1級建築施工管理技士 平成30年（2018年） | 解答一覧

1. 第３種機械換気方式は、自然給気と排気機による換気方式で、浴室や便所などに用いられる。

2. 自然換気設備の給気口は、調理室等を除き、居室の天井の高さの1/2以下の高さに設置する。

3. 営業用の厨房は、一般に窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。

4. 給気口から排気口に至る換気経路を短くする方が、室内の換気効率はよくなる。

給気口から排気口に至る換気経路を短くする方が、室内の換気効率はよくなる。

1. 水平ルーバーは西日を遮るのに効果があり、縦ルーバーは夏季の南面の日射を防ぐのに効果がある。

2. 北緯35度における南面の垂直壁面の可照時間は、春分より夏至の方が短い。

3. 同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の隣棟間隔を大きくとる必要がある。

4. 建物の高さが同じである場合、東西に幅が広い建物ほど日影の影響の範囲が大きくなる。

水平ルーバーは西日を遮るのに効果があり、縦ルーバーは夏季の南面の日射を防ぐのに効果がある。

1. グラスウールなどの多孔質材料は、厚さが増すと高音域に比べて中低音域の吸音率が増大する。

2. 共鳴により吸音する穿孔板は、背後に多孔質材料を挿入すると全周波数帯域の吸音率が増大する。

3. コンクリート間仕切壁の音響透過損失は、一般に高音域より低音域の方が大きい。

4. 単層壁の音響透過損失は、一般に壁の面密度が高いほど大きい。

コンクリート間仕切壁の音響透過損失は、一般に高音域より低音域の方が大きい。

1. 構造用集成材は、ひき板（ラミナ）又は小角材を繊維方向がほぼ同じ方向に集成接着したものであり、弾性係数、基準強度は一般的な製材と比べ同等以上となっている。

2. 枠組壁工法は、木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより、壁及び床を設ける工法で、枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することはできない。

3. 燃えしろ設計は、木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に長期荷重により生じる応力度が、短期の許容応力度を超えないことを検証するものである。

4. 直交集成板（CLT）は、ひき板（ラミナ）を幅方向に並べたものを、その繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料であり、弾性係数、基準強度は一般的な製材の繊維方向の値と比べ小さくなっている。

枠組壁工法は、木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより、壁及び床を設ける工法で、枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することはできない。

1. 梁のあばら筋にD10の異形鉄筋を用いる場合、その間隔は梁せいの1/2以下、かつ、250mm以下とする。

2. 梁貫通孔は、梁端部への配置を避け、孔径を梁せいの1/3以下とする。

3. 柱のじん性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/2以下とする。

4. 普通コンクリートを使用する場合の柱の最小径は、原則としてその構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。

柱のじん性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/2以下とする。

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1. 梁の材質を、SN400AからSN490Bに変えても、断面と荷重条件が同一ならば、梁のたわみは同一である。

2. 鉄骨造におけるトラス構造の節点は、構造計算上、すべてピン接合として扱う。

3. 材端の移動が拘束され材長が同じ場合、両端固定材の座屈長さは、両端ピン支持材の座屈長さより短い。

4. 柱脚に高い回転拘束力をもたせるためには、根巻き形式ではなく露出形式とする。

柱脚に高い回転拘束力をもたせるためには、根巻き形式ではなく露出形式とする。

1. 直接基礎の底面の面積が同じであれば、底面形状が正方形や長方形のように異なっていても、地盤の許容支持力は同じ値となる。

2. フローティング基礎は、建物重量と基礎等の構築による排土重量をつり合わせ、地盤中の応力が増加しないようにする基礎形式である。

3. 基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎フーチングの沈下を平均化できる。

4. 地盤の液状化は、地下水面下の緩い砂地盤が地震時に繰り返しせん断を受けることにより間隙水圧が上昇し、水中に砂粒子が浮遊状態となる現象である。

直接基礎の底面の面積が同じであれば、底面形状が正方形や長方形のように異なっていても、地盤の許容支持力は同じ値となる。

1. 教室に連絡する廊下と階段の床の構造計算用の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、教室と同じ積載荷重の2,300N/m²とすることができる。

2. 保有水平耐力計算において、多雪区域の積雪時における長期応力度計算に用いる荷重は、固定荷重と積載荷重の和に、積雪荷重に0.7を乗じた値を加えたものとする。

3. 必要保有水平耐力の計算に用いる標準せん断力係数は、1.0以上としなければならない。

4. 速度圧の計算に用いる基準風速V0は、その地方の再現期間50年の10分間平均風速値に相当する。

教室に連絡する廊下と階段の床の構造計算用の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、教室と同じ積載荷重の2,300N/m²とすることができる。

