1級土木施工管理技術（令和3年度）問題B | 解答一覧

1. 土の粒度試験結果は、粒径加積曲線で示され、粒径が広い範囲にわたって分布する特性を有するものを締固め特性が良い土として用いられる。

2. 土の圧密試験結果は、求められた圧密係数や体積圧縮係数等から、飽和粘性土地盤の沈下量と沈下時間の推定に用いられる。

3. 土の含水比試験結果は、土の間隙中に含まれる水の質量と土粒子の質量の比で示され、乾燥密度と含水比の関係から透水係数の算定に用いられる。

4. 土の一軸圧縮試験結果は、求められた自然地盤の非排水せん断強さから、地盤の土圧、支持力、斜面安定等の強度定数に用いられる。

土の含水比試験結果は、土の間隙中に含まれる水の質量と土粒子の質量の比で示され、乾燥密度と含水比の関係から透水係数の算定に用いられる。

1. 種子散布工は、各材料を計量した後、水、木質材料、浸食防止材、肥料、種子の順序でタンクへ投入し、十分攪拌して法面へムラなく散布する

2. 植生マット工は、法面が平滑だとマットが付着しにくくなるので、あらかじめ法面に凹凸を付けて設置する。

3. モルタル吹付工は、吹付けに先立ち、法面の浮石、ほこり、泥等を清掃した後、一般に菱形金網を法面に張り付けてアンカーピンで固定する。

4. コンクリートブロック枠工は、枠の交点部分に所定の長さのアンカーバー等を設置し、一般に枠内は良質土で埋め戻し、植生で保護する。

植生マット工は、法面が平滑だとマットが付着しにくくなるので、あらかじめ法面に凹凸を付けて設置する。

1. 盛土の締固め管理システムは、使用機械、施工現場の地形や立地条件、施工規模及び土質の変化等の条件を踏まえて適用可否を判断しなければならない。

2. 盛土の締固め管理システムの位置把握にTSを採用するか、GNSSを採用するか検討し、双方の適用が困難な範囲では従来の品質管理方法を用いなければならない。

3. 盛土材料は、目視による色の確認や手触り等による性状確認、その他の手段により、試験施工で品質・施工仕様を決定したものと同じ土質であることを確認しなければならない。

4. 試験施工と同じ土質・含水比の盛土材料を使用し、試験施工で決定したまき出し厚・締固め回数で施工できたことを確認した場合でも、必ず現場密度試験を実施しなければならない。

試験施工と同じ土質・含水比の盛土材料を使用し、試験施工で決定したまき出し厚・締固め回数で施工できたことを確認した場合でも、必ず現場密度試験を実施しなければならない。

1. 埋戻しに用いる土は、道路の供用後に工作物との間に隙間や段差が生じないように圧縮性の小さい材料を用いなければならない。

2. 建設発生土を安定処理して使う場合は、一般に原位置に改良材を敷き均しておいてから、スタビライザー等により対象土と改良材を混合しなければならない。

3. 埋戻し材の最大粒径に関する基準は、所定の締固め度が得られるとともに、埋設物への損傷防止のための配慮も含まれているため、埋設物の種類によって異なる。

4. 埋戻しに用いる土は、埋戻し材上部に路盤・路床と同等の支持力を要求される場合もあるので、使用場所に応じて材料を選定する。

建設発生土を安定処理して使う場合は、一般に原位置に改良材を敷き均しておいてから、スタビライザー等により対象土と改良材を混合しなければならない。

1. サンドコンパクションパイル工法は、地盤内に鋼管を貫入して管内に砂等を投入し、振動により締め固めた砂杭を地中に造成することにより、支持力の増加等を図るものである。

2. ディープウェル工法は、地盤中の地下水位を低下させることにより、それまで受けていた浮力に相当する荷重を下層の軟弱層に載荷して、地盤の強度増加等を図るものである。

3. 深層混合処理工法は、原位置の軟弱土と固化材を攪拌混合することにより、地中に強固な柱体状等の安定処理土を形成し、すべり抵抗の増加や沈下の低減を図るものである。

4. 表層混合処理工法は、表層部分の軟弱なシルト・粘土と固化材とを攪拌混合して改良することにより、水平方向の排水距離を短くして圧密を促進し、地盤の強度増加を図るものである。

