1級土木施工管理技術(平成30年度)問題B | 解答一覧


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1 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 土質試験における「試験の名称」、「試験結果から求められるもの」及び「試験結果の利用」に関する次の組合せのうち、適当なものはどれか。 詳細

1. 土の一軸圧縮試験      一軸圧縮強さ 地盤の沈下量の推定

2. 突固めによる土の締固め試験 圧縮曲線   盛土の締固め管理基準の決定

3. 土の圧密試験        圧縮指数   斜面の安定の検討

4. 土の粒度試験        粒径加積曲線 建設材料としての適性の判定

土の粒度試験        粒径加積曲線 建設材料としての適性の判定

2 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 土工における土量の変化率に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 土量の変化率Cは、土工の配分計画を立てる上で重要であり、地山の土量をほぐした土量の体積比を測定して求める。

2. 土の掘削・運搬中の土量の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は、原則として変化率に含まれない。

3. 土量の変化率は、実際の土工の結果から推定するのが最も的確な決め方で類似現場の実績の値を活用できる。

4. 土量の変化率Lは、土工の運搬計画を立てる上で重要であり、土の密度が大きい場合には積載重量によって運搬量が求められる。

土量の変化率Cは、土工の配分計画を立てる上で重要であり、地山の土量をほぐした土量の体積比を測定して求める。

3 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 盛土の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 盛土の施工に先立って行われる基礎地盤の段差処理で、特に盛土高の低い場合には、凹凸が田のあぜなど小規模なものでも処理が必要である。

2. 盛土材料の敷均し作業は、盛土の品質に大きな影響を与える要素であり、レベル測量などによる敷均し厚さの管理を行うことが必要である。

3. 盛土施工時の盛土面には、盛土内に雨水などが浸入し土が軟弱化するのを防ぐため、数パーセントの縦断勾配を付けておくことが必要である。

4. 盛土の締固めにおいては、盛土端部や隅部などは締固めが不十分になりがちになるので注意する必要がある。

盛土施工時の盛土面には、盛土内に雨水などが浸入し土が軟弱化するのを防ぐため、数パーセントの縦断勾配を付けておくことが必要である。

4 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 建設発生土の利用に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 建設発生土を工作物の埋戻し材に用いる場合は、供用開始後に工作物との間にすきまや段差が生じないように圧縮性の小さい材料を用いなければならない。

2. 建設発生土を安定処理して裏込め材として利用する場合は、安定処理された土は一般的に透水性が高くなるので、裏面排水工は、十分な排水能力を有するものを設置する。

3. 道路の路体盛土に第1種から第3種建設発生土を用いる場合は、巨礫などを取り除き粒度分布に留意すれば、一般的な場合そのまま利用が可能である。

4. 道路の路床盛土に第3種及び第4種建設発生土を用いる場合は、締固めを行っても強度が不足するおそれがあるので、一般的にセメントや石灰などによる安定処理が行われる。

建設発生土を安定処理して裏込め材として利用する場合は、安定処理された土は一般的に透水性が高くなるので、裏面排水工は、十分な排水能力を有するものを設置する。

5 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 軟弱地盤対策工法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. サンドドレーン工法は、地盤内に鋼管を貫入して管内に砂などを投入し、振動により締め固めた砂杭を地中に造成することにより、支持力の増加や液状化の防止をはかるものである。

2. 深層混合処理工法は、軟弱土と固化材を原位置で撹拌混合することにより、地中に強固な柱体状などの安定処理土を形成し、すべり抵抗の増加や沈下の低減をはかるものである。

3. 表層混合処理工法は、表層部分の軟弱なシルト・粘土と固化材とを撹拌混合することにより改良し、地盤の安定やトラフィカビリティーの改善をはかるものである。

4. ディープウェル工法は、地盤中の地下水位を低下させることにより、それまで受けていた浮力に相当する荷重を下層の軟弱層に載荷して、圧密の促進や地盤の強度増加をはかるものである。

サンドドレーン工法は、地盤内に鋼管を貫入して管内に砂などを投入し、振動により締め固めた砂杭を地中に造成することにより、支持力の増加や液状化の防止をはかるものである。


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6 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A コンクリート用骨材に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. アルカリシリカ反応を生じたコンクリートは特徴的なひび割れを生じるため、その対策としてアルカリシリカ反応性試験で区分A「無害」と判定される骨材を使用する。

