給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 | 解答一覧


No. 問題集 詳細No. 内容 操作
26 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 水道水の汚染防止に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 鉛製給水管が残存している給水装置において変更工事を行ったとき、需要者の承諾を得て、併せて鉛製給水管の布設替えを行った。

2. 末端部が行き止まりの給水装置は、停滞水が生じ、水質が悪化するおそれがあるので避けた。

3. 配管接合用シール材又は接着剤は、これらの物質が水道水に混入し、油臭、薬品臭等が発生する場合があるので、使用量を必要最小限とした。

4. 給水管路を敷設するルート上に有毒薬品置場、有害物の取扱場等の汚染源があるので、さや管などで適切な防護措置を施した。

給水管路を敷設するルート上に有毒薬品置場、有害物の取扱場等の汚染源があるので、さや管などで適切な防護措置を施した。

27 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 下図のように、呼び径φ 20 mmの給水管からボールタップを通して水槽に給水している。この水槽を利用するときの確保すべき吐水空間に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
詳細

1. 図中の距離Aを 25 mm以上、距離Cを 25 mm以上確保する。

2. 図中の距離Bを 40 mm以上、距離Cを 40 mm以上確保する。

3. 図中の距離Aを 40 mm以上、距離Cを 40 mm以上確保する。

4. 図中の距離Bを 50 mm以上、距離Cを 50 mm以上確保する。

図中の距離Aを 40 mm以上、距離Cを 40 mm以上確保する。

28 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置の凍結防止対策に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 水抜き用の給水用具以降の配管は、配管が長い場合には、万一凍結した際に、解氷作業の便を図るため、取外し可能なユニオン、フランジ等を適切な箇所に設置する。

2. 水抜き用の給水用具以降の配管は、管内水の排水が容易な構造とし、できるだけ鳥居配管やU字形の配管を避ける。

3. 水抜き用の給水用具は、水道メーター下流で屋内立上り管の間に設置する。

4. 内部貯留式不凍給水栓は、閉止時(水抜き操作)にその都度、揚水管内(立上り管)の水を貯留部に流下させる構造であり、水圧に関係なく設置場所を選ばない。

内部貯留式不凍給水栓は、閉止時(水抜き操作)にその都度、揚水管内(立上り管)の水を貯留部に流下させる構造であり、水圧に関係なく設置場所を選ばない。

29 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置の構造及び材質の基準に定める耐寒に関する基準(以下、本問においては「耐寒性能基準」という。)及び厚生労働大臣が定める耐寒に関する試験(以下、本問においては「耐寒性能試験」という。)に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 耐寒性能基準は、寒冷地仕様の給水用具か否かの判断基準であり、凍結のおそれがある場所において設置される給水用具はすべてこの基準を満たしていなければならないわけではない。

2. 凍結のおそれがある場所に設置されている給水装置のうち弁類にあっては、耐寒性能試験により零下 20 度プラスマイナス 2 度の温度で 24 時間保持したのちに通水したとき、当該給水装置に係る耐圧性能、水撃限界性能、逆流防止性能及び負圧破壊性能を有するものでなければならない。

3. 低温に暴露した後確認すべき性能基準項目から浸出性能を除いたのは、低温暴露により材質等が変化することは考えられず、浸出性能に変化が生じることはないと考えられることによる。

4. 耐寒性能基準においては、凍結防止の方法は水抜きに限定しないこととしている。

凍結のおそれがある場所に設置されている給水装置のうち弁類にあっては、耐寒性能試験により零下 20 度プラスマイナス 2 度の温度で 24 時間保持したのちに通水したとき、当該給水装置に係る耐圧性能、水撃限界性能、逆流防止性能及び負圧破壊性能を有するものでなければならない。

30 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 直結給水システムの計画・設計に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 給水システムの計画・設計は、当該水道事業者の直結給水システムの基準に従い、同時使用水量の算定、給水管の口径決定、ポンプ揚程の決定等を行う。

2. 給水装置工事主任技術者は、既設建物の給水設備を受水槽式から直結式に切り替える工事を行う場合は、当該水道事業者の担当部署に建物規模や給水計画等の情報を持参して協議する。

3. 直結加圧形ポンプユニットは、末端最高位の給水用具に一定の余裕水頭を加えた高さまで水位を確保する能力を持ち、安定かつ効率的な性能の機種を選定しなければならない。

4. 給水装置は、給水装置内が負圧になっても給水装置から水を受ける容器などに吐出した水が給水装置内に逆流しないよう、末端の給水用具又は末端給水用具の直近の上流側において、吸排気弁の設置が義務付けられている。