1. HA＝60kN、　　VA＝40kN

2. HA＝60kN、　　VA＝48kN

3. HA＝96kN、　　VA＝40kN

4. HA＝96kN、　　VA＝48kN

HA＝96kN、　　VA＝48kN

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1. SN490BやSN490Cは、炭素当量などの上限を規定して溶接性を改善した鋼材である。

2. TMCP鋼は、熱加工制御により製造された、溶接性は劣るが高じん性の鋼材である。

3. 耐火鋼（FR鋼）は、モリブデン等を添加して耐火性を高めた鋼材である。

4. 低降伏点鋼は、添加元素を極力低減した純鉄に近い鋼で、強度が低く延性が高い鋼材である。

TMCP鋼は、熱加工制御により製造された、溶接性は劣るが高じん性の鋼材である。

1. せっこうプラスターは、乾燥が困難な場所や乾湿の繰返しを受ける部位では硬化不良となりやすい。

2. セルフレベリング材は、せっこう組成物やセメント組成物に骨材や流動化剤等を添加した材料である。

3. セメントモルタルの混和材として消石灰を用いると、こて伸びがよく、平滑な面が得られる。

4. ドロマイトプラスターは、それ自体に粘りがないためのりを必要とする。

ドロマイトプラスターは、それ自体に粘りがないためのりを必要とする。

1. 型板ガラスは、ロールアウト方式により、ロールに彫刻された型模様をガラス面に熱間転写して製造された、片面に型模様のある板ガラスである。

2. Low-E複層ガラスは、中空層側のガラス面に特殊金属をコーティングしたもので、日射制御機能と高い断熱性を兼ね備えたガラスである。

3. 強化ガラスは、板ガラスを熱処理してガラス表面付近に強い圧縮応力層を形成したもので、耐衝撃強度が高いガラスである。

4. 熱線反射ガラスは、日射熱の遮蔽を主目的とし、ガラスの両面に熱線反射性の薄膜を形成したガラスである。

熱線反射ガラスは、日射熱の遮蔽を主目的とし、ガラスの両面に熱線反射性の薄膜を形成したガラスである。

1. 弾性シーリング材とは、目地のムーブメントによって生じた応力がひずみにほぼ比例するシーリング材である。

2. 塑性シーリング材とは、目地のムーブメントによって生じた応力がムーブメントの速度にほぼ比例し、ムーブメントが停止すると素早く緩和するシーリング材である。

3. １成分形高モジュラス形シリコーン系シーリング材は、耐熱性、耐寒性に優れ、防かび剤を添加したものは、浴槽や洗面化粧台などの水まわりの目地に用いられる。

4. ２成分形ポリウレタン系シーリング材は、耐熱性、耐候性に優れ、金属パネルや金属笠木などの目地に用いられる。

２成分形ポリウレタン系シーリング材は、耐熱性、耐候性に優れ、金属パネルや金属笠木などの目地に用いられる。

1. コンポジションビニル床タイルは、単層ビニル床タイルよりバインダー量を多くした床タイルである。

2. 複層ビニル床タイルは、耐水性、耐薬品性、耐磨耗性に優れているが、熱による伸縮性が大きい。

3. パーティクルボードは、日本工業規格（JIS）で定められたホルムアルデヒド放散量による区分がある。

4. 普通合板は、日本農林規格（JAS）で定められた接着の程度による区分がある。

コンポジションビニル床タイルは、単層ビニル床タイルよりバインダー量を多くした床タイルである。

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1. 盛土をして路床とする場合は、一層の仕上り厚さ300mm程度ごとに締め固めながら、所定の高さに仕上げる。

