平成27年度 秋期 応用情報技術者試験 | 解答一覧

1. プロジェクトコストマネジメント

2. プロジェクトスコープマネジメント

3. プロジェクト品質マネジメント

4. プロジェクトリスクマネジメント

プロジェクトスコープマネジメント

1. コスト，スケジュール

2. コスト，リスク

3. スケジュール，品質

4. 品質，リスク

コスト，スケジュール

1. B

2. C

3. D

4. E

E

1. WBSによって作業を洗い出し，過去の経験から求めた作業ごとの工数を積み上げて規模を見積もる。

2. 外部仕様から，そのシステムがもつ入力，出力や内部論理ファイルなどの5項目に該当する要素の数を求め，複雑さを考慮した重みを掛けて求めた値を合計して規模を見積もる。

3. ソフトウェアの開発作業を標準作業に分解し，それらの標準作業ごとにあらかじめ決められた標準工数を割り当て，それらを合計して規模を見積もる。

4. プログラム言語とプログラマのスキルから経験的に求めた標準的な生産性と，必要とされる手続の個数とを掛けて規模を見積もる。

外部仕様から，そのシステムがもつ入力，出力や内部論理ファイルなどの5項目に該当する要素の数を求め，複雑さを考慮した重みを掛けて求めた値を合計して規模を見積もる。

1. インシデントの総件数

2. サービスデスクが他のサポート・レベルに問い合わせずにクローズできたインシデントの割合

3. サービスデスク担当者当たりの処理したインシデントの件数

4. 変更とリリースに関連するインシデントの件数と割合

サービスデスクが他のサポート・レベルに問い合わせずにクローズできたインシデントの割合

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1. ITサービスの提供に必要な予算に対して，適切な資金を確保する。

2. 現在の資源の調整と最適化，及び将来の資源要件に関する予測を記載した計画を作成する。

3. 災害や障害などで事業が中断しても，要求されたサービス機能を合意された期間内に確実に復旧できるように，事業影響度の評価や復旧優先順位を明確にする。

4. 提供するITサービス及びサービス目標を特定し，サービス提供者が顧客との間で合意文書を交わす。

提供するITサービス及びサービス目標を特定し，サービス提供者が顧客との間で合意文書を交わす。

1. インシデントの発生後に暫定的にサービスを復旧させ，業務を継続できるようにする。

2. インシデントの発生後に未知の根本原因を特定し，恒久的な解決策を策定する。

3. インシデントの発生に備えて，復旧のための設計をする。

4. インシデントの発生を記録し，関係する部署に状況を連絡する。

インシデントの発生後に未知の根本原因を特定し，恒久的な解決策を策定する。

1. 監査テーマに基づいて，監査項目を設定し，監査手続を策定し，個別監査計画書に記載する。

2. 経営トップにヒアリングを行い，経営戦略・方針，現在抱えている問題についての認識を確認し，監査テーマを設定する。

3. 個別監査計画を策定するために，監査スケジュールについて被監査部門と調整を図る。

4. 被監査部門から事前に入手した資料を閲覧し，監査対象の実態を明確に把握する。

被監査部門から事前に入手した資料を閲覧し，監査対象の実態を明確に把握する。

1. 受注データから値引取引データなどの例外取引データを抽出し，承認の記録を確かめる。

2. 受注伝票の入力時に論理チェック及びフォーマットチェックが行われているか，テストデータ法で確かめる。

3. プルーフリストと受注伝票との照合が行われているか，プルーフリスト又は受注伝票上の照合印を確かめる。

4. 並行シミュレーション法を用いて，受注伝票を処理するプログラムの論理の正当性を確かめる。

プルーフリストと受注伝票との照合が行われているか，プルーフリスト又は受注伝票上の照合印を確かめる。

1. 売掛金回収条件の設定は，営業部門でなく，審査部門が行っている。

2. 売掛金の消込み入力と承認処理は，販売を担当した営業部門が行っている。

3. 顧客ごとの与信限度の決定は，審査部門ではなく，営業部門の責任者が行っている。

4. 値引き又は割戻しの処理は，取引先の実態を熟知している営業部門の担当者が行っている。

売掛金回収条件の設定は，営業部門でなく，審査部門が行っている。

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1. EA参照モデル

2. To-Beモデル

3. ザックマンモデル

4. データモデル

To-Beモデル

1. 売上増やコスト削減などによって創出された利益額を投資額で割ったもの

2. 売上高投資金額比，従業員当たりの投資金額などを他社と比較したもの

3. 現金流入の現在価値から，現金流出の現在価値を差し引いたもの

4. プロジェクトを実施しない場合の，市場での競争力を表したもの

売上増やコスト削減などによって創出された利益額を投資額で割ったもの

1. 開発，運用及び保守の費用の算出基礎を明確にすること

2. 開発の規模，システム特性等を考慮して開発手順を決めておくこと

3. 経営戦略との整合性を考慮すること

4. 必要な要員，予算，設備，期間等を確保すること

経営戦略との整合性を考慮すること

1. アクティビティ図

2. オブジェクト図

3. クラス図

4. ユースケース図

ユースケース図

1. 調達者から供給者候補に対して，システム化の目的や業務内容などを示し，情報の提供を依頼すること

2. 調達者から供給者候補に対して，対象システムや調達条件などを示し，提案書の提出を依頼すること

3. 調達者から供給者に対して，契約内容で取り決めた内容に関して，変更を要請すること

4. 調達者から供給者に対して，双方の役割分担などを確認し，契約の締結を要請すること

調達者から供給者候補に対して，システム化の目的や業務内容などを示し，情報の提供を依頼すること

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1. 温室効果ガスを削減するために，企業や国が排出枠を決め，温室効果ガスが排出枠に届かない不足分と，排出枠に収まらない超過分を，企業や国が市場で取引することを明らかにしたもの