2. 細骨材中に含まれる多孔質の粒子は、一般に密度が小さく骨材の吸水率が大きいため、コンクリートの耐凍害性を損なう原因となる。

3. JISに規定される再生骨材Hは、通常の骨材とほぼ同様の品質を有しているため、レディーミクストコンクリート用骨材として使用することが可能である。

4. 砕砂に含まれる微粒分の石粉は、コンクリートの単位水量を増加させ、材料分離が顕著となるためできるだけ含まないようにする。

砕砂に含まれる微粒分の石粉は、コンクリートの単位水量を増加させ、材料分離が顕著となるためできるだけ含まないようにする。

7 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A コンクリート用混和材に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. フライアッシュを適切に用いると、コンクリートのワーカビリティーを改善し単位水量を減らすことができることや初期強度の増進などの効果がある。

2. 膨張材を適切に用いると、コンクリートの乾燥収縮や硬化収縮に起因するひび割れの発生を低減するなどの効果がある。

3. 高炉スラグ微粉末を適切に用いると、コンクリートの湿潤養生期間を短くすることができることや、コンクリートの長期強度の増進などの効果がある。

4. 石灰石微粉末を適切に用いると、ブリーディングの抑制やアルカリシリカ反応を抑制するなどの効果がある。

膨張材を適切に用いると、コンクリートの乾燥収縮や硬化収縮に起因するひび割れの発生を低減するなどの効果がある。

8 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A コンクリートの打込みに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. コンクリートの1層当たりの打込み高さは、棒状バイブレータの振動部分の長さよりも大きくなるようにする。

2. コンクリートを2層に打ち重ねる部位の締固めについて、下層側のコンクリートの過剰締固めを起こさぬようにするため、上層側のコンクリートの締固めでは、振動機を下層側のコンクリートに入らないようにする。

3. コールドジョイントの発生を防止するため、壁とスラブの連続した部分のコンクリートを連続して打ち込むようにする。

4. コンクリートを2層以上に分けて打ち込む場合、上層と下層が一体となるように施工し、コールドジョイントが発生しないよう外気温による許容打重ね時間間隔を定めるようにする。

コンクリートを2層以上に分けて打ち込む場合、上層と下層が一体となるように施工し、コールドジョイントが発生しないよう外気温による許容打重ね時間間隔を定めるようにする。

9 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 暑中コンクリートに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 暑中コンクリートでは、練上がり温度の10℃の上昇に対し、所要のスランプを得るための単位水量が2〜5%増加する傾向にある。

2. 暑中コンクリートでは、練混ぜ後できるだけ早い時期に打ち込まなければならないことから、練混ぜ開始から打ち終わるまでの時間は、1.5時間以内を原則とする。

3. 暑中コンクリートは、最高気温が25℃を超える時期に施工することが想定される場合に適用される。

4. 暑中コンクリートは、運搬中のスランプの低下、連行空気量の減少、コールドジョイントの発生防止のため打込み時のコンクリート温度の上限は35℃以下を標準としている。

暑中コンクリートは、最高気温が25℃を超える時期に施工することが想定される場合に適用される。

10 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A コンクリート構造物の温度ひび割れの抑制に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. マスコンクリートの養生では、コンクリート温度をできるだけ緩やかに外気温に近づけるようにし、必要以上の散水は避ける。

2. コンクリートの練上がり温度を下げるためには、骨材の温度を下げるよりも、練混ぜ水の温度を下げる方が効果は大きい。

3. マスコンクリートのパイプクーリングにおいて通水する水は、冷却効果を高めるためにできるだけ温度を下げておくことが望ましい。

4. ひび割れ誘発目地を設ける場合は、目地部のひび割れ幅が過大とならぬよう、断面欠損率をできるだけ小さく設定することが望ましい。

マスコンクリートの養生では、コンクリート温度をできるだけ緩やかに外気温に近づけるようにし、必要以上の散水は避ける。


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11 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A スランプが10cm程度のコンクリートを用いて高さ4mの壁(長さ=5m)に打上がり速度2.5m/h程度で打ち込んだとき、型枠に作用するコンクリートの側圧分布(P)に関する次の模式図(イ)〜(ニ)のうち、適当なものはどれか。
詳細

1. (イ)

2. (ロ)

3. (ハ)

