習時間記録ツール
