ガンマ線透過写真撮影作業主任者（令和6年4月） | 解答一覧

1. 吸収線量 ……………… Gy

2. 電流 …………………… A

3. エネルギー …………… J

4. ＬＥＴ ………………… eV

5. 粒子フルエンス ……… m⁻²

ＬＥＴ ………………… eV

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1.

2.

3.

4.

5.

1.

2.

3.

4.

5.

1. 測定点には、壁などの構造物によって区切られた境界の近辺の箇所を含むようにする。

2. 測定点の高さは、作業床面上約１ m の位置とする。

3. 測定は、あらかじめ計算により求めた線量率の低い箇所から逐次高い箇所へと行っていく。

4. あらかじめバックグラウンド値を調査しておき、これを測定値から差し引いた値を測定結果とする。

5. 測定器は、エネルギー依存性が小さく、方向依存性が大きいものを使用する。

測定器は、エネルギー依存性が小さく、方向依存性が大きいものを使用する。

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1. 電離箱 ……………………………… 電子・正孔対

2. 比例計数管 ………………………… 窒息現象

3. ＧＭ計数管 ………………………… 電子なだれ

4. シンチレーション検出器 ………… 緑色レーザー光

5. 電荷蓄積式(ＤＩＳ)線量計 ……… 消滅ガス

ＧＭ計数管 ………………………… 電子なだれ

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｄ

1. 撮影作業の工程は、撮影作業従事者及び周囲の一般作業者を放射線被ばくから守るように計画することとし、生産工程を優先しない。

2. 被ばく線量は、被ばく時間の２乗に比例して増加するので、被ばく時間をできるだけ短くする。

3. ガンマ線源を取り扱うときは、撮影作業中におけるガンマ線照射装置の作動状況の監視のほか、作業前と作業後には点検を励行する。

4. 無駄と思われる作業手順や時間短縮の工夫のできる余地があっても、作業計画で定めた段取りや作業時間を勝手に変更しない。

5. 撮影作業中に火災が発生した場合は、可能な限りガンマ線源を照射装置本体に確実に収納し、安全な場所に移動する。

被ばく線量は、被ばく時間の２乗に比例して増加するので、被ばく時間をできるだけ短くする。

1. 20

2. 50

3. 170

4. 200

5. 250

250

1. ５ mm

2. 15 mm

3. 25 mm

4. 30 mm

5. 40 mm

40 mm

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1. 男性の放射線業務従事者が受ける実効線量の限度………………………… ５年間につき100 mSv、かつ、１年間につき50 mSv

2. 放射線業務従事者が眼の水晶体に受ける等価線量の限度………………………… ５年間につき100 mSv 及び１年間につき50 mSv

3. 放射線業務従事者が皮膚に受ける等価線量の限度………………………… １年間につき500 mSv

4. 女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊娠と診断されたものを除く。)が受ける実効線量の限度………………………… ３か月間につき５ mSv

5. 妊娠と診断された女性の放射線業務従事者が腹部表面に受ける等価線量の限度 …………………… 妊娠中につき５ mSv

妊娠と診断された女性の放射線業務従事者が腹部表面に受ける等価線量の限度 …………………… 妊娠中につき５ mSv

1. ５年間において、実効線量が１年間につき20 mSv を超えたことのある男性の放射線業務従事者の実効線量については、３か月ごと、１年ごと及び５年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

2. １か月間に受ける実効線量が1.7 mSv を超えるおそれのある女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。)の実効線量については、１か月ごと、３か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

3. 放射線業務従事者の眼の水晶体に受けた等価線量については、６か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

4. 測定結果に基づいて算定し、記録した線量は、遅滞なく、放射線業務従事者に知らせなければならない。

5. 放射線業務従事者に係る線量の算定結果の記録は、原則として、30年間保存しなければならない。

放射線業務従事者の眼の水晶体に受けた等価線量については、６か月ごと及び１年ごとの合計を算定し、記録しなければならない。

1. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が胸・上腕部であり、次に多い部位が頭・頸部である男性の放射線業務従事者 …………………… 胸部

2. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が頭・頸部であり、次に多い部位が腹・大腿部である男性の放射線業務従事者 ……… 胸部及び頭・頸部

3. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が手指であり、次に多い部位が頭・頸部である男性の放射線業務従事者 ………………… 胸部及び手指

4. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が腹・大腿部であり、次に多い部位が手指である女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。) …………………………………………………… 腹部

5. 最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が頭・頸部であり、次に多い部位が手指である女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたものを除く。) ……………………………………… 腹部及び頭・頸部

最も多く放射線にさらされるおそれのある部位が手指であり、次に多い部位が頭・頸部である男性の放射線業務従事者 ………………… 胸部及び手指

1. 放射線装置室内でガンマ線照射装置を使用するときは、放射線源送出し装置以外の遠隔操作装置を用いて線源容器から放射線源を取り出すことができる。

2. 装置の外側における外部放射線による１ cm 線量当量率が20µSv/h を超えないように遮蔽された構造のガンマ線照射装置については、放射線装置室以外の場所に設置することができる。

3. 100TBq 以上の放射性物質を装備しているガンマ線照射装置を使用する放射線装置室の出入口で、人が通常出入りするものには、インターロックを設けなければならない。