4. (ニ)

(ニ)

12 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 打込み杭工法による鋼管杭基礎の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 杭の打止め管理は、試験杭で定めた方法に基づき、杭の根入れ深さ、リバウンド量(動的支持力)、貫入量、支持層の状態などより総合的に判断する必要がある。

2. 打撃工法において杭先端部に取り付ける補強バンドは、杭の打込み性を向上させることを目的とし、周面摩擦力を増加させる働きがある。

3. 打撃工法においてヤットコを使用したり、地盤状況などから偏打を起こすおそれがある場合には、鋼管杭の板厚を増したりハンマの選択に注意する必要がある。

4. 鋼管杭の現場溶接継手は、所要の強度及び剛性を有するとともに、施工性にも配慮した構造とするため、アーク溶接継手を原則とし、一般に半自動溶接法によるものが多い。

打撃工法において杭先端部に取り付ける補強バンドは、杭の打込み性を向上させることを目的とし、周面摩擦力を増加させる働きがある。

13 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 場所打ち杭基礎の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. アースドリル工法では、地表部に表層ケーシングを建て込み、孔内に注入する安定液の水位を地下水位以下に保ち、孔壁に水圧をかけることによって孔壁を保護する。

2. リバース工法では、スタンドパイプを安定した不透水層まで建て込んで孔壁を保護・安定させ、コンクリート打込み後も、スタンドパイプを引き抜いてはならない。

3. 深礎工法では、掘削孔全長にわたりライナープレートなどによる土留めを行いながら掘削し、土留め材はモルタルなどを注入後に撤去することを原則とする。

4. オールケーシング工法では、掘削孔全長にわたりケーシングチューブを用いて孔壁を保護するため、孔壁崩壊の懸念はほとんどない。

オールケーシング工法では、掘削孔全長にわたりケーシングチューブを用いて孔壁を保護するため、孔壁崩壊の懸念はほとんどない。

14 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 擁壁の直接基礎の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 基礎の施工にあたっては、擁壁の安定性を確保するため、掘削時に基礎地盤を緩めたり、必要以上に掘削することのないように処理しなければならない。

2. 基礎地盤が岩盤のときには、擁壁の安定性を確保するため、掘削面にある程度の不陸を残し、平滑な面としないように施工する。

3. 基礎地盤を現場で安定処理した改良土の強度は、一般に同じ添加量の室内配合における強度よりも大きくなることを考慮して施工しなければならない。

4. 基礎地盤をコンクリートで置き換える場合には、底面を水平に掘削して岩盤表面を十分洗浄し、その上に置換えコンクリートを直接施工する。

基礎地盤を現場で安定処理した改良土の強度は、一般に同じ添加量の室内配合における強度よりも大きくなることを考慮して施工しなければならない。

15 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 土留め工の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 自立式土留めは、掘削側の地盤の抵抗によって土留め壁を支持する工法で、掘削面内に支保工がないので掘削が容易であり、比較的良質な地盤で浅い掘削に適する。

2. 切ばり式土留めは、支保工と掘削側の地盤の抵抗によって土留め壁を支持する工法で、現場の状況に応じて支保工の数、配置などの変更が可能である。

3. 控え杭タイロッド式土留めは、控え杭と土留め壁をタイロッドでつなげ、これと地盤の抵抗により土留め壁を支持する工法で、軟弱で深い地盤の掘削に適する。

4. アンカー式土留めは、土留めアンカーと掘削側の地盤の抵抗によって土留め壁を支持する工法で、掘削面内に切ばりがないので掘削が容易であるが、良質な定着地盤が必要である。

控え杭タイロッド式土留めは、控え杭と土留め壁をタイロッドでつなげ、これと地盤の抵抗により土留め壁を支持する工法で、軟弱で深い地盤の掘削に適する。


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16 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 鋼道路橋に用いる耐候性鋼材に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 耐候性鋼材の箱桁や鋼製橋脚などの内面は、閉鎖された空間であり結露が生じやすく、耐候性鋼材の適用可能な環境とならない場合には、普通鋼材と同様に内面用塗装仕様を適用する。

2. 耐候性鋼用表面処理剤は、塩分過多な地域でも耐候性鋼材を使用できるように防食機能を向上させるために使用する。

3. 耐候性鋼材は、普通鋼材に適量の合金元素を添加することにより、鋼材表面に緻密なさび層を形成させ、これが鋼材表面を保護することで鋼材の腐食による板厚減少を抑制する。

