2級建築施工管理技士「平成30年（2018年）後期」 | 解答一覧

1. だぼの取付け穴は、工場で加工した。

2. 一般部の石材は、縦目地あいばにだぼ及び引き金物を用いて据え付けた。

3. 引き金物と下地の緊結部分は、取付け用モルタルを充填し被覆した。

4. 引き金物用の道切りは、工事現場で加工した。

一般部の石材は、縦目地あいばにだぼ及び引き金物を用いて据え付けた。

1. ステンレスの表面に腐食溶解処理して模様を付けたものを、エンボス仕上げという。

2. 銅合金の表面に硫黄を含む薬品を用いてかっ色に着色したものを、硫化いぶし仕上げという。

3. アルミニウム合金を硫酸その他の電解液中で電気分解して、表面に生成させた皮膜を陽極酸化皮膜という。

4. 鋼材などを電解液中で通電して、表面に皮膜金属を生成させることを電気めっきという。

ステンレスの表面に腐食溶解処理して模様を付けたものを、エンボス仕上げという。

1. 下塗り、中塗り、上塗りの各層の塗り厚は、6mm程度とした。

2. 下塗り後、モルタル表面のドライアウトを防止するため、水湿しを行った。

3. 上塗りの塗り厚を均一にするため、中塗り後、むら直しを行った。

4. モルタルの1回の練混ぜ量は、60分以内に使い切れる量とした。

上塗りの塗り厚を均一にするため、中塗り後、むら直しを行った。

1. 溶融、鉛めっき鋼板の溶接痕は、表面を平滑に研磨し、鉛・クロムフリーさび止めペイントで補修した。

2. フラッシュ戸の組立てにおいて、中骨は鋼板厚さ1.6mmとし、600mm間隔で設けた。

3. くつずりは、あらかじめ裏面に鉄線を付けておき、モルタル詰めを行った後、取り付けた。

4. 建具枠の取付けにおいて、枠の取付け精度は対角寸法差3mm以内とした。

フラッシュ戸の組立てにおいて、中骨は鋼板厚さ1.6mmとし、600mm間隔で設けた。

1. 鉄鋼面に付着した機械油の除去は、石油系溶剤を用いて行った。

2. 木部面の穴埋めは、節止めを行ってからパテを充填した。

3. せっこうボード面のパテかいは、合成樹脂エマルションパテを用いて行った。

4. モルタル面の吸込止めは、パテかいを行った後に、シーラーを全面に塗り付けた。

モルタル面の吸込止めは、パテかいを行った後に、シーラーを全面に塗り付けた。

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1. せっこう系接着材直張り工法における張付けは、くさびをかってボードを床面から浮かし、床面からの水分の吸い上げを防いだ。

2. せっこう系直張り用接着材の盛上げ高さは、接着するボードの仕上がり面までの高さとした。

3. ボードの重ね張りは、上張りと下張りのジョイント位置が同位置にならないように行った。

4. せっこう系接着材直張り工法における張付けは、調整定規でボードの表面をたたきながら不陸がないように行った。

せっこう系直張り用接着材の盛上げ高さは、接着するボードの仕上がり面までの高さとした。

1. レースカーテンのカーテンボックスは、窓幅に対して片側各々150mm長くした。

2. カーテンレールがダブル付けのカーテンボックスの奥行き寸法は、100mmとした。

3. 中空に吊り下げるカーテンレールの吊り位置は、間隔を1m程度とし、曲り箇所及び継目部分にも設けた。

4. カーテンレールに取り付けるランナーの数は、1m当たり8個とした。

カーテンレールがダブル付けのカーテンボックスの奥行き寸法は、100mmとした。

1. 建物設計時の地盤調査は、山留め工事の計画には不十分であったので、追加ボーリングを行うこととした。

2. 防護棚を設置するため、敷地地盤の高低及び地中埋設配管の状況を調査することとした。

3. 敷地内の排水を行うため、排水管の勾配が公設ますまで確保できるか調査することとした。

4. 工事用車両の敷地までの経路において、幼稚園や学校の場所を調査し、資材輸送の制限の有無を確認することとした。

防護棚を設置するため、敷地地盤の高低及び地中埋設配管の状況を調査することとした。

1. 施工者用事務所と監理者用事務所は、同一施設内にそれぞれ分けて設けることとした。

2. 仮囲いを設けなければならないので、その高さは周辺の地盤面から1.5mとすることとした。

3. 仮囲いの出入り口は、施錠できる扉を設置することとした。

4. 工事ゲートは、トラックアジテータが通行するので有効高さを3.8mとすることとした。

仮囲いを設けなければならないので、その高さは周辺の地盤面から1.5mとすることとした。

1. 延べ面積が20m2の建築物を建築するため、建築工事届を知事に届け出た。

2. 耐火建築物に吹き付けられた石綿等の除去作業を行うため、建設工事計画届を労働基準監督署長に届け出た。

3. 積載荷重が1tの仮設の人荷用エレベーターを設置するため、エレベーター設置届を労働基準監督署長に提出した。

4. 歩道に工事用仮囲いを設置するため、道路占用の許可を警察署長に申請した。

歩道に工事用仮囲いを設置するため、道路占用の許可を警察署長に申請した。

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1. ネットワーク工程表は、工程における複雑な作業間の順序関係を視覚的に表現することができる工程表である。

2. 山積工程表は、同種の作業を複数の工区や階で繰り返し実施する場合、作業の所要期間を一定にし、各作業班が工区を順々に移動しながら作業を行う手順を示した工程表である。