表層混合処理工法は、表層部分の軟弱なシルト・粘土と固化材とを攪拌混合して改良することにより、水平方向の排水距離を短くして圧密を促進し、地盤の強度増加を図るものである。

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1. 砕石を用いた場合は、ワーカビリティーの良好なコンクリートを得るためには、砂利を用いた場合と比べて単位水量を小さくする必要がある。

2. コンクリートの耐火性は、骨材の岩質による影響が大きく、石灰岩は耐火性に劣り、安山岩等の火山岩系のものは耐火性に優れる。

3. 舗装コンクリートに用いる粗骨材の品質を評価する試験方法として、ロサンゼルス試験機による粗骨材のすりへり試験がある。

4. 再生粗骨材Mの耐凍害性を評価する試験方法として、再生粗骨材Mの凍結融解試験方法がある。

砕石を用いた場合は、ワーカビリティーの良好なコンクリートを得るためには、砂利を用いた場合と比べて単位水量を小さくする必要がある。

1. 普通ポルトランドセメントの一部を高炉スラグ微粉末で置換すると、コンクリートの湿潤養生期間を短くすることができ、アルカリシリカ反応の抑制効果が期待できる。

2. 普通ポルトランドセメントの一部を良質のフライアッシュで置換すると、単位水量を大きくする必要があるが、長期強度の増進が期待できる。

3. 膨張材を適切に用いると、コンクリートの乾燥収縮や硬化収縮等に起因するひび割れの発生を低減できる。

4. シリカフュームを適切に用いると、単位水量を減少させることができ、AE減水剤の使用量を減らすことができる。

膨張材を適切に用いると、コンクリートの乾燥収縮や硬化収縮等に起因するひび割れの発生を低減できる。

1. コンクリートの打込み時にシュートを用いる場合は、縦シュートを標準とする。

2. スラブのコンクリートが壁、又は柱のコンクリートと連続している場合には、壁、又は柱のコンクリートの沈下がほぼ終了してからスラブのコンクリートを打ち込むことを標準とする。

3. コールドジョイントの発生を防ぐための許容打重ね時間間隔は、外気温が高いほど長くなる。

4. 1回の打込み面積が大きく許容打重ね時間間隔の確保が困難な場合には、階段状にコンクリートを打ち込むことが有効である。

コールドジョイントの発生を防ぐための許容打重ね時間間隔は、外気温が高いほど長くなる。

1. 水セメント比は、コンクリートに要求される強度、耐久性及び水密性等を考慮して、これらから定まる水セメント比のうちで、最も大きい値を設定する。

2. 単位水量が大きくなると、材料分離抵抗性が低下するとともに、乾燥収縮が増加する等コンクリートの品質が低下する。

3. スランプは、運搬、打込み、締固め等の作業に適する範囲内で、できるだけ小さくなるように設定する。

4. 空気量が増すとコンクリートの強度は小さくなる傾向にあり、コンクリートの品質に影響することがある。

水セメント比は、コンクリートに要求される強度、耐久性及び水密性等を考慮して、これらから定まる水セメント比のうちで、最も大きい値を設定する。

1. 鉄筋を組み立ててから長時間経過した場合には、コンクリートを打ち込む前に、付着を害するおそれのある浮き等を取り除かなければならない。

2. エポキシ樹脂塗装鉄筋は、腐食が生じにくいため、加工及び組立てで損傷が生じても補修を行わなくてよい。

3. 重ね継手における重ね合わせ長さは、鉄筋径が大きい場合は、鉄筋径が小さい場合より長い。

4. 型枠に接するスペーサは、本体コンクリートと同等程度以上の品質を有するモルタル製あるいはコンクリート製とすることを原則とする。

エポキシ樹脂塗装鉄筋は、腐食が生じにくいため、加工及び組立てで損傷が生じても補修を行わなくてよい。

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1. 高流動コンクリートは、プラスティック収縮ひび割れが生じやすい傾向があり、表面の乾燥を防ぐ対策を行う。

