1級建築施工管理技士 令和2年（2020年） | 解答一覧

1. 換気量が一定の場合、室容積が小さいほど換気回数は多くなる。

2. 給気口から排気口に至る換気経路を短くするほうが、室内の換気効率はよくなる。

3. 全熱交換器を用いると、冷暖房時に換気による熱損失や熱取得を軽減できる。

4. 換気量が同じ場合、置換換気は全般換気に比べて、換気効率に優れている。

給気口から排気口に至る換気経路を短くするほうが、室内の換気効率はよくなる。

1. 同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の隣棟間隔を大きくとる必要がある。

2. 夏至に終日日影となる部分は永久日影であり、1年を通して太陽の直射がない。

3. 北緯35度付近で、終日快晴の春分における終日直達日射量は、東向き鉛直面よりも南向き鉛直面のほうが大きい。

4. 昼光率は、全天空照度に対する室内のある点の天空光による照度であり、直射日光による照度を含む。

昼光率は、全天空照度に対する室内のある点の天空光による照度であり、直射日光による照度を含む。

1. 人間が聞き取れる音の周波数は、一般的に20Hzから20kHzといわれている。

2. 室内の向かい合う平行な壁の吸音率が低いと、フラッターエコーが発生しやすい。

3. 自由音場において、無指向性の点音源から10m離れた位置の音圧レベルが63dBのとき、20m離れた位置の音圧レベルは57dBになる。

4. 音波が障害物の背後に回り込む現象を回折といい、低い周波数よりも高い周波数の音のほうが回折しやすい。

音波が障害物の背後に回り込む現象を回折といい、低い周波数よりも高い周波数の音のほうが回折しやすい。

1. 枠組壁工法は、木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより、壁及び床を設ける工法で、枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することはできない。

2. 2階建の建築物における隅柱は、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した場合、通し柱としなくてもよい。

3. 燃えしろ設計は、木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に長期荷重により生じる応力度が、短期の許容応力度を超えないことを検証するものである。

4. 構造耐力上主要な部分である柱を基礎に緊結した場合、当該柱の下部に土台を設けなくてもよい。

枠組壁工法は、木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより、壁及び床を設ける工法で、枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することはできない。

1. 床スラブは、地震力に対し同一階の水平変位を等しく保つ役割を有する。

2. 柱のじん性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/2以下とする。

3. 壁板のせん断補強筋比は、直交する各方向に関して、それぞれ0.25%以上とする。

4. 梁に貫通孔を設けた場合、構造耐力の低下は、曲げ耐力よりせん断耐力のほうが著しい。

柱のじん性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/2以下とする。

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1. 梁の材質をSN400AからSN490Bに変えても、部材断面と荷重条件が同一ならば、梁のたわみは同一である。

2. トラス構造は、部材を三角形に組み合わせた骨組で、比較的細い部材で大スパンを構成することができる。

3. 節点の水平移動が拘束されているラーメン構造では、柱の座屈長さは、設計上、節点間の距離に等しくとることができる。

4. 構造耐力上主要な部分である圧縮材については、細長比の下限値が定められている。

構造耐力上主要な部分である圧縮材については、細長比の下限値が定められている。

1. 直接基礎における地盤の許容応力度は、基礎荷重面の面積が同一ならば、その形状が異なっても同じ値となる。

2. 直接基礎下における粘性土地盤の圧密沈下は、地中の応力の増加により長時間かかって土中の水が絞り出され、間隙が減少するために生じる。

3. 圧密による許容沈下量は、独立基礎のほうがべた基礎に比べて小さい。

4. 基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎の沈下量を平均化できる。

直接基礎における地盤の許容応力度は、基礎荷重面の面積が同一ならば、その形状が異なっても同じ値となる。

1. 店舗の売り場の積載荷重は、2,900N/m²とすることができる。

2. 集会場の客席が固定席である集会室の積載荷重は、2,900N/m²とすることができる。

3. 倉庫業を営む倉庫の積載荷重は、2,900N/m²とすることができる。

4. 百貨店の屋上広場の積載荷重は、2,900N/m²とすることができる。

倉庫業を営む倉庫の積載荷重は、2,900N/m²とすることができる。

1. HA = −40kN

2. HB = +40kN

3. VA = −20kN

4. VB = +20kN

VA = −20kN

1.

2.

3.

4.