2. 舗装に用いるストレートアスファルトは、積雪寒冷地域では主として針入度が80〜100の範囲のものを使用する。

3. アスファルト混合物等の敷均し時の温度は、110℃以上とする。

4. アスファルト舗装終了後の交通開放は、舗装表面の温度が50℃以下になってから行う。

盛土をして路床とする場合は、一層の仕上り厚さ300mm程度ごとに締め固めながら、所定の高さに仕上げる。

1. 高さが20mを超える建築物には、原則として、有効に避雷設備を設けなければならない。

2. 危険物を貯蔵する倉庫には、危険物の貯蔵量や建物の高さにかかわらず、避雷設備を設けなければならない。

3. 受雷部は、保護しようとする建築物の種類、重要度等に対応した４段階の保護レベルに応じて配置する。

4. 鉄筋コンクリート造の鉄筋は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。

危険物を貯蔵する倉庫には、危険物の貯蔵量や建物の高さにかかわらず、避雷設備を設けなければならない。

1. パッケージユニット方式は、小容量の熱源機器を建物内に多数分散配置する方式であり、セントラルシステムに比較して保守管理に手間を要する方式である。

2. ファンコイルユニット方式における４管式は、２管式と比較してゾーンごとの冷暖房同時運転が可能で、室内環境の制御性に優れている方式である。

3. 二重ダクト方式は、２系統のダクトで送風された温風と冷風を、混合ユニットにより熱負荷に応じて混合量を調整して吹き出す方式である。

4. 単一ダクト方式におけるCAV方式は、負荷変動に対して風量を変える方式である。

単一ダクト方式におけるCAV方式は、負荷変動に対して風量を変える方式である。

1. 不活性ガス消火設備は、二酸化炭素などによる冷却効果、窒息効果により消火するもので、博物館の収蔵庫に適している。

2. 粉末消火設備は、粉末消火剤による負触媒効果、窒息効果により消火するもので、自動車車庫に適している。

3. 泡消火設備は、泡状の消火剤による冷却効果、窒息効果により消火するもので、電気室に適している。

4. 水噴霧消火設備は、微細な霧状の水による冷却効果、窒息効果により消火するもので、指定可燃物貯蔵所に適している。

泡消火設備は、泡状の消火剤による冷却効果、窒息効果により消火するもので、電気室に適している。

1. 受注者は、工事の施工に当たり、設計図書に示された施工条件と実際の工事現場が一致しないことを発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。

2. 発注者は、受注者が契約図書に定める主任技術者若しくは監理技術者を設置しなかったときは、契約を解除することができる。

3. 工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等の理由により第三者に損害を及ぼしたときは、原則として、発注者がその損害を負担しなければならない。

4. 現場代理人は、契約の履行に関し、工事現場に原則として常駐し、その運営、取締りを行うほか、請負代金額の変更及び契約の解除に係る権限を行使することができる。

現場代理人は、契約の履行に関し、工事現場に原則として常駐し、その運営、取締りを行うほか、請負代金額の変更及び契約の解除に係る権限を行使することができる。

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1. 構台の支柱の位置は、使用する施工機械、車両の配置によって決めた。

2. 道路から構台までの乗込みスロープの勾配は、1/8とした。

3. １階床面と現状地盤面がほぼ同じ高さなので、構台の床面は１階床面より1.2m高くした。

4. 山留めの切梁支柱と乗入れ構台の支柱は、荷重に対する安全性を確認した上で兼用した。

構台の支柱の位置は、使用する施工機械、車両の配置によって決めた。

1. 根切り底面下に被圧帯水層があり、盤ぶくれの発生が予測されたので、ディープウェル工法で地下水位を低下させた。

2. ボイリング対策として、周辺井戸の井戸枯れや軟弱層の圧密沈下を検討し、ディープウェル工法で地下水位を低下させた。

3. 床付け地盤が凍結したので、凍結した部分は良質土と置換した。

4. ヒービングの発生が予測されたので、ウェルポイントで掘削場内外の地下水位を低下させた。

ヒービングの発生が予測されたので、ウェルポイントで掘削場内外の地下水位を低下させた。

1. 山留め壁の構築部に残っている既存建物の基礎を貫通するためのロックオーガーの径は、ソイルセメント施工径より小さくする。

2. ソイルセメントの硬化不良部分は、モルタル充填や背面地盤への薬液注入などの処置を行う。

3. セメント系注入液と混合撹拌する原位置土が粗粒土になるほど、ソイルセメントの一軸圧縮強度が大きくなる。

4. ソイルセメントの中に挿入する心材としては、H形鋼などが用いられる。

山留め壁の構築部に残っている既存建物の基礎を貫通するためのロックオーガーの径は、ソイルセメント施工径より小さくする。

1. 掘削終了後、鉄筋かごを建て込む前に１次孔底処理を行い、有害なスライムが残留している場合には、コンクリートの打込み直前に２次孔底処理を行う。

2. 安定液は、必要な造壁性があり、できるだけ高粘性、高比重のものを用いる。

3. 掘削深さの確認は、検測器具を用いて孔底の２か所以上で検測する。

4. 地下水がなく孔壁が自立する地盤では、安定液を使用しないことができる。

安定液は、必要な造壁性があり、できるだけ高粘性、高比重のものを用いる。

1. 大梁主筋にSD345を用いる場合の直線定着の長さは、コンクリート強度が同じならば、同径のSD390を用いる場合と同じである。

2. 梁下端筋の柱梁接合部への定着は、原則として、梁下端筋を曲げ上げる形状で定着させる。

3. 梁端の上端筋をカットオフする場合には、梁の端部から当該梁の内法長さの1/4となる点を起点とし、15d以上の余長を確保する。

4. 梁の主筋を柱内に折曲げ定着とする場合には、仕口面からの投影定着長さを柱せいの3/4倍以上とする。

大梁主筋にSD345を用いる場合の直線定着の長さは、コンクリート強度が同じならば、同径のSD390を用いる場合と同じである。

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