給水装置は、給水装置内が負圧になっても給水装置から水を受ける容器などに吐出した水が給水装置内に逆流しないよう、末端の給水用具又は末端給水用具の直近の上流側において、吸排気弁の設置が義務付けられている。


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31 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 受水槽式給水に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. ポンプ直送式は、受水槽に受水したのち、使用水量に応じてポンプの運転台数の変更や回転数制御によって給水する方式である。

2. 圧力水槽式は、受水槽に受水したのち、ポンプで圧力水槽に貯え、その内部圧力によって給水する方式である。

3. 配水管の水圧が高いときは、受水槽への流入時に給水管を流れる流量が過大となるため、逆止弁を設置することが必要である。

4. 受水槽式は、配水管の水圧が変動しても受水槽以降では給水圧、給水量を一定の変動幅に保持できる。

配水管の水圧が高いときは、受水槽への流入時に給水管を流れる流量が過大となるため、逆止弁を設置することが必要である。

32 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水方式の決定に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  直結式給水は、配水管の水圧で直接給水する方式(直結直圧式)と、給水管の途中に圧力水槽を設置して給水する方式(直結増圧式)がある。
イ  受水槽式給水は、配水管から分岐し受水槽に受け、この受水槽から給水する方式であり、受水槽出口で配水系統と縁が切れる。
ウ  水道事業者ごとに、水圧状況、配水管整備状況等により給水方式の取扱いが異なるため、その決定に当たっては、設計に先立ち、水道事業者に確認する必要がある。
エ  給水方式には、直結式、受水槽式及び直結・受水槽併用式があり、その方式は給水する高さ、所要水量、使用用途及び維持管理面を考慮し決定する。
詳細

1. ア:誤  イ:正  ウ:正  エ:誤

2. ア:正  イ:誤  ウ:誤  エ:正

3. ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:正

4. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:誤

ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:正

33 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 直結式給水による 12 戸の集合住宅での同時使用水量として、次のうち、適当なものはどれか。
ただし、同時使用水量は、標準化した同時使用水量により計算する方法によるものとし、一戸当たりの末端給水用具の個数と使用水量、同時使用率を考慮した末端給水用具数、並びに集合住宅の給水戸数と同時使用戸数率は、それぞれ表-1から表-3のとおりとする。
詳細

1.

2.

3.

4.

34 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 受水槽式給水による従業員数 140 人(男子 80 人、女子 60 人)の事務所における標準的な受水槽容量の範囲として、次のうち、適当なものはどれか。
ただし、1 人 1 日当たりの使用水量は、男子 50 L、女子 100 Lとする。
詳細

1. 4 ㎥ ~ 6 ㎥

2. 6 ㎥ ~ 8 ㎥

3. 8 ㎥ ~ 10 ㎥

4. 10 ㎥ ~ 12 ㎥

4 ㎥ ~ 6 ㎥

35 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 図-1 に示す給水装置における直結加圧形ポンプユニットの吐水圧(圧力水頭)として、次のうち、適当なものはどれか。
ただし、給水管の摩擦損失水頭と逆止弁による損失水頭は考慮するが、管の曲がりによる損失水頭は考慮しないものとし、給水管の流量と動水勾配の関係は、図-2 を用いるものとする。また、計算に用いる数値条件は次のとおりとする。

① 給水栓の使用水量          30 L/分
② 給水管及び給水用具の口径      20 mm
③ 給水栓を使用するために必要な圧力   5 m
④ 逆止弁の損失水頭          10 m
詳細

1.

2.

3.

4.


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36 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置工事主任技術者(以下、本問においては「主任技術者」という。)の職務に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 主任技術者は、事前調査においては、地形、地質はもとより既存の地下埋設物の状況等について、十分調査を行わなければならない。

2. 主任技術者は、当該給水装置工事の施主から、工事に使用する給水管や給水用具を指定される場合がある。それらが、給水装置の構造及び材質の基準に適合しないものであれば、使用できない理由を明確にして施主に説明しなければならない。