3. 工程計画を立てるに当たっては、その地域の雨天日や強風日等を推定して作業不能日を設定する。

4. 各作業の所要期間は、作業の施工数量を投入数量と1日当たりの施工能力で除して求める。

山積工程表は、同種の作業を複数の工区や階で繰り返し実施する場合、作業の所要期間を一定にし、各作業班が工区を順々に移動しながら作業を行う手順を示した工程表である。

1. 工事全体を掌握するには都合がよく、作成しやすい。

2. 工程上のキーポイント、重点管理しなければならない作業が判断しやすい。

3. 各作業の順序関係を、明確に把握することができる。

4. 工事を構成する各作業を縦軸に記載し、工事の達成度を横軸にして表す。

工事全体を掌握するには都合がよく、作成しやすい。

1. ばらつき

2. ロット

3. マニフェスト

4. サンプリング

マニフェスト

1. 鉄骨工事において、高力ボルト接合部の締付けの検査のため、超音波探傷試験を行った。

2. シーリング工事において、接着性の確認のため、簡易接着性試験を行った。

3. 塗装工事において、工場塗装した鉄骨の塗膜厚の確認のため、電磁式膜厚計を用いて測定した。

4. 鉄筋工事において、ガス圧接継手の検査のため、抜き取った接合部の引張試験を行った。

鉄骨工事において、高力ボルト接合部の締付けの検査のため、超音波探傷試験を行った。

1. スランプの測定値は、スランプコーンを引き上げた後の、平板からコンクリート最頂部までの高さとした。

2. スランプ試験は、コンクリートの打込み中に品質の変化が認められた場合にも行うこととした。

3. 1回の圧縮強度試験の供試体の個数は、3個とした。

4. 受入れ検査における圧縮強度試験は、3回の試験で1検査ロットを構成した。

スランプの測定値は、スランプコーンを引き上げた後の、平板からコンクリート最頂部までの高さとした。

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1. 型枠支保工の組立て等作業主任者

2. ガス溶接作業主任者

3. 足場の組立て等作業主任者

4. ALCパネル等建込み作業主任者

ALCパネル等建込み作業主任者

1. 枠組足場の墜落防止設備として、交さ筋かい及び高さ15cm以上の幅木を設置した。

2. 枠組足場に使用する作業床の幅は、30cm以上とした。

3. 屋内に設ける作業場内の通路は、通路面からの高さ1.8m以内に障害物がないようにした。

4. 折りたたみ式の脚立は、脚と水平面との角度を75度以下とし、開き止めの金具で止めた。

枠組足場に使用する作業床の幅は、30cm以上とした。

1. 特定行政庁は、工事の施工者に対して工事の計画又は施工の状況に関する報告を求めることができる。

2. 建築主は、木造で階数が3以上の建築物を新築する場合、原則として、検査済証の交付を受けた後でなければ、当該建築物を使用し、又は使用させてはならない。

3. 工事施工者は、建築物の工事を完了したときは、建築主事又は指定確認検査機関の完了検査を申請しなければならない。

4. 建築主事は、鉄骨2階建ての建築物の確認申請書を受理した場合、その受理した日から35日以内に、建築基準関係規定に適合するかどうかを審査しなければならない。

工事施工者は、建築物の工事を完了したときは、建築主事又は指定確認検査機関の完了検査を申請しなければならない。

1. 中学校の職員室

2. 事務所の事務室

3. 寄宿舎の寝室

4. ホテルの客室

寄宿舎の寝室

1. 営業所に置く専任技術者について、代わるべき者があるときは、その者について、書面を提出しなければならない。

2. 許可を受けた建設業の業種の区分について変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

3. 営業所の所在地について、同一の都道府県内で変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

4. 使用人数に変更を生じたときは、その旨を書面で届け出なければならない。

許可を受けた建設業の業種の区分について変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

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1. 建設業者は、発注者から3,500万円で請け負った建設工事を施工するときは、主任技術者を置かなければならない。

2. 工事現場における建設工事の施工に従事する者は、主任技術者又は監理技術者がその職務として行う指導に従わなければならない。

3. 元請負人の特定建設業者から請け負った建設工事で、元請負人に監理技術者が置かれている場合は、施工する建設業の許可を受けた下請負人は主任技術者を置かなくてもよい。

4. 請負代金の額が7,000万円の工場の建築一式工事を請け負った建設業者は、当該工事現場における建設工事の施工の技術上の管理をつかさどる技術者を専任の者としなければならない。

元請負人の特定建設業者から請け負った建設工事で、元請負人に監理技術者が置かれている場合は、施工する建設業の許可を受けた下請負人は主任技術者を置かなくてもよい。

1. 電気ホイストの運転の業務

2. 動力により駆動される土木建築用機械の運転の業務

3. 最大積載荷重1.5tの荷物用エレベーターの運転の業務

4. 20kgの重量物を断続的に取り扱う業務

動力により駆動される土木建築用機械の運転の業務

1. 産業医を選任したとき。

2. 安全管理者を選任したとき。

3. 衛生管理者を選任したとき。

4. 安全衛生推進者を選任したとき。

安全衛生推進者を選任したとき。

1. 内装工事に使用するパーティクルボード

2. 外壁工事に使用するモルタル

3. 防水工事に使用するアスファルトルーフィング

4. 屋根工事に使用するセメント瓦

内装工事に使用するパーティクルボード

1. 特定建設作業の開始及び終了の時刻

2. 建設工事の目的に係る施設又は工作物の種類

3. 特定建設作業の場所の附近の見取図

4. 特定建設作業に係る仮設計画図

特定建設作業に係る仮設計画図

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