1級建築施工管理技士 令和3年（2021年） | 解答一覧

1. 外気温が25℃を超えていたため、練混ぜ開始から打込み終了までの時間を90分以内とした。

2. コンクリートの圧送開始前に圧送するモルタルは、型枠内に打ち込まないが、富調合のものとした。

3. コンクリート内部振動機（ 棒形振動機 ）による締固めにおいて、加振時間を1箇所当たり60秒程度とした。

4. 同一区画のコンクリート打込み時における打重ねは、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間以内に行った。

コンクリート内部振動機（ 棒形振動機 ）による締固めにおいて、加振時間を1箇所当たり60秒程度とした。

1. 溶接部の表面割れは、割れの範囲を確認したうえで、その両端から50mm以上溶接部を斫り取り、補修溶接した。

2. 完全溶込み溶接の突合せ継手における余盛りの高さが3mmであったため、グラインダ仕上げを行わなかった。

3. 一般に自動溶接と呼ばれているサブマージアーク溶接を行うに当たり、溶接中の状況判断とその対応はオペレータが行った。

4. 溶接作業場所の気温が−5℃を下回っていたため、溶接部より100mmの範囲の母材部分を加熱して作業を行った。

溶接作業場所の気温が−5℃を下回っていたため、溶接部より100mmの範囲の母材部分を加熱して作業を行った。

1. 架構の倒壊防止用に使用するワイヤロープは、建入れ直し用に兼用した。

2. 建方精度の測定に当たっては、日照による温度の影響を考慮した。

3. 梁のフランジを溶接接合、ウェブを高力ボルト接合とする工事現場での混用接合は、原則として高力ボルトを先に締め付け、その後溶接を行った。

4. 柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、普通ボルトを使用し、全数締め付けた。

柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、普通ボルトを使用し、全数締め付けた。

1. 材長4mの柱材の加工長さは、許容誤差を±3mmとした。

2. 集成材にあけるドリフトピンの下孔径は、ドリフトピンの公称軸径に2mm を加えたものとした。

3. 集成材にあける標準的なボルト孔の心ずれは、許容誤差を±2mmとした。

4. 接合金物にあけるボルト孔の大きさは、ねじの呼びがM16未満の場合は公称軸径に1mmを、M16以上の場合は1.5mmを加えたものとした。

集成材にあけるドリフトピンの下孔径は、ドリフトピンの公称軸径に2mm を加えたものとした。

1. 建設用リフトの定格速度とは、搬器に積載荷重に相当する荷重の荷をのせて上昇させる場合の最高の速度をいう。

2. 油圧式トラッククレーンのつり上げ荷重とは、アウトリガーを最大限に張り出し、ジブ長さを最短にし、ジブの傾斜角を最大にした場合のつり上げることができる最大の荷重で示す。

3. 最大混合容量4.5m³のトラックアジテータの最大積載時の総質量は、約20tである。

4. ロングスパン工事用エレベーターは、搬器の傾きが1/8の勾配を超えた場合、動力を自動的に遮断する装置を設ける。

ロングスパン工事用エレベーターは、搬器の傾きが1/8の勾配を超えた場合、動力を自動的に遮断する装置を設ける。

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1. 絶縁工法において、立上り部の補強布は、平場部の通気緩衝シートの上に100mm張り掛けて防水材を塗布した。