3. 主任技術者は、職務の一つとして、工事品質を確保するために、現場ごとに従事者の技術的能力の評価を行い、指定給水装置工事事業者に報告しなければならない。

4. 主任技術者は、給水装置工事の検査にあたり、水道事業者の求めに応じて検査に立ち会う。

主任技術者は、職務の一つとして、工事品質を確保するために、現場ごとに従事者の技術的能力の評価を行い、指定給水装置工事事業者に報告しなければならない。

37 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置工事における給水装置工事主任技術者(以下、本問においては「主任技術者」という。)の職務に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  主任技術者は、調査段階、計画段階に得られた情報に基づき、また、計画段階で関係者と調整して作成した施工計画書に基づき、最適な工程を定めそれを管理しなければならない。
イ  主任技術者は、工事従事者の安全を確保し、労働災害の防止に努めるとともに、水系感染症に注意して水道水を汚染しないよう、工事従事者の健康を管理しなければならない。
ウ  主任技術者は、配水管と給水管の接続工事や道路下の配管工事については、水道施設の損傷、漏水による道路の陥没等の事故を未然に防止するため、必ず現場に立ち会い施行上の指導監督を行わなければならない。
エ  主任技術者は、給水装置工事の事前調査において、技術的な調査を行うが、必要となる官公署等の手続きを漏れなく確実に行うことができるように、関係する水道事業者の供給規程のほか、関係法令等も調べる必要がある。
詳細

1. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:正

2. ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:誤

3. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

4. ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:正

38 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 指定給水装置工事事業者(以下、本問においては「工事事業者」という。)に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 水道事業者より工事事業者の指定を受けようとする者は、当該水道事業者の給水区域について工事の事業を行う事業所の名称及び所在地等を記載した申請書を、水道事業者に提出しなければならない。この場合、事業所の所在地は当該水道事業者の給水区域内でなくともよい。

2. 工事事業者は、配水管から分岐して給水管を設ける工事及び給水装置の配水管への取付口から水道メーターまでの工事を施行するときは、あらかじめ当該給水区域の水道事業者の承認を受けた工法及び工期に適合するように当該工事を施行しなければならない。

3. 工事事業者の指定の取り消しは、水道法の規定に基づく事由に限定するものではない。水道事業者は、条例などの供給規程により当該給水区域だけに適用される指定の取消事由を定めることが認められている。

4. 水道法第16条の2では、水道事業者は、供給規程の定めるところにより当該水道によって水の供給を受ける者の給水装置が当該水道事業者又は工事事業者の施行した給水装置工事に係るものであることを供給条件とすることができるとされているが、厚生労働省令で定める給水装置の軽微な変更は、この限りでない。

工事事業者の指定の取り消しは、水道法の規定に基づく事由に限定するものではない。水道事業者は、条例などの供給規程により当該給水区域だけに適用される指定の取消事由を定めることが認められている。

39 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置工事に係る記録の作成、保存に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 給水装置工事に係る記録及び保管については、電子記録を活用することもできるので、事務の遂行に最も都合がよい方法で記録を作成して保存する。

2. 指定給水装置工事事業者は、給水装置工事の施主の氏名又は名称、施行場所、竣工図、品質管理の項目とその結果等について記録を作成しなければならない。

3. 給水装置工事の記録については、特に様式が定められているものではないが、記録を作成し 5 年間保存しなければならない。

4. 給水装置工事の記録作成は、指名された給水装置工事主任技術者が作成することになるが、給水装置工事主任技術者の指導・監督のもとで他の従業員が行ってもよい。

給水装置工事の記録については、特に様式が定められているものではないが、記録を作成し 5 年間保存しなければならない。

40 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置工事の構造及び材質の基準に関する省令に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 厚生労働省の給水装置データベースのほかに、第三者認証機関のホームページにおいても、基準適合品の情報提供サービスが行われている。

2. 給水管及び給水用具が基準適合品であることを証明する方法としては、製造業者等が自らの責任で証明する自己認証と製造業者等が第三者機関に証明を依頼する第三者認証がある。

3. 自己認証とは、製造業者が自ら又は製品試験機関等に委託して得たデータや作成した資料によって行うもので、基準適合性の証明には、各製品が設計段階で基準省令に定める性能基準に適合していることの証明で足りる。

4. 性能基準には、耐圧性能、浸出性能、水撃限界性能、逆流防止性能、負圧破壊性能、耐寒性能及び耐久性能の 7 項目がある。

自己認証とは、製造業者が自ら又は製品試験機関等に委託して得たデータや作成した資料によって行うもので、基準適合性の証明には、各製品が設計段階で基準省令に定める性能基準に適合していることの証明で足りる。