4. 耐候性鋼橋に用いる高力ボルトは、主要構造部材と同等以上の耐候性能を有する耐候性高力ボルトを使用する。

耐候性鋼用表面処理剤は、塩分過多な地域でも耐候性鋼材を使用できるように防食機能を向上させるために使用する。

17 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 鋼道路橋の溶接の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. 溶接を行う部分は、溶接に有害な黒皮、さび、塗料、油などを取り除いた後、溶接線近傍を十分に湿らせる必要がある。

2. エンドタブは、部材の溶接端部の品質を確保できる材片を使用するものとし、溶接終了後、除去しやすいように、エンドタブ取付け範囲の母材を小さくしておく方法がある。

3. 組立溶接は、組立終了時までにスラグを除去し溶接部表面に割れがある場合には、割れの両端までガウジングをし、舟底形に整形して補修溶接をする。

4. 部材を組み立てる場合の材片の組合せ精度は、継手部の応力伝達が円滑に行われ、かつ継手性能を満足するものでなければならない。

部材を組み立てる場合の材片の組合せ精度は、継手部の応力伝達が円滑に行われ、かつ継手性能を満足するものでなければならない。

18 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 鋼道路橋における高力ボルトの締付け作業に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. フィラーは、継手部の母材に板厚差がある場合に用いるが、肌隙などの不確実な連結及び腐食などを防ぐため、複数枚を重ねて使用する。

2. ボルト軸力の導入は、ナットを回して行うのを原則とするが、やむを得ずボルトの頭を回して締め付ける場合は、トルク係数値の変化を確認する。

3. 摩擦接合では、接合される材片の接触面を塗装しない場合は、所定のすべり係数が得られるよう黒皮、浮きさび、油、泥などを除去し粗面とする。

4. トルシア型高力ボルトを使用する場合は、予備締めに作業能率のよいトルク制御式インパクトレンチを使用することができ、本締めには専用締付け機を使用する。

フィラーは、継手部の母材に板厚差がある場合に用いるが、肌隙などの不確実な連結及び腐食などを防ぐため、複数枚を重ねて使用する。

19 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A コンクリート構造物の劣化とその特徴に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 凍害による劣化のうち、スケーリングは、ペースト部分の品質が劣る場合や適切な空気泡が連行されていない場合に発生するものである。

2. 塩害による劣化は、コンクリート中の塩化物イオンの存在により鋼材の腐食が進行し、腐食生成物の体積膨張によりコンクリートのひび割れやはく離・はく落や鋼材の断面減少が起こる。

3. 中性化による劣化は、大気中の二酸化炭素がコンクリート内に侵入しコンクリートの空げき中の水分のpHを上昇させ鋼材の腐食により、ひび割れの発生、かぶりのはく落が起こる。

4. アルカリシリカ反応による劣化のうち、膨張にともなうひび割れは、コンクリートにひび割れが顕在化するには早くても数年かかるので、竣工検査の段階で目視によって劣化を確認することはできない。

中性化による劣化は、大気中の二酸化炭素がコンクリート内に侵入しコンクリートの空げき中の水分のpHを上昇させ鋼材の腐食により、ひび割れの発生、かぶりのはく落が起こる。

20 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 損傷を生じた既設コンクリート構造物の補修に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 断面修復工法は、劣化又は損傷によって喪失した断面やコンクリートの劣化部分を除去し、ポリマーセメントなどで当初の断面寸法に修復する工法である。

2. 電気防食工法は、塩害の対策として用いられるが、アルカリシリカ反応と塩害が複合して劣化を生じたコンクリート構造物に適用すると、アルカリシリカ反応を促進することがある。

3. シラン系表面含浸材を用いた表面処理工法は、コンクリート中の水分低減効果が期待できるのでアルカリシリカ反応抑制効果が期待できる。

4. 有機系表面被覆工法は、被覆に用いる塗膜に伸縮性があるため、コンクリート中に塩化物イオンが多く浸透した状態での補修に適している工法である。

有機系表面被覆工法は、被覆に用いる塗膜に伸縮性があるため、コンクリート中に塩化物イオンが多く浸透した状態での補修に適している工法である。


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21 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 河川堤防の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 既設堤防の拡幅に用いる堤体材料は、表腹付けには既設堤防より透水性の小さい材料を、裏腹付けには既設堤防より透水性の大きい材料を原則として使用する。

