1級建築施工管理技士 令和元年（2019年） | 解答一覧

1. 同一径の鉄筋の圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1倍以上とする。

2. 同一径の鉄筋の圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径の1.4倍以上とする。

3. 圧接端面の加工を圧接作業の当日より前に行う場合には、端面保護剤を使用する。

4. 鉄筋の圧接部の加熱は、圧接端面が密着するまでは中性炎で行い、その後は還元炎で行う。

鉄筋の圧接部の加熱は、圧接端面が密着するまでは中性炎で行い、その後は還元炎で行う。

1. 支柱に使用する鋼材の許容曲げ応力の値は、その鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の 3/4 の値のうち、いずれか小さい値とする。

2. スラブ型枠の支保工に軽量型支保梁を使用する場合、支保梁の中間部を支柱で支持してはならない。

3. 支柱に鋼管枠を使用する場合、水平つなぎを設ける位置は、最上層及び５層以内ごととする。

4. 支柱に鋼管枠を使用する型枠支保工の構造計算を行う場合、作業荷重を含む鉛直荷重の 2.5/100 に相当する水平荷重が作用するものとする。

支柱に使用する鋼材の許容曲げ応力の値は、その鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の 3/4 の値のうち、いずれか小さい値とする。

1. 単位水量は、185 kg/m³以下とし、コンクリートの品質が得られる範囲内で、できるだけ小さくする。

2. 単位セメント量が過小の場合、ワーカビリティーが悪くなり、水密性や耐久性の低下などを招きやすい。

3. コンクリートの調合管理強度は、品質基準強度に構造体強度補正値を加えたものである。

4. コンクリートの調合強度を定める際に使用するコンクリートの圧縮強度の標準偏差は、コンクリート工場に実績がない場合、1.5 N/mm²とする。

コンクリートの調合強度を定める際に使用するコンクリートの圧縮強度の標準偏差は、コンクリート工場に実績がない場合、1.5 N/mm²とする。

1. 暑中コンクリートの荷卸し時のコンクリート温度は、40℃以下とした。

2. コンクリートの圧送負荷の算定に用いるベント管の水平換算長さは、ベント管の実長の３倍とした。

3. コンクリート内部振動機（棒形振動機）による締固めにおいて、加振時間を１箇所当たり10秒程度とした。

4. 外気温が25℃を超えていたため、練混ぜ開始から打込み終了までの時間を90分以内とした。

暑中コンクリートの荷卸し時のコンクリート温度は、40℃以下とした。

1. 現場溶接において、風速が５m/sであったため、ガスシールドアーク半自動溶接の防風処置を行わなかった。

2. 2 .490 N/mm²級の鋼材の組立て溶接を被覆アーク溶接で行うため、低水素系溶接棒を使用した。

3. 3 .溶接部の表面割れは、割れの範囲を確認したうえで、その両端から50 mm以上溶接部をはつり取り、補修溶接した。

4. 4 .完全溶込み溶接の突合せ継手における余盛りの高さが３mmであったため、グラインダー仕上げを行わなかった。

現場溶接において、風速が５m/sであったため、ガスシールドアーク半自動溶接の防風処置を行わなかった。

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1. スパン間の計測寸法が正規より小さい場合は、ワイヤによる建入れ直しの前に、梁の接合部のクリアランスへのくさびの打込み等により押し広げてスパンを調整する。