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41 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水装置に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  給水装置は、水道事業者の施設である配水管から分岐して設けられた給水管及びこれに直結する給水用具で構成され、需要者が他の所有者の給水装置から分岐承諾を得て設けた給水管及び給水用具は給水装置にはあたらない。
イ  水道法で定義している「直結する給水用具」とは、配水管に直結して有圧のまま給水できる給水栓等の給水用具をいい、ホース等、容易に取外しの可能な状態で接続される器具は含まれない。
ウ  給水装置工事の費用の負担区分は、水道法に基づき、水道事業者が供給規程に定めることになっており、この供給規程では給水装置工事の費用は、原則として需要者の負担としている。
エ  マンションにおいて、給水管を経由して水道水をいったん受水槽に受けて給水する設備でも戸別に水道メーターが設置されている場合は、受水槽以降も給水装置にあたる。
詳細

1. ア:正  イ:誤  ウ:誤  エ:正

2. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:誤

3. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

4. ア:誤  イ:正  ウ:正  エ:誤

ア:誤  イ:正  ウ:正  エ:誤

42 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水管に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  ステンレス鋼鋼管は、ステンレス鋼帯から自動造管機により製造される管で、強度的に優れ、軽量化しているので取扱いが容易である。
イ  架橋ポリエチレン管は、耐熱性、耐寒性及び耐食性に優れ、軽量で柔軟性に富んでおり、有機溶剤、ガソリン、灯油等は浸透しない。
ウ  銅管は、アルカリに侵されず、スケールの発生も少なく、耐食性に優れているため薄肉化しているので、軽量で取扱いが容易である。
エ  硬質塩化ビニルライニング鋼管は、鋼管の内面に硬質塩化ビニルをライニングした管で、機械的強度は小さい。
詳細

1. ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

2. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

3. ア:正  イ:誤  ウ:誤  エ:正

4. ア:誤  イ:正  ウ:正  エ:誤

ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

43 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水管の接合及び継手に関する次の記述の(   )内に入る語句の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

① ステンレス鋼鋼管の主な継手には、伸縮可とう式継手と( ア )がある。
② 硬質ポリ塩化ビニル管の主な接合方法には、( イ )によるTS接合とゴム輪によるRR接合がある。
③ 架橋ポリエチレン管の主な継手には、( ウ )と電気融着式継手がある。
④ 硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合には、( エ )を使用しなければならない。
詳細

1. ア:プレス式継手    イ:接着剤  ウ:メカニカル式継手  エ:管端防食継手

2. ア:プッシュオン継手  イ:ろう付  ウ:メカニカル式継手  エ:金属継手

3. ア:プッシュオン継手  イ:接着剤  ウ:フランジ継手    エ:管端防食継手

4. ア:プレス式継手    イ:ろう付  ウ:フランジ継手    エ:金属継手

ア:プレス式継手    イ:接着剤  ウ:メカニカル式継手  エ:管端防食継手

44 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 湯沸器に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  給水装置として取扱われる貯湯湯沸器は、労働安全衛生法令に規定するボイラー及び小型ボイラーに該当する。
イ  瞬間湯沸器は、給湯に連動してガス通路を開閉する機構を備え、最高 85 ℃程度まで温度を上げることができるが、通常は 40 ℃前後で使用される。
ウ  太陽熱利用貯湯湯沸器では、太陽集熱装置系内に水道水が循環する水道直結型としてはならない。
エ  貯蔵湯沸器は、ボールタップを備えた器内の容器に貯水した水を、一定温度に加熱して給湯する給水用具であり、水圧がかからないため湯沸器設置場所でしか湯を使うことができない。
詳細

1. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

2. ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:正

3. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:誤

4. ア:正  イ:誤  ウ:誤  エ:正

ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

45 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水用具に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 2 ハンドル式の混合水栓は、湯側・水側の 2 つのハンドルを操作し、吐水・止水、吐水量の調整、吐水温度の調整ができる。