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1. TMCP鋼は、熱加工制御により製造された鋼材で、高じん性であり溶接性に優れた鋼材である。

2. 低降伏点鋼は、モリブデン等の元素を添加することで、強度を低くし延性を高めた鋼材である。

3. 鋼材の溶接性に関する数値として、炭素当量（Ceq）や溶接割れ感受性組成（PCM）がある。

4. 鋼材の材質を変化させるための熱処理には、焼入れ、焼戻し、焼ならしなどの方法がある。

低降伏点鋼は、モリブデン等の元素を添加することで、強度を低くし延性を高めた鋼材である。

1. せっこうプラスターは、水硬性であり、多湿で通気不良の場所で使用できる。

2. ドロマイトプラスターは、それ自体に粘性があるため、のりを必要としない。

3. セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると、こて伸びがよく、平滑な面が得られる。

4. しっくい用ののりには、海藻、海藻の加工品、メチルセルロース等がある。

せっこうプラスターは、水硬性であり、多湿で通気不良の場所で使用できる。

1. スライディングサッシでは、「気密性」が規定されている。

2. スイングサッシでは、「水密性」が規定されている。

3. スライディングサッシでは、「ねじり強さ」が規定されている。

4. スイングサッシでは、「遮音性」が規定されている。

スライディングサッシでは、「ねじり強さ」が規定されている。

1. シリコーン系シーリング材は、表面にほこりが付着しないため、目地周辺に撥水汚染が生じにくい。

2. 2成分形シーリング材は、施工直前に基剤と硬化剤を調合し、練り混ぜて使用する。

3. 弾性シーリング材は、液状ポリマーを主成分としたもので、施工後は硬化し、ゴム状弾性を発現する。

4. シーリング材のクラスは、目地幅に対する拡大率及び縮小率で区分が設定されている。

シリコーン系シーリング材は、表面にほこりが付着しないため、目地周辺に撥水汚染が生じにくい。

1. 構造用せっこうボードは、芯材のせっこうに無機質繊維等を混入したうえ、くぎ側面抵抗を強化したものである。

2. ロックウール化粧吸音板は、ロックウールのウールを主材料として、結合材及び混和材を用いて成形し、表面化粧加工したものである。

3. けい酸カルシウム板は、石灰質原料、けい酸質原料、石綿以外の繊維、混和材料を原料として、成形したものである。

4. 強化せっこうボードは、両面のボード用原紙と芯材のせっこうに防水処理を施したものである。

強化せっこうボードは、両面のボード用原紙と芯材のせっこうに防水処理を施したものである。

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1. 盛土をして路床とする場合は、一層の仕上り厚さ300mm程度ごとに締め固めながら、所定の高さに仕上げる。

2. アスファルト混合物の敷均し時の温度は、一般に110℃以上とする。

3. アスファルト混合物の締固め作業は、一般に継目転圧、初転圧、2次転圧、仕上げ転圧の順に行う。

4. アスファルト舗装の継目は、既設舗装の補修、延伸等の場合を除いて、下層の継目の上に上層の継目を重ねない。

盛土をして路床とする場合は、一層の仕上り厚さ300mm程度ごとに締め固めながら、所定の高さに仕上げる。

1. 高さが15mを超える建築物には、原則として、避雷設備を設けなければならない。

2. 指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵する倉庫には、高さにかかわらず、原則として、避雷設備を設けなければならない。