2. 平場部の防水材の総使用量は、硬化物密度が1.0Mg/m³だったため、3.0kg/m²とした。

3. コンクリートの打継ぎ箇所は、U字形に斫り、シーリング材を充填した上、幅100mmの補強布を用いて補強塗りを行った。

4. 絶縁工法において、防水層の下地からの水蒸気を排出するための脱気装置は、200m²に1箇所の割合で設置した。

絶縁工法において、防水層の下地からの水蒸気を排出するための脱気装置は、200m²に1箇所の割合で設置した。

1. 石材の形状は正方形に近い矩形とし、その大きさは石材1枚の面積が0.8m²以下とした。

2. 下地のコンクリート面の寸法精度は、±10mm以内となるようにした。

3. 厚さ30mm、大きさ500mm 角の石材のだぼ孔の端あき寸法は、60mmとした。

4. 石材間の目地は、幅を10mmとしてシーリング材を充填した。

厚さ30mm、大きさ500mm 角の石材のだぼ孔の端あき寸法は、60mmとした。

1. タイトフレームの割付けは、両端部の納まりが同一となるように建物の桁行き方向の中心から行い、墨出しを通りよく行った。

2. タイトフレームの受梁が大梁で切れる部分の段差には、タイトフレームの板厚と同厚の部材を添え材として用いた。

3. 水上部分の折板と壁との取合い部に設ける雨押えは、壁際の立上りを150mmとし、雨押えの先端に止水面戸を取り付けた。

4. 軒先の落とし口は、折板の底幅より小さく穿孔し、テーパー付きポンチで押し広げ、10mmの尾垂れを付けた。

水上部分の折板と壁との取合い部に設ける雨押えは、壁際の立上りを150mmとし、雨押えの先端に止水面戸を取り付けた。

1. 下地張りがなく、野縁が壁に突付けとなる場所に天井目地を設けるため、厚さ0.5mmのコ形の亜鉛めっき鋼板を野縁端部の小口に差し込んだ。

2. 屋内の天井のふところが1,500mm以上ある吊りボルトは、縦横方向に間隔3.6mで補強用部材を配置して水平補強した。

3. 吊りボルトの間隔が900mm を超えたため、その吊りボルトの間に水平つなぎ材を架構し、中間から吊りボルトを下げる2段吊りとした。

4. 下地張りのある天井仕上げの野縁は、ダブル野縁を1,800mm程度の間隔とし、その間に4本のシングル野縁を間隔を揃えて配置した。

屋内の天井のふところが1,500mm以上ある吊りボルトは、縦横方向に間隔3.6mで補強用部材を配置して水平補強した。

1. 中塗りや上塗りの塗厚を均一にするため、下塗りの後に、むら直しを行った。

2. モルタルの塗厚は、下塗りから上塗りまでの合計で30mmとした。

3. 下地処理をポリマーセメントペースト塗りとしたため、乾燥しないうちに下塗りを行った。

4. 下塗り用モルタルの調合は、容積比でセメント1：砂2.5とした。

モルタルの塗厚は、下塗りから上塗りまでの合計で30mmとした。

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1. 屋外の木質系素地面の木材保護塗料塗りにおいて、原液を水で希釈し、よく攪拌して使用した。

2. 亜鉛めっき鋼面の常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて、下塗りに変性エポキシ樹脂プライマーを使用した。

3. コンクリート面のアクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、下塗り、中塗り、上塗りともに同一材料を使用し、塗付け量はそれぞれ0.10kg/m²とした。

4. せっこうボード面の合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、気温が20℃であったため、中塗り後3時間経過してから、次の工程に入った。

屋外の木質系素地面の木材保護塗料塗りにおいて、原液を水で希釈し、よく攪拌して使用した。

1. 床シートの張付けは、気泡が残らないよう空気を押し出し、その後45kgローラーで圧着した。

2. 床シートの張付けは、下地に接着剤を塗布した後、オープンタイムをとってから張り付けた。

3. 防湿層のない土間コンクリートへの床シートの張付けには、ゴム系溶剤形の接着剤を使用した。

4. 熱溶接工法において、溶接作業は、床シートを張り付けた後、12時間以上経過してから行った。

防湿層のない土間コンクリートへの床シートの張付けには、ゴム系溶剤形の接着剤を使用した。

1. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、ウレタンフォームが厚く付きすぎて表面仕上げ上支障となるところは、カッターナイフで除去した。

2. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、ウレタンフォームは自己接着性に乏しいため、吹き付ける前にコンクリート面に接着剤を塗布した。

3. 押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において、セメント系下地調整塗材を用いて隙間ができないようにしてから、断熱材を全面接着で張り付けた。