2. 膨張コンクリートは、所要の強度発現及び膨張力を得るために、打ち込み後、湿潤状態に保つことがきわめて重要である。

3. マスコンクリート部材では、型枠脱型時に十分な散水を行い、コンクリート表面の温度をできるだけ早く下げるのがよい。

4. 養生のため型枠を取り外した後にシートやフィルムによる被覆を行う場合は、できるだけ速やかに行う。

マスコンクリート部材では、型枠脱型時に十分な散水を行い、コンクリート表面の温度をできるだけ早く下げるのがよい。

1. 支持杭基礎における杭先端の支持層への根入れの深さは、杭工法によっても異なるものの、設計では少なくとも杭径程度確保することが基本となる。

2. 鋼管矢板基礎は、打込み工法、又は中掘り工法による先端支持とし、また井筒部の下端拘束を地盤により期待する構造体であるため、支持層への根入れが必要となる。

3. 摩擦杭基礎は、長期的な鉛直変位について十分な検討を行い、周面摩擦力により所要の支持力が得られるように根入れ深さを確保する必要がある。

4. ケーソン基礎は、沈設時に基礎周面の摩擦抵抗を大きくできるように構造的な配慮等が行われることから、基礎周面のみで支持することを原則としている。

ケーソン基礎は、沈設時に基礎周面の摩擦抵抗を大きくできるように構造的な配慮等が行われることから、基礎周面のみで支持することを原則としている。

1. プレボーリング杭工法では、あらかじめ推定した支持層にオーガ先端が近づいたら、オーガ回転数やオーガ推進速度をできるだけ速くして施工することが必要である。

2. 中掘り杭工法では、先端部にフリクションカッターを取り付けて掘削・沈設するが、中間層が比較的硬質で沈設が困難な場合は、杭径以上の拡大掘りを行う。

3. プレボーリング杭工法では、杭を埋設する際、孔壁を削ることのないように確実に行い、ソイルセメントが杭頭部からあふれ出ることを確認する必要がある。

4. 中掘り杭工法では、杭先端処理を最終打撃方式で行う際、中掘りから打込みへの切替えは、時間を空けて断続的に行う。

プレボーリング杭工法では、杭を埋設する際、孔壁を削ることのないように確実に行い、ソイルセメントが杭頭部からあふれ出ることを確認する必要がある。

1. リバース工法の場合は、ハンマグラブにより掘削した土の土質と深度を設計図書及び土質調査試料等と比較し、支持層を確認する。

2. アースドリル工法の場合は、一般にホースから排出される循環水に含まれた土砂を採取し、設計図書及び土質調査試料等と比較して、支持層を確認する。

3. オールケーシング工法の根入れ長さの確認は、支持層を確認したのち、地盤を緩めたり破壊しないように掘削し、掘削完了後に深度を測定して行う。

4. 深礎工法の支持層への根入れは、支持層を確認したのち基準面を設定したうえで必要な根入れ長さをマーキングし、その位置まで掘削機が下がれば掘削完了とする。

オールケーシング工法の根入れ長さの確認は、支持層を確認したのち、地盤を緩めたり破壊しないように掘削し、掘削完了後に深度を測定して行う。

1. 腹起し材の継手部は弱点となりやすいため、ジョイントプレートを取り付けて補強し、継手位置は切ばりや火打ちの支点から遠い箇所とする。

2. 中間杭の位置精度や鉛直精度が低いと、切ばりの設置や本体構造物の施工に支障となるため、精度管理を十分に行う。

3. タイロッドの施工は、水平、又は所定の角度で、原則として土留め壁に直角になるように正確に取り付ける。

4. 数段の切ばりがある場合には、掘削に伴って設置済みの切ばりに軸力が増加し、ボルトに緩みが生じることがあるため、必要に応じ増締めを行う。

腹起し材の継手部は弱点となりやすいため、ジョイントプレートを取り付けて補強し、継手位置は切ばりや火打ちの支点から遠い箇所とする。

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1. 部材の組立てに用いるドリフトピンは、仮締めボルトとドリフトピンの合計本数の1/3以上使用するのがよい。