2. ミキシングバルブは、湯・水配管の途中に取付けて、湯と水を混合し、設定流量の湯を吐水するための給水用具であり、ハンドル式とサーモスタット式がある。

3. ボールタップは、フロートの上下によって自動的に弁を開閉する構造になっており、水洗便器のロータンクや、受水槽に給水する給水用具である。

4. 大便器洗浄弁は、大便器の洗浄に用いる給水用具であり、バキュームブレーカを付帯するなど逆流を防止する構造となっている。

ミキシングバルブは、湯・水配管の途中に取付けて、湯と水を混合し、設定流量の湯を吐水するための給水用具であり、ハンドル式とサーモスタット式がある。


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46 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 直結加圧形ポンプユニットに関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  直結加圧形ポンプユニットは、給水装置に設置して中高層建物に直接給水することを目的に開発されたポンプ設備で、その機能に必要な構成機器すべてをユニットにしたものである。
イ  直結加圧形ポンプユニットの構成は、ポンプ、電動機、制御盤、流水スイッチ、圧力発信器、圧力タンク、副弁付定水位弁をあらかじめ組み込んだユニット形式となっている場合が多い。
ウ  直結加圧形ポンプユニットは、ポンプを複数台設置し、1 台が故障しても自動切替えにより給水する機能や運転の偏りがないように自動的に交互運転する機能等を有している。
エ  直結加圧形ポンプユニットの圧力タンクは、停電によりポンプが停止したとき、蓄圧機能により圧力タンク内の水を供給することを目的としたものである。
詳細

1. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

2. ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:正

3. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:誤

4. ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

47 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水用具に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 減圧弁は、調節ばね、ダイヤフラム、弁体等の圧力調整機構によって、一次側の圧力が変動しても、二次側を一次側より低い一定圧力に保持する給水用具である。

2. 安全弁(逃し弁)は、水圧が設定圧力よりも上昇すると、弁体が自動的に開いて過剰圧力を逃し、圧力が所定の値に降下すると閉じる機能を持つ給水用具である。

3. 玉形弁は、弁体が球状のため 90° 回転で全開、全閉することのできる構造であり、全開時の損失水頭は極めて小さい。

4. 仕切弁は、弁体が鉛直に上下し、全開・全閉する構造であり、全開時の損失水頭は極めて小さい。

玉形弁は、弁体が球状のため 90° 回転で全開、全閉することのできる構造であり、全開時の損失水頭は極めて小さい。

48 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 水道メーターに関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア  水道メーターの遠隔指示装置は、中高層集合住宅や地下街などにおける検針の効率化、また積雪によって検針が困難な場所などに有効である。
イ  たて形軸流羽根車式水道メーターは、メーターケースに流入した水流が、整流器を通って、水平に設置された螺旋状羽根車に沿って流れ、羽根車を回転させる構造であり、よこ形軸流羽根車式に比べ損失水頭が小さい。
ウ  水道メーターは、各水道事業者により使用する形式が異なるため、設計に当たっては、あらかじめこれらを確認する必要がある。
エ  水道メーターの指示部の形態は、計量値をアナログ表示する直読式と、計量値をデジタル表示する円読式がある。
詳細

1. ア:正  イ:正  ウ:誤  エ:誤

2. ア:誤  イ:誤  ウ:正  エ:正

3. ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

4. ア:誤  イ:正  ウ:誤  エ:正

ア:正  イ:誤  ウ:正  エ:誤

49 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 水道メーターに関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 水道メーターの遠隔指示装置は、発信装置(又は記憶装置)、信号伝達部(ケーブル)及び受信器から構成される。

2. 水道メーターの計量部の形態で、複箱形とは、メーターケースの中に別の計量室(インナーケース)をもち、複数のノズルから羽根車に噴射水流を与える構造のものである。

3. 電磁式水道メーターは、給水管と同じ呼び径の直管で機械的可動部がないため耐久性に優れ、小流量から大流量まで広範囲な計測に適する。

4. 水道メーターの指示部の形態で、機械式とは、羽根車に永久磁石を取付けて、羽根車の回転を磁気センサで電気信号として検出し、集積回路により演算処理して、通過水量を液晶表示する方式である。

水道メーターの指示部の形態で、機械式とは、羽根車に永久磁石を取付けて、羽根車の回転を磁気センサで電気信号として検出し、集積回路により演算処理して、通過水量を液晶表示する方式である。

50 給水装置工事主任技術者(令和元年度)学科 給水用具の故障と対策に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。 詳細

1. 小便器洗浄弁の吐出量が多いので原因を調査した。その結果、調節ねじを開け過ぎていたので、調節ねじを右に回して吐出量を減らした。

2. 水栓から漏水していたので原因を調査した。その結果、弁座に軽度の摩耗が認められたので、パッキンを取り替えた。

3. ボールタップ付ロータンクの水が止まらなかったので原因を調査した。その結果、リング状の鎖がからまっていたので、鎖を 2 輪分短くした。

4. 大便器洗浄弁から常に少量の水が流出していたので原因を調査した。その結果、ピストンバルブと弁座の間に異物がかみ込んでいたので、ピストンバルブを取外し異物を除いた。

ボールタップ付ロータンクの水が止まらなかったので原因を調査した。その結果、リング状の鎖がからまっていたので、鎖を 2 輪分短くした。


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