4. 押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、窓枠回りの施工が困難な部分には、現場発泡の硬質ウレタンフォームを吹き付けた。

硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、ウレタンフォームは自己接着性に乏しいため、吹き付ける前にコンクリート面に接着剤を塗布した。

1. パネルの取扱い時に欠けが生じたが、構造耐力上は支障がなかったため、製造業者が指定する補修モルタルで補修して使用した。

2. 外壁パネルと間仕切りパネルの取合い部には、幅が10〜20mmの伸縮目地を設けた。

3. 外壁の縦壁ロッキング構法の横目地は伸縮目地とし、目地幅は15mmとした。

4. 耐火性能が要求される伸縮目地には、モルタルを充填した。

耐火性能が要求される伸縮目地には、モルタルを充填した。

1. 山留め計画に当たり、設計による地盤調査は行われていたが、追加のボーリング調査を行った。

2. 地下水の排水計画に当たり、公共下水道の排水方式の調査を行った。

3. コンクリート工事計画に当たり、コンクリートポンプ車を前面道路に設置するため、道路使用許可申請書を道路管理者に提出した。

4. 鉄骨工事計画に当たり、タワークレーンによる電波障害が予想されるため、近隣に対する説明を行って了解を得た。

コンクリート工事計画に当たり、コンクリートポンプ車を前面道路に設置するため、道路使用許可申請書を道路管理者に提出した。

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1. 必要な工事用使用電力が60kWのため、低圧受電で契約する計画とした。