2. 吊り金具は、本体自重のほかに、2点吊りの場合には本体自重の100%、4点吊りの場合には50%の不均等荷重を考慮しなければならない。

3. ジャッキをサンドル材で組み上げた架台上にセットする場合は、鉛直荷重の10%以上の水平荷重がジャッキの頭部に作用するものとして照査しなければならない。

4. I形断面部材を仮置きする場合は、風等の横荷重による転倒防止に十分配慮し、汚れや腐食に対する養生を行い、地面から15cm以上離すものとする。

吊り金具は、本体自重のほかに、2点吊りの場合には本体自重の100%、4点吊りの場合には50%の不均等荷重を考慮しなければならない。

1. 外観検査の結果が不合格となったスタッドジベルは全数ハンマー打撃による曲げ検査を行い、曲げても割れ等の欠陥が生じないものを合格とし、元に戻さず、曲げたままにしておく。

2. 現場溶接において、被覆アーク溶接法による手溶接を行う場合には、溶接施工試験を行う必要がある。

3. エンドタブは、溶接端部において所定の品質が確保できる寸法形状の材片を使用し、溶接終了後は、ガス切断法によって除去し、その跡をグラインダ仕上げする。

4. 溶接割れの検査は、溶接線全体を対象として肉眼で行うのを原則とし、判定が困難な場合には、磁粉探傷試験、又は浸透探傷試験を行う。

現場溶接において、被覆アーク溶接法による手溶接を行う場合には、溶接施工試験を行う必要がある。

1. 溶接と高力ボルトを併用する継手は、それぞれが適切に応力を分担するよう設計を行い、応力に直角なすみ肉溶接と高力ボルト摩擦接合とは併用してはならない。

2. フィラーは、継手部の母材に板厚差がある場合に用いるが、肌隙等の不確実な連結を防ぐため2枚以上を重ねて用いてはならない。

3. トルク法による締付け検査において、締付けトルク値がキャリブレーション時に設定したトルク値の10%を超えたものは、設定トルク値を下回らない範囲で緩めなければならない。

4. トルシア形高力ボルトの締付け検査は、全数についてピンテールの切断の確認とマーキングによる外観検査を行わなければならない。

トルク法による締付け検査において、締付けトルク値がキャリブレーション時に設定したトルク値の10%を超えたものは、設定トルク値を下回らない範囲で緩めなければならない。

1. 細骨材はアルカリシリカ反応による膨張を生じさせないので、アルカリシリカ反応性試験を省略することができる。

2. アルカリシリカ反応では、有害な骨材を無害な骨材と混合した場合、コンクリートの膨張量は、有害な骨材を単独で用いるよりも大きくなることがある。

3. アルカリシリカ反応抑制対策として、高炉セメントB種を使用する場合は、スラグ混合率40%以上とする。

4. 海洋環境や凍結防止剤の影響を受ける地域で、無害でないと判定された骨材を用いる場合は、外部からのアルカリ金属イオンや水分の侵入を抑制する対策を行うのが効果的である。

細骨材はアルカリシリカ反応による膨張を生じさせないので、アルカリシリカ反応性試験を省略することができる。

1. 道路橋の床版に対する接着工法では、死荷重等に対する既設部材の負担を減らす効果は期待できず、接着された補強材は補強後に作用する車両荷重に対してのみ効果を発揮する。

2. 橋梁の耐震補強では、地震後の点検や修復作業の容易さを考慮し、橋脚の曲げ耐力を基礎の曲げ耐力より大きくする。

3. 耐震補強のために装置を後付けする場合には、装置本来の機能を発揮させるために、その装置が発現する最大の強度と、それを支える取付け部や既存部材との耐力の差を考慮する。

4. 連続繊維の接着により補強を行う場合は、既設部材の表面状態が直接確認できなくなるため、帯状に補強部材を配置する等点検への配慮を行う。

橋梁の耐震補強では、地震後の点検や修復作業の容易さを考慮し、橋脚の曲げ耐力を基礎の曲げ耐力より大きくする。

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1. 築堤土は、粒子のかみ合せにより強度を発揮させる粗粒分と、透水係数を小さくする細粒分が、適当に配合されていることが望ましい。

2. トラフィカビリティーが確保できない土は、地山でのトレンチによる排水、仮置きによる曝気乾燥等により改良することで、堤体材料として使用が可能になる。

3. 石灰を用いた土質安定処理工法は、石灰が土中水と反応して、吸水、発熱作用を生じて周辺の土から脱水することを主要因とするが、反応時間はセメントに比較して長時間が必要である。