3. 受雷部システムの配置は、保護しようとする建築物の種類、重要度等に応じた保護レベルの要求事項に適合しなければならない。

4. 鉄骨造の鉄骨躯体は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。

高さが15mを超える建築物には、原則として、避雷設備を設けなければならない。

1. ファンコイルユニット方式における2管式は、冷水管及び温水管をそれぞれ設置し、各ユニットや系統ごとに選択、制御して冷暖房を行う方式である。

2. パッケージユニット方式は、小容量の熱源機器を内蔵するパッケージ型空調機を、各空調区域や各室に設置して空調を行う方式である。

3. 定風量単一ダクト方式は、還気と外気を空調機内で温度、湿度、清浄度を総合的に調整した後、ダクトにより各室に一定の風量で送風する方式である。

4. 二重ダクト方式は、2系統のダクトで送られた温風と冷風を、混合ユニットにより熱負荷に応じて混合量を調整して吹き出す方式である。

ファンコイルユニット方式における2管式は、冷水管及び温水管をそれぞれ設置し、各ユニットや系統ごとに選択、制御して冷暖房を行う方式である。

1. 屋内消火栓設備は、建物の内部に設置し、人がノズルを手に持ち、火点に向けてノズルより注水を行い、冷却効果により消火するものである。

2. 閉鎖型ヘッドのスプリンクラー消火設備は、火災による煙を感知したスプリンクラーヘッドが自動的に開き、散水して消火するものである。

3. 泡消火設備は、特に低引火点の油類による火災の消火に適し、主として泡による窒息作用により消火するものである。

4. 連結散水設備は、散水ヘッドを消火活動が困難な場所に設置し、地上階の連結送水口を通じて消防車から送水して消火するものである。

閉鎖型ヘッドのスプリンクラー消火設備は、火災による煙を感知したスプリンクラーヘッドが自動的に開き、散水して消火するものである。

1. 根切り又は埋戻しの土砂量は、地山数量に掘削による増加、締固めによる減少を見込んで算出する。

2. 鉄筋コンクリート造のコンクリート数量は、鉄筋及び小口径管類によるコンクリートの欠除を見込んで算出する。

3. 鉄骨鉄筋コンクリート造のコンクリート数量は、コンクリート中の鉄骨及び鉄筋の体積分を差し引いて算出する。

4. 鉄筋の数量は、ガス圧接継手の加工による鉄筋の長さの変化はないものとして算出する。

鉄筋の数量は、ガス圧接継手の加工による鉄筋の長さの変化はないものとして算出する。

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1. 乗入れ構台の支柱と山留めの切梁支柱は、荷重に対する安全性を確認したうえで兼用した。

2. 道路から乗入れ構台までの乗込みスロープは、勾配を1/8とした。

3. 幅が6mの乗入れ構台の交差部は、使用する施工機械や車両の通行の安全性を高めるため、隅切りを設置した。

4. 乗入れ構台の支柱は、使用する施工機械や車両の配置によって、位置を決めた。

乗入れ構台の支柱は、使用する施工機械や車両の配置によって、位置を決めた。

1. ヒービングとは、軟弱な粘性土地盤を掘削する際に、山留め壁の背面土のまわり込みにより掘削底面の土が盛り上がる現象をいう。

2. 盤ぶくれとは、掘削底面付近の砂地盤に上向きの水流が生じ、砂が持ち上げられ、掘削底面が破壊される現象をいう。

3. クイックサンドとは、砂質土のように透水性の大きい地盤で、地下水の上向きの浸透力が砂の水中での有効重量より大きくなり、砂粒子が水中で浮遊する状態をいう。

4. パイピングとは、水位差のある砂質地盤中にパイプ状の水みちができて、砂混じりの水が噴出する現象をいう。

盤ぶくれとは、掘削底面付近の砂地盤に上向きの水流が生じ、砂が持ち上げられ、掘削底面が破壊される現象をいう。

1. 多軸のオーガーで施工する場合、大径の玉石や礫が混在する地盤では、先行削孔併用方式を採用する。

2. 掘削土が粘性土の場合、砂質土に比べて掘削攪拌速度を速くする。

3. H形鋼や鋼矢板などの応力材は、付着した泥土を落とし、建込み用の定規を使用して建て込む。

4. ソイルセメントの硬化不良部分は、モルタル充填や背面地盤への薬液注入などの処置を行う。

掘削土が粘性土の場合、砂質土に比べて掘削攪拌速度を速くする。

1. リバース工法における2次孔底処理は、一般にトレミー管とサクションポンプを連結しスライムを吸い上げて排出する。

2. オールケーシング工法における孔底処理は、孔内水がない場合やわずかな場合にはハンマーグラブにより掘りくずを除去する。

3. 杭頭部の余盛り高さは、孔内水がない場合は50cm以上、孔内水がある場合は80〜100cm程度とする。

4. アースドリル工法における鉄筋かごのスペーサーは、D10以上の鉄筋を用いる。

アースドリル工法における鉄筋かごのスペーサーは、D10以上の鉄筋を用いる。

1. 梁の主筋を柱内に折曲げ定着とする場合、仕口面からの投影定着長さは、柱せいの3/4倍以上とする。

2. D35以上の鉄筋には、原則として、重ね継手を用いない。

3. 大梁主筋にSD390を用いる場合のフック付定着の長さは、同径のSD345を用いる場合と同じである。

4. 腹筋に継手を設ける場合の継手長さは、150mm程度とする。

大梁主筋にSD390を用いる場合のフック付定着の長さは、同径のSD345を用いる場合と同じである。

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