2. 国や地方公共団体などの公的機関が，率先して環境物品(環境負荷の低減に資する製品やサービス)の調達を推進するなど，環境物品への需要の転換を促進するために必要な事項を規定したもの

3. 製品やサービスについて，環境に配慮した点や環境負荷の低減効果などの特徴，事業者の環境配慮への姿勢を，説明文やシンボルマーク，図表などを通して主張したもの

4. 風力，太陽光，バイオマスなどの再生可能エネルギーによって発電されたグリーン電力が，化石燃料に比較して温室効果ガスの排出量が少ないなどという環境付加価値を取引可能な証書にしたもの

製品やサービスについて，環境に配慮した点や環境負荷の低減効果などの特徴，事業者の環境配慮への姿勢を，説明文やシンボルマーク，図表などを通して主張したもの

1. 銀行による保険会社の買収・合併

2. 自動車メーカによる軽自動車メーカの買収・合併

3. 製鉄メーカによる鉄鋼石採掘会社の買収・合併

4. 電機メーカによる不動産会社の買収・合併

製鉄メーカによる鉄鋼石採掘会社の買収・合併

1. 因果関係分析法

2. クロスセクション法

3. 時系列回帰分析法

4. デルファイ法

デルファイ法

1. 営業活動にITを活用して営業の効率と品質を高め，売上・利益の大幅な増加や，顧客満足度の向上を目指す手法・概念である。

2. 卸売業・メーカが小売店の経営活動を支援することによって，自社との取引量の拡大につなげる手法・概念である。

3. 企業全体の経営資源を有効かつ総合的に計画して管理し，経営の効率向上を図るための手法・概念である。

4. 消費者向けや企業間の商取引を，インターネットなどの電子的なネットワークを活用して行う手法・概念である。

営業活動にITを活用して営業の効率と品質を高め，売上・利益の大幅な増加や，顧客満足度の向上を目指す手法・概念である。

1. インターネットにおけるセキュリティの問題を回避する目的で，サーバに接続せず，単独でファイルの管理や演算処理，印刷処理などの作業を行うコンピュータ

2. 大型の機械などにセンサと通信機能を内蔵して，稼働状況や故障箇所，交換が必要な部品などを，製造元がインターネットを介してリアルタイムに把握できるシステム

3. 自動車同士及び自動車と路側機が通信することによって，自動車の位置情報をリアルタイムに収集して，渋滞情報を配信するシステム

4. 検針員に代わって，電力会社と通信して電力使用量を申告する電力メータ

インターネットにおけるセキュリティの問題を回避する目的で，サーバに接続せず，単独でファイルの管理や演算処理，印刷処理などの作業を行うコンピュータ

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1. 住民基本台帳の情報をコンピュータネットワークで管理することによって，住民サービスの向上と行政事務処理の合理化を図ること

2. 仕様が異なるコンピュータ間で，ネットワークなどを通じてそれぞれが管理するソフトウェアやデータを利用する際の相互運用性のこと

3. 製品や食料品など，生産段階から最終消費段階又は廃棄段階までの全工程について，履歴の追跡が可能であること

4. ソフトウェアや情報サービス，Webサイトなどを，高齢者や障害者を含む誰もが利用可能であること

ソフトウェアや情報サービス，Webサイトなどを，高齢者や障害者を含む誰もが利用可能であること

1. 前工程が生産完了した後，生産量を記載したかんばんとともに部品を後工程に供給する。

2. 前工程は後工程から回ってくるかんばんの指示量に備え，自工程の在庫を最小限に抑えながら生産しておく必要がある。

3. 前工程は後工程の引取り時期やかんばんの指示量が大きく変動しても，対応できる生産能力の余力をもつ必要がある。

4. 前工程は故障などによる後工程への供給量不足に備え，平均故障時間で生産される部品の量を，かんばんの指示量に加算して，後工程に供給する。

前工程は後工程から回ってくるかんばんの指示量に備え，自工程の在庫を最小限に抑えながら生産しておく必要がある。

1. アフィリエイト

2. オプトイン

3. ドロップシッピング

4. ロングテール

ロングテール

1. 各事業を市場成長率と相対的マーケットシェアの2次元で評価し，最適な経営資源の配分を行う。

2. 企業存続の危機につながりかねない，経営者や従業員による不法行為の発生を抑制する。

3. 顧客，株主，従業員などの利害関係者の満足度を向上させ，企業の継続した発展を図る。

4. 他社にまねのできない独自の技術や能力など，差別化の源泉となる経営資源を保有し，競争力を強化する。

企業存続の危機につながりかねない，経営者や従業員による不法行為の発生を抑制する。

1. 混合戦略に基づく最適意志決定は，積極的投資と消極的投資である。

2. 純粋戦略に基づく最適意志決定は，積極的投資である。

3. マクシマックス原理に基づく最適意志決定は，継続的投資である。

4. マクシミン原理に基づく最適意志決定は，消極的投資である。

マクシミン原理に基づく最適意志決定は，消極的投資である。

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