4. 嵩上げや拡幅に用いる堤体材料は、表腹付けには既設堤防より透水性の大きい材料を、裏腹付けには既設堤防より透水性の小さい材料を使用するのが原則である。

嵩上げや拡幅に用いる堤体材料は、表腹付けには既設堤防より透水性の大きい材料を、裏腹付けには既設堤防より透水性の小さい材料を使用するのが原則である。

1. 護岸には、一般に水抜きは設けないが、掘込河道等で残留水圧が大きくなる場合には、必要に応じて水抜きを設けるものとする。

2. 縦帯工は、護岸の法肩部の破損を防ぐために施工され、横帯工は、護岸の変位や破損が他に波及しないよう絶縁するために施工する。

3. 現地の残土や土砂等を利用して植生の回復を図るかご系の護岸では、水締め等による空隙の充填を行い、背面土砂の流出を防ぐために遮水シートを設置する。

4. 河床が低下傾向の河川において、護岸の基礎を埋め戻す際は、可能な限り大径の材料で寄石等により、護岸近傍の流速を低減する等の工夫を行う。

現地の残土や土砂等を利用して植生の回復を図るかご系の護岸では、水締め等による空隙の充填を行い、背面土砂の流出を防ぐために遮水シートを設置する。

1. 表層混合処理工法では、一般に、改良強度を確認する場合は、サンプリング試料を一軸圧縮試験により行い、CBR値の場合はCBR試験により実施する。

2. 緩速盛土工法で軟弱地盤上に盛土する際の基礎地盤の強度を確認する場合は、強度増加の精度が把握しやすい動的コーン貫入試験が多く使用されている。

3. 堤体材料自体に人工的な材料を加えて盛土自体を軽くする軽量盛土工法は、圧密沈下量の減少等の効果が得られることから、河川堤防の定規断面内に多く使用されている。

4. 軟弱な粘性土で構成されている基礎地盤上において、堤防の拡幅工事中に亀裂が発生した場合は、シート等で亀裂を覆い、亀裂の進行が終了する前に堤体を切り返して締固めを行う。

表層混合処理工法では、一般に、改良強度を確認する場合は、サンプリング試料を一軸圧縮試験により行い、CBR値の場合はCBR試験により実施する。

1. 樹木を伐採する区域においては、幼齢木や苗木となる樹木はできる限り保存するとともに、抜根は必要最小限とし、萌芽が期待できる樹木の切株は保存する。

2. 砂防工事を行う箇所は、土砂流出が起こりやすいことから、切土や盛土、掘削残土の仮置き土砂はシート等で保護する等、土砂の流出に細心の注意を払う必要がある。

3. 材料運搬に用いる索道を設置する際に必要となるアンカーは、樹木の伐採を少なくする観点から、既存の樹木を利用することを基本とする。

4. 工事に伴い現場から発生する余剰コンクリートやコンクリート塊等の工事廃棄物は、工事現場内に残すことなく搬出処理する。

材料運搬に用いる索道を設置する際に必要となるアンカーは、樹木の伐採を少なくする観点から、既存の樹木を利用することを基本とする。

1. アンカーの定着長は、地盤とグラウトとの間及びテンドンとグラウトとの間の付着長について比較を行い、それらのうち短いほうを採用する。

2. アンカー工は基本的には、アンカー頭部とアンカー定着部の2つの構成要素により成り立っており、締付け効果を利用するものとひき止め効果を利用するものの2つのタイプがある。

3. 杭の基礎部への根入れ長さは、杭に加わる土圧による基礎部破壊を起こさないように決定し、せん断杭の場合は原則として杭の全長の1/4〜1/3とする。

4. 杭の配列は、地すべりの運動方向に対して概ね平行になるように設計し、杭の間隔は等間隔で、削孔による地盤の緩みや土塊の中抜けが生じるおそれを考慮して設定する。

杭の基礎部への根入れ長さは、杭に加わる土圧による基礎部破壊を起こさないように決定し、せん断杭の場合は原則として杭の全長の1/4〜1/3とする。

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