2. 柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、普通ボルトを使用して全数締め付ける。

3. 梁のフランジを溶接接合、ウェブを高力ボルト接合とする工事現場での混用接合は、原則として高力ボルトを先に締め付け、その後溶接を行う。

4. 建方時の予期しない外力に備えて、１日の建方終了ごとに所定の補強ワイヤを張る。

柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、普通ボルトを使用して全数締め付ける。

1. 梁材の曲がりの許容誤差は、長さの 1/1000 とした。

2. ボルトの孔の間隔の許容誤差は、± ２mmとした。

3. 柱材の長さの許容誤差は、± ３mmとした。

4. 集成材にあけるドリフトピンの孔の径の許容誤差は、０mm 〜 + ２mmとした。

集成材にあけるドリフトピンの孔の径の許容誤差は、０mm 〜 + ２mmとした。

1. 工事用エレベーターは、定格速度が0.75 m/sを超える場合、次第ぎき非常止め装置を設ける。

2. ロングスパン工事用エレベーターは、搬器の傾きが 1/8 の勾配を超えた場合、動力を自動的に遮断する装置を設ける。

3. ジブクレーンの定格荷重は、負荷させることができる最大の荷重から、フック等のつり具の重量に相当する荷重を控除したものである。

4. 傾斜ジブ式タワークレーンは、重量物のつり上げに用いられ、狭い敷地で作業することができる。

ロングスパン工事用エレベーターは、搬器の傾きが 1/8 の勾配を超えた場合、動力を自動的に遮断する装置を設ける。

1. ALCパネル下地のプライマーは、使用量を0.4 kg/m2とし、２回に分けて塗布した。

2. コンクリート下地の入隅に、角度45度の成形キャント材を使用した。

3. 絶縁工法によるALCパネル下地の短辺接合部は、あらかじめ幅50 mmの絶縁用テープを張り付けた。

4. 密着工法による平場部の張付けにおいて、シートの３枚重ね部は、中間の改質アスファルトシート端部を斜めにカットした。

コンクリート下地の入隅に、角度45度の成形キャント材を使用した。

1. ゴムアスファルト系防水材の室内平場部の総使用量は、固形分60%のものを使用するため、4.5 kg/m2とした。

2. ウレタンゴム系絶縁工法において、通気緩衝シートの相互の重ね幅は、50 mmとした。

3. ゴムアスファルト系吹付工法において、防水材の塗継ぎの重ね幅は、100 mmとした。

4. ウレタンゴム系防水材の立上り部の総使用量は、硬化物密度1.0 Mg/m³のものを使用するため、2.0 kg/m²とした。

ウレタンゴム系絶縁工法において、通気緩衝シートの相互の重ね幅は、50 mmとした。

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1. 湿式工法において、石厚40 mmの花こう岩の取付け用引金物は、径4.0 mmのものを使用した。

2. 乾式工法のロッキング方式において、ファスナーの通しだぼは、径4.0 mmのものを使用した。

3. 湿式工法において、流し筋工法の埋込みアンカーは、設置位置を450 mmの間隔とし、縦筋を通り良く設置した。

4. 乾式工法において、コンクリート躯体の表面の精度を ± 10 mmとし、石材の裏面から躯体の表面までの取付け代（しろ）は、40 mmとした。

乾式工法において、コンクリート躯体の表面の精度を ± 10 mmとし、石材の裏面から躯体の表面までの取付け代（しろ）は、40 mmとした。

1. 重ね形折板の重ね部分の緊結ボルトは、流れ方向の間隔を600 mmとした。

2. 端部用タイトフレームは、けらば包みの下地として、間隔を1,800 mmで取り付けた。

3. けらば包みの継手は、60 mm以上重ね合わせ、間に定形シール材を挟み込んで留めた。

4. 軒先の落とし口は、折板の底幅より小さく穿孔し、テーパー付きポンチで押し広げ、５mmの尾垂れを付けた。

端部用タイトフレームは、けらば包みの下地として、間隔を1,800 mmで取り付けた。

1. 野縁受けの接合は、相互にジョイントを差し込んだうえでねじ留めとし、ジョイント部を１m以上の間隔で千鳥状に配置した。

2. 吊り材は、天井面の面積１m2当たり１本以上とし、釣合いよく配置した。

3. 勾配屋根における吊り材は、勾配をもつ屋根面に対して垂直に設置した。

4. 地震時に有害な応力集中を生じさせないため、天井面の段差部分にクリアランスを設けた。

勾配屋根における吊り材は、勾配をもつ屋根面に対して垂直に設置した。

1. モルタルの塗厚の合計は、20 mmを標準とした。

2. 下塗りは、吸水調整材の塗布後、乾燥を確認してから行った。

3. 下塗り用モルタルの調合は、容積比でセメント１ : 砂３とした。

4. 中塗りや上塗りの塗厚を均一にするため、下塗りの後に、むら直しを行った。

下塗り用モルタルの調合は、容積比でセメント１ : 砂３とした。

1. ステンレス鋼板製のくつずりは、表面仕上げをヘアラインとし、厚さを1.5 mmとした。

2. 丁番やピポットヒンジなどにより、大きな力が加わる建具枠の補強板は、厚さを2.3 mmとした。

3. 外部に面する両面フラッシュ戸の見込み部は、下部を除いた三方を表面板で包んだ。

4. 外部に面する両面フラッシュ戸の表面板は、鋼板製のものを用い、厚さを0.6 mmとした。

外部に面する両面フラッシュ戸の表面板は、鋼板製のものを用い、厚さを0.6 mmとした。

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1. 合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、塗料に流動性をもたせるため、水で希釈して使用した。

2. ２液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、気温が20℃であったため、下塗り及び中塗りの工程間隔時間を３時間とした。

3. アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、下塗り、中塗り、上塗りともに同一材料を使用し、塗付け量はそれぞれ0.10 kg/m²とした。

4. つや有合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、気温が20℃であったため、中塗りの工程間隔時間を５時間とした。

２液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、気温が20℃であったため、下塗り及び中塗りの工程間隔時間を３時間とした。

1. 防湿層のない土間コンクリートへの床シートの張付けには、ゴム系溶剤形の接着剤を使用した。

2. 熱溶接工法において、溶接作業は、床シートを張付け後12時間以上経過してから行った。

3. 床シートを立ち上げて幅木としたため、幅木天端は、シリコーンシーリング材で処理した。

4. 寒冷期の施工で、張付け時の室温が５℃以下になることが予想されたため、採暖を行い、室温を10℃以上に保った。

防湿層のない土間コンクリートへの床シートの張付けには、ゴム系溶剤形の接着剤を使用した。

1. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、厚さ５mmの下吹きの後、多層吹きの各層の厚さは各々30 mm以下とした。

2. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、冷蔵倉庫で断熱層が特に厚かったため、１日の最大吹付け厚さを100 mmとした。

3. 押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、断熱材の継目は突付けとし、テープ張りをしてコンクリートの流出を防止した。

4. 押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において、躯体面とのすき間が生じないように断熱材を全面接着とし、密着させて張り付けた。

硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、冷蔵倉庫で断熱層が特に厚かったため、１日の最大吹付け厚さを100 mmとした。

1. 間仕切壁パネルの上部は、面内方向に可動となるように取り付けた。

2. 間仕切壁パネルを一体化するため、パネル長辺側面相互の接合にアクリル樹脂系接着材を用いた。

3. 間仕切壁パネルの上部は、間仕切チャンネルへのかかり代（しろ）を確保して取り付けた。

4. 外壁パネルと間仕切壁パネルの取合い部は、パネル同士のすき間が生じないように突付けとした。

外壁パネルと間仕切壁パネルの取合い部は、パネル同士のすき間が生じないように突付けとした。

1. ビニル床シートは、ダイヤモンドカッターで切断し、スクレーパーを用いて撤去した。

2. モルタル塗り下地の合成樹脂塗床材は、ケレン棒と電動はつり器具を用いて下地モルタルと共に撤去した。

3. 乾式工法のフローリング張り床材は、丸のこで適切な寸法に切断し、ケレン棒を用いて撤去した。

4. 磁器質床タイルは、目地をダイヤモンドカッターで縁切りし、電動はつり器具を用いて撤去した。

ビニル床シートは、ダイヤモンドカッターで切断し、スクレーパーを用いて撤去した。

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1. 鉄骨工事の計画に当たり、周辺道路の交通規制や架空電線について調査した。

2. セメントによって地盤改良された土の掘削に当たり、沈砂槽を設置して湧水を場外へ排水することとしたため、水質調査を省略した。

3. 解体工事の計画に当たり、近隣建物の所有者の立会いを得て、近隣建物の現状について調査した。

4. 工事車両出入口、仮囲い及び足場の設置に伴う道路占用の計画に当たり、歩道の有無と道路幅員について調査した。

セメントによって地盤改良された土の掘削に当たり、沈砂槽を設置して湧水を場外へ排水することとしたため、水質調査を省略した。

1. 女性作業員用の仮設便房数は、同時に就業する女性作業員20人以内ごとに１個を設置する計画とした。

2. 工事用使用電力量の算出に用いる、コンセントから使用する電動工具の同時使用係数は、1.0として計画した。

3. 工事用使用電力が60 kW必要となったため、低圧受電で契約する計画とした。

4. アースドリル工法による掘削に使用する水量は、１台当たり10 m3/hとして計画した。

工事用使用電力が60 kW必要となったため、低圧受電で契約する計画とした。

1. 階上作業による解体では、外壁を残しながら中央部分を先行して解体することとした。

2. 階上作業による解体では、解体重機の移動にコンクリート塊を集積したスロープを利用するため、解体重機と合わせた最大荷重に対して補強することとした。

3. 地上作業による解体では、作業開始面の外壁から１スパンを上階から下階に向かって全階解体し、解体重機のオペレーターの視界を確保することとした。

4. 地上外周部の転倒解体工法では、１回の転倒解体を高さ２層分とし、柱３本を含む２スパンとした。

地上外周部の転倒解体工法では、１回の転倒解体を高さ２層分とし、柱３本を含む２スパンとした。

1. 壁上部と既存梁下との間に注入するグラウト材の練混ぜにおいて、練上り時の温度が10 〜 35 ℃となるように、練り混ぜる水の温度を管理することとした。

2. 既存壁に増打ち壁を設ける工事において、シアコネクタを型枠固定用のセパレータとして兼用することとした。

3. 柱の溶接閉鎖フープ巻き工法に用いるフープ筋の継手は、溶接長さが４dの両側フレア溶接とすることとした。

4. 柱の連続繊維補強工法に用いる炭素繊維シートの水平方向の重ね継手は、柱の各面に分散して配置することとした。

柱の溶接閉鎖フープ巻き工法に用いるフープ筋の継手は、溶接長さが４dの両側フレア溶接とすることとした。

1. 外壁コンクリートに生じた幅が1.0 mmを超える挙動しないひび割れは、可とう性エポキシ樹脂を用いたUカットシール材充填工法を用いることとした。

2. タイル張り仕上げ外壁の改修工事において、１箇所の張替え面積が0.2 m²であったため、タイル部分張替え工法を用いることとした。

3. 既存合成樹脂塗床面の上に同じ塗床材を塗り重ねるため、接着性を高めるよう、既存仕上げ材の表面を目荒しすることとした。

4. 防火認定の壁紙の張替えは、既存壁紙の裏打紙の薄層の上に防火認定の壁紙を張り付けることとした。

防火認定の壁紙の張替えは、既存壁紙の裏打紙の薄層の上に防火認定の壁紙を張り付けることとした。

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