2. 工事用使用電力量の算出において、コンセントから使用する電動工具の同時使用係数は、1.0として計画した。

3. 作業員の洗面所の数は、作業員45名当たり3連槽式洗面台1台として計画した。

4. 仮設の給水設備において、工事事務所の使用水量は、1人1日当たり50Lを見込む計画とした。

必要な工事用使用電力が60kWのため、低圧受電で契約する計画とした。

1. 既製コンクリート杭は、やむを得ず２段に積む場合、同径のものを並べ、まくら材を同一鉛直面上にして仮置きする。

2. 被覆アーク溶接棒は、吸湿しているおそれがある場合、乾燥器で乾燥してから使用する。

3. 砂付ストレッチルーフィングは、ラップ部（ 張付け時の重ね部分 ）を下に向けて縦置きにする。

4. プレキャストコンクリートの床部材を平積みで保管する場合、台木を2箇所とし、積み重ね段数は6段以下とする。

砂付ストレッチルーフィングは、ラップ部（ 張付け時の重ね部分 ）を下に向けて縦置きにする。

1. 高さが10m以上の枠組足場を設置するに当たり、組立てから解体までの期間が60日以上の場合、当該工事の開始の日の30日前までに、届け出なければならない。

2. 耐火建築物に吹き付けられた石綿を除去する場合、当該仕事の開始の日の14日前までに、届け出なければならない。

3. 掘削の深さが10m以上の地山の掘削の作業を労働者が立ち入って行う場合、当該仕事の開始の日の30日前までに、届け出なければならない。

4. 高さが31mを超える建築物を解体する場合、当該仕事の開始の日の14日前までに、届け出なければならない。

掘削の深さが10m以上の地山の掘削の作業を労働者が立ち入って行う場合、当該仕事の開始の日の30日前までに、届け出なければならない。

1. マイルストーンは、工事の進捗を表す主要な日程上の区切りを示す指標で、掘削完了日、鉄骨建方開始日、外部足場解体日等が用いられる。

2. 工程短縮を図るために 行う工区の分割は、各工区の作業数量がほぼ均等になるように計画する。

3. 全体工期に制約がある場合、積上方式（ 順行型 ）を用いて工程表を作成する。

4. 工程計画では、各作業の手順計画を立て、次に日程計画を決定する。

全体工期に制約がある場合、積上方式（ 順行型 ）を用いて工程表を作成する。

1. タワークレーンによる鉄骨建方の取付け歩掛りは、1台1日当たり80ピースとして計画した。

2. 建方工程の算定において、建方用機械の鉄骨建方作業の稼働時間を1台1日当たり5時間30分として計画した。

3. トルシア形高力ボルトの締付け作業能率は、1人1日当たり200本として計画した。

4. 鉄骨のガスシールドアーク溶接による現場溶接の作業能率は、1人1日当たり6mm換算で80mとして計画した。

タワークレーンによる鉄骨建方の取付け歩掛りは、1台1日当たり80ピースとして計画した。

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1. クリティカルパス（ CP ）以外の作業でも、フロートを使い切ってしまうとクリティカルパス（ CP ）になる。

2. ディペンデントフロート（ DF ）は、最遅結合点時刻（ LT ）からフリーフロート（ FF ）を減じて得られる。

3. 作業の始点から完了日までの各イベントの作業日数を加えていき、複数経路日数のうち、作業の完了を待つことになる最も遅い日数が最早開始時刻（ EST ）となる。

4. 最遅完了時刻（ LFT ）を計算した時点で、最早開始時刻（ EST ）と最遅完了時刻（ LFT ）が同じ日数の場合、余裕のない経路であるため、クリティカルパス（ CP ）となる。

ディペンデントフロート（ DF ）は、最遅結合点時刻（ LT ）からフリーフロート（ FF ）を減じて得られる。

1. コンクリート工事において、コンクリート部材の設計図書に示された位置に対する各部材の位置の許容差は、± 20mm とした。

2. コンクリートの受入検査において、目標スランプフローが 60cm の高流動コンクリートの荷卸し地点におけるスランプフローの許容差は、± 7.5cm とした。

3. 鉄骨工事において、スタッド溶接後のスタッドの傾きの管理許容差は、3° 以内とした。

4. 鉄骨梁の製品検査において、梁の長さの管理許容差は、± 7.5mm とした。

鉄骨梁の製品検査において、梁の長さの管理許容差は、± 7.5mm とした。

1. ヒストグラムは、観測値若しくは統計量を時間順又はサンプル番号順に表し、工程が管理状態にあるかどうかを評価するために用いられる。

2. 特性要因図は、特定の結果と原因系の関係を系統的に表し、重要と思われる原因への対策の手を打っていくために用いられる。

3. 散布図は、対応する2つの特性を横軸と縦軸にとり、観測値を打点して作るグラフ表示で、主に2つの変数間の相関関係を調べるために用いられる。

4. パレート図は、項目別に層別して、出現度数の大きさの順に並べるとともに、累積和を示した図である。

ヒストグラムは、観測値若しくは統計量を時間順又はサンプル番号順に表し、工程が管理状態にあるかどうかを評価するために用いられる。

1. 購入検査は、提出された検査ロットを購入してよいかどうかを判定するために行う検査で、品物を外部から購入する場合に適用する。

2. 巡回検査は、検査を行う時点を指定せず、検査員が随時、工程をパトロールしながら検査を行うことができる場合に適用する。

3. 無試験検査は、工程が安定状態にあり、品質状況が定期的に確認でき、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない場合に適用する。

4. 抜取検査は、継続的に不良率が大きく、決められた品質水準に修正しなければならない場合に適用する。

抜取検査は、継続的に不良率が大きく、決められた品質水準に修正しなければならない場合に適用する。

1. 外部足場に設置した工事用シートは、シート周囲を35cmの間隔で、隙間やたるみが生じないように緊結した。

2. 歩行者が多い箇所であったため、歩行者が安全に通行できるよう、車道とは別に幅1.5mの歩行者用通路を確保した。

3. 防護棚は、外部足場の外側からのはね出し長さを水平距離で2mとし、水平面となす角度を15°とした。

4. 飛来落下災害防止のため、鉄骨躯体の外側に設置する垂直ネットは、日本産業規格（ JIS ）に適合した網目寸法15mmのものを使用した。

防護棚は、外部足場の外側からのはね出し長さを水平距離で2mとし、水平面となす角度を15°とした。

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