2. 築堤盛土の締固めは堤防横断方向に行い、締固めに際しては締固め幅が重複するよう留意して施工する。

3. 築堤土は、粗い粒度から細かい粒度までが適当に配合されたものがよく、土質分類上は粘性土、砂質土、礫質土が適度に含まれていれば締固めを満足する施工ができる。

4. 既設の堤防に腹付けを行う場合は、新旧堤防をなじませるため段切りを行うとともに、段切り面の水平部分には横断勾配をつけることで施工中の排水に注意する。

築堤盛土の締固めは堤防横断方向に行い、締固めに際しては締固め幅が重複するよう留意して施工する。

22 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 河川護岸に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 法覆工に連節ブロックなどの透過構造を採用する場合は、裏込め材の設置は不要となるが、背面土砂の吸出しを防ぐため、吸出し防止材の布設が代わりに必要となる。

2. 河川護岸には、一般に水抜きは設けないが、掘込河道などで残留水圧が大きくなる場合には必要に応じて水抜きを設けるものとする。

3. 石張り又は石積みの護岸工には、布積みと谷積みがあるが、一般に布積みが用いられることが多い。

4. 横帯工は、法覆工の延長方向の一定区間ごとに設け、護岸の変位や破損が他に波及しないよう絶縁するために施工する。

石張り又は石積みの護岸工には、布積みと谷積みがあるが、一般に布積みが用いられることが多い。

23 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 堤防を開削する場合の仮締切り工の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 堤防の開削は、仮締切り工が完成する以前に開始してはならず、また、仮締切り工の撤去は、堤防の復旧が完了、又はゲートなど代替機能の構造物ができた後に行う。

2. 鋼矢板の二重仮締切り内の掘削は、鋼矢板の変形、中埋め土の流出、ボイリング・ヒービングの兆候の有無を監視しながら行う必要がある。

3. 仮締切り工は、開削する堤防と同等の機能が要求されるものであり、天端高さ、堤体の強度の確保はもとより、法面や河床の洗掘対策を行うことが必要である。

4. 鋼矢板の二重仮締切り工に用いる中埋め土は、壁体の剛性を増す目的と鋼矢板に作用する土圧をできるだけ低減するために、粘性土とする。

鋼矢板の二重仮締切り工に用いる中埋め土は、壁体の剛性を増す目的と鋼矢板に作用する土圧をできるだけ低減するために、粘性土とする。

24 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 砂防えん堤の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。 詳細

1. 砂防えん堤の基礎部が砂礫の場合で基礎仕上げ面に大転石が存在するときは、半分が地下にもぐっていると予想されるものは取り除く必要はない。

2. 高さ15m以上の砂防えん堤で、基礎岩盤のぜい弱部が存在する場合は、コンクリートでの置き換えやグラウチングによって力学性質を改善するなどの対応を行う必要がある。

3. 高さ15m以上の砂防えん堤で、基礎岩盤のせん断摩擦安全率が不足する場合は、えん堤の底幅を広くしたり、カットオフを設けるなどの対応を行う必要がある。

4. 砂防えん堤の基礎部が砂礫の場合は、ドライワークが必要で水替えを十分に行い、水中掘削は行ってはならない。

砂防えん堤の基礎部が砂礫の場合で基礎仕上げ面に大転石が存在するときは、半分が地下にもぐっていると予想されるものは取り除く必要はない。

25 1級土木施工管理技術(平成30年度)問題A 渓流保全工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。 詳細

1. 渓流保全工は、洪水流の乱流や渓床高の変動を抑制するための縦工、及び側岸侵食を防止するための横工を組み合わせて設置される。

2. 護岸工は、渓岸の侵食や崩壊を防止すること、及び床固め工の袖部の保護などを目的として設置される。

3. 床固め工は、同一の勾配が長い距離で続く場合、その区間の中間部において過度の渓床変動を抑制するために設置される。

4. 帯工は、渓床の勾配変化点で落差を設けることにより、上流の勾配による物理的な影響をできる限り下流に及ぼさないように設置される。

護岸工は、渓岸の侵食や崩壊を防止すること、及び床固め工の袖部の保護などを目的として設置される。


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