4. 放射線装置室内に設置するガンマ線照射装置で照射しているときは、装備している放射性物質が500GBq 未満である場合を除き、その旨を自動警報装置を用いて関係者に周知させなければならない。

5. ガンマ線照射装置を設置している放射線装置室は、遮蔽壁等の遮蔽物を設けて、労働者が常時立ち入る場所における外部放射線による実効線量を、１週間につき１ mSv 以下にしなければならない。

放射線装置室内に設置するガンマ線照射装置で照射しているときは、装備している放射性物質が500GBq 未満である場合を除き、その旨を自動警報装置を用いて関係者に周知させなければならない。

1. 照射装置の線源容器は、放射線源から１ m の距離における空気カーマ率が100μGy/ｈ以下になるように放射線を遮蔽することができるものとなっている。

2. 照射装置は、操作器、操作管及び伝送管により構成される放射線源送出し装置を有している。

3. 照射装置の放射線源送出し装置の操作管は、長さが５ m のものとなっている。

4. 照射装置の線源容器の見やすい箇所に表示されている放射能標識は、半径2.5cm のものとなっている。

5. 照射装置に装備される放射線源には、その表面に、「放射能」の文字が、見やすく、かつ、容易に消滅しない方法で表示されている。

照射装置の線源容器は、放射線源から１ m の距離における空気カーマ率が100μGy/ｈ以下になるように放射線を遮蔽することができるものとなっている。

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1.

2.

3.

4.

5.

1. 管理区域に一時的に立ち入るが、放射線業務に常時従事していない労働者に対しては、健康診断を行う必要はない。

2. 放射線業務に配置替えの際に行う健康診断においては、検査項目のうち、使用する線源の種類等に応じて、白内障に関する眼の検査を省略することができる。

3. 定期の健康診断において、医師が必要でないと認めるときは、検査項目のうち、皮膚の検査を省略することができる。

4. 定期の健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、電離放射線健康診断個人票を作成し、原則として、30年間保存しなければならない。

定期の健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

1. １か月以内ごとに１回行う定期自主検査においては、放射線源のホルダーの固定装置の異常の有無について、自主検査を行わなければならない。

2. ６か月以内ごとに１回行う定期自主検査においては、線源容器の遮蔽能力の異常の有無について、自主検査を行わなければならない。

3. 放射線源を交換したときは、放射線源のホルダーの固定装置の異常の有無について、点検を行わなければならない。

4. ガンマ線照射装置を移動させて使用したときは、使用後直ちに及びその日の作業の終了後当該装置を格納する際に、放射線源が確実に線源容器に収納されているかどうか等を放射線測定器を用いて点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、検査の結果等所定の事項を記録し、これを５年間保存しなければならない。

定期自主検査を行ったときは、検査の結果等所定の事項を記録し、これを５年間保存しなければならない。

1. 容器は、厚生労働大臣の承認を受けたときを除き、その表面における１ cm 線量当量率が２ mSv/h を超えない構造を具備するものでなければならない。

2. 容器は、厚生労働大臣の承認を受けたときを除き、その表面から１ m の距離における１ cm 線量当量率が0.3 mSv/h を超えない構造を具備するものでなければならない。

3. 容器には、放射性物質を入れるものである旨を表示しなければならない。

4. 容器には、運搬する放射性物質の種類及び気体、液体又は固体の区別を明記しなければならない。

5. 容器には、運搬する放射性物質に含まれる放射性同位元素の種類及び数量を明記しなければならない。

容器は、厚生労働大臣の承認を受けたときを除き、その表面から１ m の距離における１ cm 線量当量率が0.3 mSv/h を超えない構造を具備するものでなければならない。

1. 衛生管理者を１人選任している。

2. 総括安全衛生管理者を選任していない。

3. 安全衛生推進者を選任していない。

4. 選任している産業医は、事業場に専属の者ではない。

5. 安全委員会と衛生委員会の設置に代えて、安全衛生委員会を設置している。

衛生管理者を１人選任している。

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1. 同位体どうしは、原子番号が異なる。

2. 同位体どうしは、質量数が異なる。

3. 同位体どうしは、陽子数が同じである。

4. α壊変では、原子番号が２減少し、質量数が４減少する。

5. β－壊変では、原子番号が１増加する。

同位体どうしは、原子番号が異なる。

1.

2.

3.

4.

5.

1. コンプトン効果は、主にＫ殻電子と光子との相互作用により生じる。

2. コンプトン効果による散乱ガンマ線は、入射ガンマ線のエネルギーが高くなるほど、後方に散乱されやすくなる。

3. 光電効果が起こる確率は、入射ガンマ線のエネルギーが高くなると大きくなる。

4. 光電効果によって原子から放出される光電子の運動エネルギーは、入射ガンマ線のエネルギーより小さい。

5. エネルギーが約１MeV のガンマ線は、主に電子対生成によって減弱する。

光電効果によって原子から放出される光電子の運動エネルギーは、入射ガンマ線のエネルギーより小さい。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 再生係数は、入射ガンマ線の線量率が高くなるほど大きくなる。

2. 再生係数の値は、１より小さい。

3. 再生係数は、物質への照射面積が大きいほど小さくなる。

4. 再生係数は、物質の厚さが厚くなるほど大きくなる。

5. 再生係数は、透過後、物質から離れるほど大きくなる。

再生係数は、物質の厚さが厚くなるほど大きくなる。

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